高配当株に資金が戻るのか｜NT倍率16倍超えと循環物色を50代の私が見ている数字で整理

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こんにちは、バフェットかおるです。

先に結論を書きます。2026年4月24日、日経平均をTOPIXで割ったNT倍率が16倍を超えました。1970年からの長期平均は12台なので、ここまで離れたのは記録のうえでも珍しい水準です。年初から4月24日までの上昇率は、日経平均が約+18%、TOPIXが約+9%。差は9%ポイントありました。

投資歴30年以上の上岡正明さんが2026年4月28日に公開した動画で、この差が縮まる動き（循環物色）が始まっているのではないかと指摘されていました。私もその見方を手がかりに、自分で数字を並べ直してみました。

ただ、ここから本当にバリュー株に資金が戻るのかは私にはわかりません。「主役の時代が来た」と言い切るつもりはありませんし、言い切れる材料も持っていません。以下は、私が確かめた数字と、私がどう受け止めたかです。特定の会社をおすすめするものではありません。

※本記事は私個人の考えと調べたことの紹介であり、特定の銘柄・商品の購入を推奨するものではありません。当ブログは金融商品取引業（投資助言・代理業）の登録を受けていません。数字は2026年4月時点のもので変わります。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

日経平均とTOPIXは何が違うのか

日経平均は「株価の高い会社の影響が大きい」指数

日経平均は、東証プライムに上場している会社から日本経済新聞社が選んだ225社の株価をもとに計算します。大事なのは、株価が高い会社ほど指数への影響が大きいという点です。

株価10万円の会社が10%動けば1万円分、株価500円の会社が10%動いても50円分。同じ比率でも指数への効き方がまったく違います。だから値嵩株（株価の高い会社）が日経平均を引っ張ります。

実際、最近の日経平均の上昇はごく少数の会社が押し上げていました。半導体製造装置の2社（東京エレクトロン、アドバンテストなど）、小売専門店の1社（ファーストリテイリング）、AI関連の持株会社1社（ソフトバンクグループ）の計4社です。

野村證券のストラテジストによれば、4月の日経平均の上昇率はTOPIXを8%ポイント上回っていて、過熱感も見られるとのことでした。

TOPIXは「市場全体の姿」に近い指数

TOPIXは東証プライムに上場している約2,100社すべてを、それぞれの時価総額で計算した指数です。日本の株式市場全体の動きに近いのはこちらになります。

つまり、いま起きていたのは、一部の会社だけが大きく上がって、市場全体はそれほど伸びていない状態でした。

NT倍率16倍超えという数字をどう読むか

NT倍率は「日経平均÷TOPIX」で計算する指標で、2つの指数のバランスを見るものです。歴史を並べてみました。

時期	NT倍率	そのころ何が起きていたか
1949〜1962年	上昇	戦後復興期
1962〜1997年	11〜14倍	この範囲で循環していた
1990年（バブル末期）	約14倍	バブル絶頂
2000〜2009年	9〜11倍	ITバブル崩壊から低迷期
2010年代	12〜13倍	アベノミクス
2021年2月	15.66倍	当時の最高値。半導体株が強かった時期
2026年4月24日	16倍超	記録上の最高水準

1970年からの長期平均は12台です。16倍超えは、ごく一部の値嵩株に資金が集まっている状態だと受け止めています。

過去を見ると、こういう開きはどこかで縮まってきました。縮まり方は2つあります。ひとつは値嵩株が大きく下がってバランスが取れる形。もうひとつは、出遅れていた会社が買われてTOPIXが追いつく形です。後者が循環物色と呼ばれているものです。

どちらになるかは私には読めません。ただ、どちらになっても自分の持ち株がどう動くかは、ある程度想像しておけると思っています。

循環物色とバリューシフトという言葉の意味

循環物色は、投資家のお金が人気だった会社から出遅れていた会社へ移っていくことです。バリューというのは割安な会社のことで、次のような特徴があります。

• PBR（株価純資産倍率）が1倍以下。会社の純資産より株価が安い状態
• 配当利回りが高い
• 業績は安定しているのに株価が低いまま置かれている

私が会社を選ぶときの基準は、配当利回り3.75%以上、PBR2倍以下、自己資本比率50%以上、流動比率200%以上です。この基準に当てはまる会社が見直される流れになるのかどうか、私は毎月の決算で確かめています。

