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元JAL客室乗務員バフェットかおるが、50代・60代からでも始められる高配当株投資をわかりやすく解説しています。

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オルカンの中身と組入上位10社|米国が6割を超える全世界株を50代が調べました

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オルカンの中身を自分で確かめてみて、私が一番驚いたのは国の内訳でした。全世界に分散しているつもりで持っていたのに、2026年9月末時点では米国だけで64.21%を占めていました。日本は5.2%です。上位10社の合計も25.40%で、そのうち9社が米国の会社でした。全世界株という名前から私が想像していた中身とは、かなり違いました。この記事は、指数を出しているMSCIの公表資料を読んで、50代の私が中身を数字で並べ直した記録です。

※この記事は私が公表資料を読んで整理した記録で、投資や税務の助言ではありません。当ブログは金融商品取引業(投資助言・代理業)の登録を受けておらず、特定の会社や商品の売買を勧めるものではありません。数字は2026年10月時点のものです。

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オルカンが追いかけている指数

オルカンと呼ばれているのは、三菱UFJアセットマネジメントが運用する eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)です。設定日は2018年10月31日で、連動を目指しているのはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)です。

ここで私がずっと混ぜて考えていたことがあります。ファンドの歴史と、指数の歴史は別のものです。

  • ファンド(オルカン)が動き出したのは2018年10月31日です
  • 指数(MSCI ACWI)の算出開始は2001年1月1日で、成績の計測は2000年12月29日からとされています

MSCIの資料によると、この指数の設定来の年率リターンは7.41%です。ただしこれは米ドル建ての配当再投資後(ネット)の数字で、円で買っている私の手取りとは別のものです。為替が動けば円での成績は変わり、さらにファンドの信託報酬や税金が引かれます。この7.41%という数字は、指数そのものの過去の成績であって、私の口座の将来の成績ではありません。

2026年9月末時点の上位10社

MSCIの公表資料(2026年9月30日基準)に載っていた組入上位10社は次のとおりです。指数の中での比率です。

  • NVIDIA(米国)5.11%
  • Apple(米国)4.76%
  • Microsoft(米国)3.52%
  • Amazon.com(米国)2.35%
  • Alphabet クラスA(米国)1.97%
  • 台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング(台湾)1.87%
  • Alphabet クラスC(米国)1.55%
  • Meta Platforms クラスA(米国)1.55%
  • Broadcom(米国)1.55%
  • Micron Technology(米国)1.17%

上位10社の合計は25.40%です。構成銘柄数は2,414社なので、2,414社のうちの10社で全体の4分の1を占めている形になります。

並べてみて気づいたのは、10社のうち半導体やそれに近い会社が4社入っていることです。NVIDIA、台湾セミコンダクター、Broadcom、Micron Technologyです。全世界に分散しているつもりでも、今の指数の上のほうは、特定の分野に偏っています。これは分散が効いていないという話ではなく、時価総額の大きさで比率が決まる指数だから、今大きくなっている分野が上に来る、ということだと私は理解しました。

国と地域の内訳|全世界という名前との差

同じ資料に載っていた国別の比率は次のとおりです。

  • 米国 64.21%
  • 日本 5.2%
  • 台湾 3.46%
  • 英国 3%
  • カナダ 2.9%
  • その他 21.22%

私はこの表を見てから、オルカンを「世界に等しく分けたファンド」と説明するのをやめました。実際は、米国が6割を超えて、残りを世界各国で分けている形です。

これを悪いことだと決めつけるつもりはありません。時価総額の大きさで比率が決まる仕組みなので、米国の会社が大きくなればその比率が上がり、他の国の会社が大きくなればそちらが上がります。手で組み替えなくても、世界の時価総額の形に合わせて中身が動いていく、というのがこの指数の考え方です。

ただ、自分が何に賭けているのかを勘違いしたままにはしたくありませんでした。私がオルカンを持つということは、実質的には米国の大きな会社に6割以上を預けるという意味になります。それを知ったうえで持つのと、知らずに持つのとでは、相場が下がったときの気持ちがまったく違うと思います。

上位10社より下に入っている会社

2,414社という数なので、上位10社の下には各国の時価総額の大きい会社が幅広く入っています。日本の比率が5.2%ということは、日本の大きな会社も中に含まれているということです。

ただし、個別の会社がどれだけ入っているかは、ファンドの月次レポートや指数の構成銘柄一覧で確認するのが確実です。私は上位10社と国別の比率までを公表資料で確かめましたが、その下の一社ずつの比率を全部確かめたわけではないので、ここでは名前を並べないことにしました。以前の私は、名前を知っている会社が入っていると聞いて安心していましたが、安心の材料にするなら自分で確かめた数字のほうがいいと考え直しました。

この指数に入っていないもの

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスは、先進国と新興国の大型株と中型株を対象にした指数です。つまり、次のものは入っていません。

  • 小型株
  • フロンティア市場と呼ばれる、新興国よりさらに市場規模の小さい国の株式
  • 株式以外のもの(債券、金、不動産など)

ここを足したくなる気持ちは私にもありました。ただ、足せば持ち物が増えて、自分で中身を説明できる範囲を超えます。私はウォーレン・バフェットのやり方を真似て、わからないものは買わないと決めているので、小型株やフロンティア市場を足すことはしませんでした。

株式以外では、私は預金を使っています。債券のファンドを足すという考え方もありますが、私は預金のほうが中身が単純で、いくらあるかを一目で確認できるので、そちらを選びました。

中身を見てから私が決めたこと

  1. オルカンを「全世界に等しく分けたもの」と考えるのをやめ、「米国が6割を超える世界株の塊」として扱う
  2. だから、これ以外の持ち物では米国に偏らないようにする
  3. 国別と上位銘柄の比率は、年に一度だけMSCIの資料とファンドの月次レポートで確かめる
  4. 設定来7.41%という過去の数字を、自分の将来の見込みとして計算に使わない

四つ目が、私にとって一番大事でした。過去の年率を将来の前提にして計算すると、必要な金額が小さく見えてしまいます。私は見込みを低めに置いて、足りない分は使う金額を抑えるか働く期間を延ばすかで埋める、という考え方にしています。

ここに書いたのは私が公表資料を読んで考えた記録で、特定の会社やファンドの売買を勧めるものではありません。実際の判断や税金の扱いは、証券会社の資料や税理士、税務署に確かめるのが確実です。

参考資料:
– MSCI「MSCI ACWI Index(USD, Net)ファクトシート」2026年9月30日基準(構成銘柄数、上位10銘柄、国別比率、設定来の年率リターン、算出開始日)
– 三菱UFJアセットマネジメント eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)交付目論見書(設定日、ベンチマーク、信託報酬)

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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。

⚠️ 【投資免責事項】
当ブログで紹介している投資情報はあくまでも参考情報であり、特定の銘柄・投資商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資にはリスクが伴います。投資はご自身の判断と責任のもとで行ってください。

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