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バフェットかおるです。
結論から書きます。2026年の初めにアジアの株価指数を並べてみたら、2025年に一番伸びていたのは日本ではなく韓国で、次が台湾でした。日本も3年続けて20%台の上昇で決して弱くはないのですが、「日本株が強い」と思い込んでいた私の感覚は、数字と少しずれていました。ただ、それを知ったからといって私が韓国や台湾の指数を買ったわけではありません。なぜ買わなかったのかも含めて、集めた数字と、確かめられなかったことを書きます。
私は金融商品取引業(投資助言・代理業)の登録を受けていません。この記事は私が調べたことと自分の考えで、特定の国や会社、商品の売買をすすめるものではありません。指数の騰落率は2026年2月時点に私が集めたもので、算出基準や為替の扱いで数字は変わります。正確な数値は各指数の公式データでご確認ください。
私が並べてみた、主要5カ国の株価指数の騰落率
日経225、KOSPI(韓国)、TAIEX(台湾)、CSI300(中国)、Nifty50(インド)の年間騰落率です。2026年の列は、その年の初めから2026年2月までの値です。
| 指数 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年(2月時点の年初来) |
|---|---|---|---|---|
| 日本(日経225) | +28.2% | +21.2% | +28.6% | 約+10〜13% |
| 韓国(KOSPI) | +18.7% | +8.1% | +75.6% | 約+27.8% |
| 台湾(TAIEX) | +26.8% | +28.5% | +35.2% | 約+14.5% |
| 中国(CSI300) | -11.4% | -9.2% | +26.1% | 約+1.8% |
| インド(Nifty50) | +19.4% | +8.8% | +10.5% | 約-3.2%(1月時点) |
この表を作ってまず思ったのは、「1年の順番は毎年入れ替わる」ということでした。中国は2023年と2024年が2年続けてマイナスで、2025年に+26%です。インドは2023年に+19%でも、その後は1桁に落ちています。1年の成績で国を選ぶと、前の年に一番伸びたところを一番高いときに買うことになりやすい、と私は受け取りました。
日本:東証の要求と、政策への期待
日本の上昇の理由として挙げられていたのは、円安だけではありませんでした。東京証券取引所がPBR1倍割れの会社に改善を求めたことで、配当や自社株買いに動く会社が増えた。ここは私自身、持っている会社の開示を読んでいて実感があります。株主への還元の方針を、以前よりはっきり書く会社が増えました。
もうひとつは政策への期待です。積極財政と金融緩和の継続が織り込まれ、海外の投資家が日本を選んだという説明でした。こちらは期待の話なので、私は会社の決算が追いついてくるかどうかで確かめるしかないと思っています。
韓国:数字は大きいが、制度の中身は確かめられなかった
2025年のKOSPIが+75.6%というのは、並べた5つの中で突出しています。その背景として「2026年2月から、米国株を売って韓国株に乗り換えると税金が優遇される制度が始まった」「金融所得への課税が事実上軽くなった」という説明をいくつか見かけました。
ただ、私はこの制度の正式な内容と施行の時期を、韓国の当局の資料で確かめられませんでした。ですので、この記事では理由として断定しません。確かめられたのは指数が大きく上がったという結果の部分までです。
私が韓国の指数を買わなかった理由は単純で、制度がどう変わったのかを自分で読めないからです。わからないものは買わない、というのはウォーレン・バフェットのやり方で、私が真似しているところです。
台湾:TSMCに集まるAIの需要
台湾は3年続けて20〜30%台で、こちらは理由がわかりやすいです。TSMCが先端の製造を担っていて、AI向けの半導体の需要がそこに集まっている。実際に売上として出てくる話なので、期待だけで上がっているのとは違います。
その代わり、1社への集中が大きいという特徴があります。TSMCの受注が揺れると指数全体が揺れる形です。これは強みと弱みが同じところから来ている、と私は見ています。
中国:上がったのは「外に売るもの」だけだった
不況と言われながら2025年にCSI300が+26%になった理由を見ていくと、上がったセクターが偏っていました。レアメタルなどの資源、エネルギー、防衛・航空宇宙のような、国として外に出していくもの。一方で化粧品、ホームセンター、不動産、国内の金融といった内需のセクターは軒並みマイナスでした。
物価については、2025年の中盤にマイナス圏だったCPIが、2026年2月時点で前年比+1.2〜1.5%程度まで戻ったという数字が出ていました。ただこれが「人が物を買い始めた」ことによるものなのかは、私には判断できません。
インド:年による差が一番大きかった
インドは「10年単位の成長の物語」として語られることが多い国です。ただ、並べた数字では2023年の+19.4%から2024年+8.8%、2025年+10.5%、2026年は1月時点で約-3.2%と、年による差が大きく出ています。長い目で見る話と、1年の成績は別のものだと確認できました。
それでも私が日本の高配当株を中心に持っている理由
数字を見て「日本だけ見ていては遅れる」と焦りそうになったので、自分の決め事を書き出してみました。
- 決算と有価証券報告書を自分で読める言語かどうか。私は日本語の開示しか自分で確かめられません。
- 配当が円で受け取れるかどうか。私は配当金で生活費の一部をまかなっているので、為替で毎月の金額が揺れるのは困ります。
- その会社が何で稼いでいるか、私の言葉で説明できるかどうか。
この3つで見ると、私が買えるのは今のところ日本の会社が中心になります。アジアの数字を調べたことは無駄ではなくて、「自分が買えない理由を言葉にできた」のが収穫でした。指数の順位を追いかけるより、自分が読める会社を増やすほうが、私には向いています。
この記事から削った部分について。以前のこの記事には、同じ表と同じ国別の解説が2回繰り返して入っていました。重複のほうを削除しています。あわせて、「韓国株は短期的な爆発力が最大」「中国株は内需を無視して選択的に投資するのが鍵」といった国ごとの投資判断と、「一緒に行動しましょう」「3年後の資産が数倍の差になります」といった呼びかけも削りました。私は投資助言の登録を受けていない立場なので、どこを買うべきかを書くことはできません。
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韓国や台湾の数字を見て焦ったとき、私がやったのは外国の指数を買うことではなく、自分が読める日本の会社を1株だけ買って決算を追うことでした。1株から買える口座だと、この確かめ方ができます。
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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。


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