指数	2026年年初〜4月24日の上昇率
日経平均	約+18%
TOPIX	約+9%
差	約9%ポイント

上岡正明さんが紹介していた3社の決算を自分で読んでみました

動画で取り上げられていた3社を、私も決算資料で確かめました。業績が好調で買われた会社、割安なまま置かれていてトレンドが変わった会社、悪材料で売られた会社。ちょうど3つの型が揃っています。以下は私の調べたことの紹介で、買うことをおすすめするものではありません。

関電工（1942）：4期連続最高益の見通し

関電工グループは設備工事業を中心に、電気機器販売、不動産、リース、発電を手がけています。東京電力ホールディングス系の電気設備工事では最大手で、データセンターの需要と首都圏の再開発で受注が増えています。

2026年3月期の実績は、完成工事高7,420億2,200万円（前期比10.4%増）、営業利益831億4,000万円（同42.5%増）。売上高・利益ともに過去最高を更新し、自己資本比率は61.4%でした。2027年3月期も経常利益が6%増で4期連続の最高益見通しです。

配当は2026年3月期が中間45円・期末75円の年間120円。前期の82円から大きく増えました。今期はさらに6円の増配が示されています。

項目	数字
株価（2026年4月16日時点）	6,188円
52週高値／安値	6,986円／2,654円
完成工事高（2026年3月期）	7,420億円（過去最高）
営業利益（2026年3月期）	831億円（前期比+42.5%）
自己資本比率	61.4%
年間配当	120円（前期82円から増配）

私が受け止めたのは、割安株というより割安と成長の両方を持っている会社だということです。データセンター、再生可能エネルギー、首都圏の再開発という3つの流れに事業が乗っています。自己資本比率61.4%は私の基準の50%を超えています。

中外炉工業（1964）：配当が1年で約2倍に

生産設備のエンジニアリング会社で、工業炉のトップメーカーです。熱技術を核に、エネルギー、情報・通信、環境保全の分野で工業炉や産業設備、環境設備、燃焼設備の設計・製作・施工を手がけています。次世代電池や半導体製造設備にも関わっています。

2026年4月28日の決算では、2025年3月期の連結経常利益が前の期比75.2%増の30億円、2026年3月期も前期比4.9%増の31.5億円の見通しで、5期連続の増収増益になります。

配当は前々期80円から前期150円へ。今期も150円を継続する方針が示されました。1年で約2倍になった形です。

項目	数字
株価（参考）	約4,480〜4,910円
予想PER	8.8倍
PBR	1.12倍
予想配当利回り	約3.05〜3.35%
自己資本比率	58.1%
ROE（実績）	10.73%
経常利益（2026年3月期）	31.5億円の見通し（前期は30億円、前の期比+75.2%）
年間配当	80円 → 150円 → 150円（継続方針）

PBR1.12倍は私の基準の2倍以下、自己資本比率58.1%も50%以上を満たしています。ROEも10%を超えていて、配当を1年で約2倍にしたところに株主への姿勢が出ていると私は受け止めました。工業炉という地味な事業が、カーボンニュートラルや半導体、次世代電池といった長い流れに重なっているのも面白いところです。

なお、動画では75日移動平均線を株価が超えたことがトレンド転換の兆しとして語られていました。75日線は過去75日の平均株価を結んだ線で、中期の流れを見る指標です。私は値動きの指標はほとんど使わないので、ここは参考までに書いておきます。

大和証券グループ本社（8601）：最高益の発表と同時に急落

国内2位の証券グループで、富裕層向けのウェルスマネジメントが強みです。4月27日に、オリックス（8591）傘下のオリックス銀行を約3,700億円で買収すると発表しました。子会社の大和ネクスト銀行を通じて全株式を取得し、完全子会社化する取引です。

