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元JAL客室乗務員バフェットかおるが、50代からでも始められる高配当株投資をわかりやすく解説しています。

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1億円への道

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アンソロピック・ショックと「SaaSの死」|本当にソフトウェアの会社は要らなくなるのか

アンソロピックが法務・財務・金融分析を自動化するツールを出し、SaaS企業の株が売られました。ただ私はSaaSが死ぬとは受け止めていません。ハードが好調でソフトが厳しい2026年2月の状況と、AIを作る側、使ってムダを削る側、実物を持つ側という3つの分け方をまとめます。
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高配当株Q&A|商社株の利回りが2%台のとき私がどう決めたか・新NISAとJ-REIT

商社株の利回りが2%台まで下がった2026年2月、私は配当目的の枠では買わずに待つと決めました。税引前3.75%という自分の基準、新NISAの枠の使い分け、J-REIT(1343)を積立でなく指値で待つ理由をまとめました。
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高配当株と投資信託の違い|新NISAでどちらを選ぶか50代の私の決め方

高配当株とインデックスの投資信託は目的が違うので、どちらが儲かるかでは比べられません。資産の総額を増やすならインデックス、今使える現金を増やすなら配当。取り崩しが自分には無理だと気づいて配当を厚くした50代の記録です。
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高配当株にブリヂストンと積水ハウスを買った私の理由|生活インフラと参入障壁

2026年2月27日の下げた日に、私はブリヂストン(5108)と積水ハウス(1928)を買い足しました。生活から外せない仕組みと、他社が入ってきにくい事情という2つの物差しで見た記録です。私の保有状況の紹介で推奨ではありません。
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新NISAの年率30%は毎年続かない|3年の実績と50代の現実的な見方

新NISA開始から3年の運用成績は、調査では9割以上がプラスでした。ただ年率30%が毎年続くわけではありません。年5%を前提に1,000万円を区切りに置く理由、利用率は3人に1人という年代別の傾向、制度で決まっている1,800万円の枠とまだ決まっていない話を分けて整理しました。
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日経平均5万円台の相場で50代の私がしていること|エミン・ユルマズさんの見方を整理

日本株に押し目が来ない相場を、エコノミストのエミン・ユルマズさんの見方をもとに整理しました。米国から日本へお金が動いているという指摘、6万円突破のシナリオは決まった話ではないこと、そして50代の私が1回に動かす金額を小さくしている理由を書いています。
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TOPIX ETF「1308」を安い日に買い増している記録|50代の私の考え方とデータ

TOPIX連動のETF「1308」を安い日に買い増している理由を、私の記録として書きました。2026年2月24日時点の価格3,950円台、分配金利回り1.77%、信託報酬0.051%という数字と、PER16〜18倍という水準をどう受け取ったか。推奨ではありません。
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米国ETF7本の保有状況を公開|評価額3,989万円の中身と50代の私の配分

2026年2月24日時点で私が持っている米国ETF7本の保有状況です。合計256,893ドル(約3,989万円)、含み益は約661万円。高配当株のHDV・SPYD、全世界株のVT、債券のAGGなどの株数と構成比、株7割・債券3割にしている理由を書きました。推奨ではありません。
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50代の投資報告書 2018〜2026|年収400万円から資産1億5,700万円までの記録

2018年に月33,333円のつみたてから始めて、2026年2月24日時点で保有資産157,767,936円、年間配当508万円(税引き後で月約34万円)になりました。年収400万円のJAL勤務で貯めた2,000万円が元手です。8年間の記録を正直に書きました。推奨ではありません。
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トランプ関税は最高裁が違法判決|代わりの新関税と日本株・米国株への影響【2026年10月】

米最高裁は2026年2月20日、IEEPAに基づくトランプ関税を6対3で違法と判断しました。ただ関税は消えず、通商法122条の一律10%を経て7月24日から301条の新関税へ。日本の自動車関税15%と、私が売買しなかった理由を2026年10月時点で整理します。
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トランプ関税の違法判決と関税返還|日本企業2.9兆円の出どころを確かめました

米最高裁は2026年2月20日、IEEPAに基づく相互関税を6対3で違法と判断しました。「違憲」ではなく「違法」です。日本企業2.9兆円返還という数字の出どころ、返還手続きの進み方、自動車関税15%が対象外である理由を2026年10月時点で整理しました。
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日本株だけ見ていた私がアジアの株価を比べてみた|韓国・台湾・中国・インドの騰落率

2025年の騰落率は韓国KOSPIが+75.6%、台湾TAIEXが+35.2%、日経225が+28.6%。アジア5カ国の指数を並べて、私が韓国や台湾の指数を買わなかった理由と、日本の高配当株を中心に持ち続けている3つの決め事を書きました【2026年2月時点】。
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