発表を受けて株価は急落し、4月28日の寄り付き後に前日比104円（6.85%）安の1,412円50銭まで下げました。3,700億円を使うなら自社株買いなどの株主還元や成長投資の機会が遠のくのではないか、という見方が売りにつながったと報じられています。

一方で、同じ日に発表された2026年3月期の連結決算は純利益が前の期比14%増の1,752億円で、12年ぶりの過去最高でした。株高による法人・個人の取引増と、国内のM&A活発化による手数料収入の増加が効いています。

統合が実現すれば総資産は約9兆円、自己資本は約4,000億円規模になる見通しで、今後5年で預金残高を2兆円超拡大する目標も示されました。

項目	数字
株価（2026年4月28日）	1,412円50銭（前日比-6.85%）
純利益（2026年3月期）	1,752億円（12年ぶりの最高益）
純営業収益	7,204億円（前期比+12%）
オリックス銀行の買収額	3,700億円
統合後の総資産	約9兆円
統合後の自己資本	約4,000億円
5年後の預金残高目標	2兆円超の拡大

私が面白いと思ったのは、短期の不安で売られているけれど、金利のある世界に戻った今、銀行業を取り込むことは長い目で見れば収益源の分散になるという点です。動画ではテクニカル上1,400円付近に下値の目安が見えると語られていました。私は値動きの目安で買う判断はしませんが、業績と事業の中身を見て考える材料としては受け止めました。

3社を並べると、相場の形が見えてくる

会社	コード	型	4月28日の動き	私が見た点
関電工	1942	業績好調で買われている	上昇	4期連続最高益見通し、データセンター需要
中外炉工業	1964	割安なまま置かれていた	75日線を突破	PBR1.12倍、配当が1年で約2倍
大和証券G	8601	悪材料で売られた	-6.85%	12年ぶり最高益、買収で総資産9兆円へ

好業績の割安株が買われ、放置されていた割安株が見直され、短期の不安で売られた会社が出てくる。3つの型が同時に見えるところが、資金が動いている局面の特徴なのだと思います。ただ、これが続くかどうかは別の話です。

ベテラン投資家が持っていると見られるセクター

上岡さんは120社ほどを保有しているとされています。詳細なリストは公開されていないので、以下は過去の動画や著書から整理した推定です。確定した保有一覧ではない点はご承知ください。

セクター	代表的な会社（推定）
メガバンク	三菱UFJ（8306）、三井住友FG（8316）、みずほFG（8411）
大手保険	東京海上HD（8766）、MS&AD（8725）、第一生命HD（8750）
総合商社	三菱商事（8058）、三井物産（8031）、伊藤忠（8001）、住友商事（8053）、丸紅（8002）
通信	NTT（9432）、KDDI（9433）、ソフトバンク（9434）
エネルギー・資源	INPEX（1605）、ENEOS HD（5020）、三井金属（5706）
建設・電気工事	関電工（1942）、コムシスHD（1721）、エクシオG（1951）
海運	日本郵船（9101）、商船三井（9104）、川崎汽船（9107）
自動車	トヨタ（7203）、ホンダ（7267）、デンソー（6902）
鉄鋼・非鉄	日本製鉄（5401）、JFEホールディングス（5411）
電力・ガス	関西電力（9503）、東京ガス（9531）
REIT・不動産	NF東証REIT（1343）、ヒューリック（3003）、三菱地所（8802）
食品・たばこ	JT（2914）、キリンHD（2503）、味の素（2802）
医薬品	武田薬品（4502）、アステラス製薬（4503）
タイヤ・ゴム	ブリヂストン（5108）
小売	セブン&アイ（3382）、イオン（8267）
証券	大和証券G（8601）、野村HD（8604）
その他	キヤノン（7751）、三菱HCキャピタル（8593）、オリックス（8591）

私が持っている約75社とかなり重なっていました。配当を続けている会社を基準で選んでいくと、似たところに行き着くのだろうと思います。

日経平均が独走した後、過去には何が起きたか

1990年バブル末期（NT倍率約14倍）

1990年ごろのバブル末期にNT倍率は14倍まで上がり、90年代は12〜14倍で上下していました。急に下がったのは2000年を過ぎてからです。

日経平均は1989年12月29日に38,915円の最高値をつけ、その後約20年で最大80%下落しました（2008年のリーマンショックで7,000円台）。ただ、このときはバリュー株も含めて全部が下がりました。

2000年のITバブル崩壊後

2000年3月に2万円台だった日経平均は同年10月に1万5,000円を割り、2001年8月末には1万713円まで下げました。値嵩株だったハイテクが大きく下がった一方、2003年から2007年にかけて高配当株やバリュー株が上昇し、銀行・商社・不動産が戻ってきました。この時期はTOPIXが日経平均を上回っています。

今期待されているのはこの形だと思います。ただ、同じことが起きる保証はどこにもありません。

2022〜2024年のバリュー復活

東証が主導する「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」、いわゆるPBR1倍割れ改革が2023年に始まって以降、バリュー株が市場平均を大きく上回りました。2022年以降の日本市場では、バリュー株の成績がグロース株を上回っています。

過去30年のバリューとグロースの差

野村証券金融工学研究センターが日本の全上場銘柄を対象に算出している運用スタイル別の株価指数では、過去30年でバリュー株の指数が多くの期間で市場平均を上回り、累積の超過リターンは80%近いプラスでした。逆にグロース株の指数は多くの期間で市場平均を下回り、累積では80%以上のマイナスです。

スタイル	過去30年の市場平均との差（累積）
バリュー株	約+80%
グロース株	約-80%

この数字を私はこう読みました

割安な会社を買っておくと、株価が本来の水準に戻るときの上昇と、受け取った配当が積み上がって、市場平均を上回りやすい。一方で成長期待で高く評価されている会社は、期待が外れたり金利が上がったりすると調整が入り、長い目で見ると平均を下回る期間が長くなることがある。そういうデータだと受け止めています。

私が配当を受け取る形を選んでいるのも、この3つが理由です。成熟した会社が多いので配当が安定していて、受け取った配当を再投資できること。もともと安く買っているので下げたときの下値が比較的固いこと。過度な期待が乗っていないので、業績が少し崩れても値動きが激しくなりにくいこと。

ただし、どちらか一方がいいという話ではありません

相場には、グロースが強い期間とバリューが強い期間が交互に来ます。景気が回復する局面や金利が上がる局面ではバリューが強く、景気が停滞して低金利が続く局面ではグロースが強くなりやすい。これが繰り返されてきました。

直近までは米国を中心にAIや半導体といった成長株が市場を押し上げてきました。その流れが落ち着いて、出番の少なかった割安株に資金が戻るのではないか、というのが動画で語られていた見方です。当たるかどうかは誰にもわかりません。

私にとってのこのデータの意味は、短期の流行に合わせて持ち株を入れ替えなくてもいい、という根拠が少しある、という程度のものです。

戦後80年を3つの時代に分けて振り返る

終戦〜1989年：高度経済成長と昭和バブル（44年）

• 焼け野原から世界第2位の経済規模へ
• 日経平均は1949年の176円から1989年12月29日の38,915円へ（約220倍）
• 割安な会社が優位な時代が長く続いた

1990年〜2012年：失われた20年（22年）

• 日経平均は38,915円から8,000円台へ（約80%下落）
• 2000年のITバブルとその崩壊、2008年のリーマンショック
• ただしこの間でも、2003年から2007年は高配当株とバリュー株が強かった

2013年〜現在：アベノミクスから高市政権（約13年）

• 日経平均は8,000円台から6万円に近い水準まで
• 2012年1月31日から2026年4月17日までで、日経平均は8,802円51銭 → 58,475円90銭（6.64倍）、予想EPS（企業の利益）は549円12銭 → 2,845円54銭（5.18倍）
• 株価だけでなく、企業の実際の利益も5倍以上に増えている
• 東証のPBR改革で割安な会社が再評価された

日本の会社は強くなっているのか

市場全体（TOPIX）という意味では、強くなっていると私は受け止めています。上場企業の利益は過去最高の水準にあり、自社株買いと増配のペースも高く、PBR1倍割れ改革も進んでいます。株価が6.64倍になったあいだに利益が5.18倍になっているので、値段だけが先に行ったわけではありません。

一方で日経平均だけを見ると、ごく一部の会社に偏った動きになっている。それがNT倍率16倍超えという数字に出ているのだと思います。

この開きが縮まる過程で、出遅れていた会社が買われる展開もあり得ます。ただ「必ずそうなる」とは私は書けません。値嵩株が下がって縮まる形もあり得ますし、そのときは市場全体も一緒に下がるでしょう。

50代から投資をしている私が決めていること

日経平均の数字に自分の判断を合わせない

「日経平均が6万円に届いた」というニュースは、半導体やAIの一部の会社の話が大きく効いています。私が持っている会社の値段とは別の動きです。だから私は、指数の数字で買う・売るを決めないことにしました。

中東情勢で下げた日に慌てない

日経平均が約14%下がった局面で、私の口座は約3%の下げでした。生活に必要なものを扱っている会社を中心に持っていると、下げ方がゆるくなる。これは実際に経験してわかったことです。

どちらのシナリオでも慌てないように準備しておく

NT倍率の開きが値嵩株の下落で縮まるなら、市場全体も一緒に下がります。出遅れていた会社が買われて縮まるなら、私が持っている会社に資金が向くかもしれません。どちらになるかを当てにいくのではなく、どちらでも持ち続けられる形にしておくことが、私にできる準備だと思っています。

50代から始めても遅くはなかった

私は50代になってから本気で投資を始めました。いまは年間で500万円台の配当を受け取れるところまで来ました。もっと早く始めていればよかったとは思いますが、始めた時点から積み上がるものだというのは、やってみてわかったことです。

私が買い増しを考えている会社

以下は私の保有状況と検討の紹介で、おすすめではありません。

• NF東証REIT指数（1343）：金利が落ち着いてきたことと、REITの配当の安定性
• ツムラ（4540）：漢方薬の最大手で、景気に左右されにくい事業
• サンゲツ（8130）：内装材。配当性向が高い
• ブリヂストン（5108）：世界トップのタイヤメーカーで累進配当
• NTT（9432）：通信インフラ
• ショーボンドHD（1414）、日東富士製粉（2003）、住友精化（4008）、ジャックス（8584）、伊藤忠商事（8001）

まとめ

2026年年初から4月24日までで、日経平均とTOPIXの上昇率の差は約9%ポイント。NT倍率は16倍を超え、1970年からの長期平均である12台から大きく離れました。1990年のバブル末期や2000年のITバブル末期に近い形の開きです。

過去にこの開きが縮まるとき、出遅れていた割安株が買われる展開がありました。過去30年のデータでも、バリュー株の累積の超過リターンは約+80%、グロース株は約-80%です。

ただ、だからこれから高配当株が上がるとは私には書けません。「ついに来た」とも「主役の時代」とも言えません。私がやっているのは、持っている会社の決算を読んで、配当を続けられそうかを確かめて、下げた日に慌てないようにしておくことだけです。

焦らず、騒がず、コツコツと。それが私のやり方です。

記事に出てきた数字のまとめ

項目	数字
2026年年初〜4月24日の日経平均上昇率	約+18%
同期間のTOPIX上昇率	約+9%
両者の差	約9%ポイント
NT倍率（2026年4月24日）	16倍超
NT倍率の長期平均（1970年〜）	約12台
バブル末期（1990年）のNT倍率	約14倍
ITバブル末期（2000年）のNT倍率	15倍超
2012年1月〜2026年4月の日経平均	6.64倍
同期間の企業利益（予想EPS）	5.18倍
過去30年のバリュー株の市場超過リターン	約+80%
過去30年のグロース株の市場超過リターン	約-80%
中東情勢で下げた局面の日経平均	約-14%
同時期の私のポートフォリオ	約-3%
私の保有数	約75社と米国ETF

※本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・商品の購入を推奨するものではありません。記載した数字は2026年4月時点のもので変わります。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。