※本記事にはプロモーション（PR）が含まれます。
先に結論を書きます。ITバブル崩壊とリーマン・ショックという過去2回の大きな崩壊を調べ直して、そのうえで「もしAIバブルが崩れたら1000万円はいくらになるか」を過去の下落率に当てはめて試算しました。1社集中だと100万円、日経平均連動で約450万円、16業種74社に分散した高配当の形なら600〜700万円と配当が残る、という結果でした。
私が売らずに持ち続けられるのは、下がらないからではなく、下がっても配当という現金が入り続けるからです。数字はいずれも過去の実績と、それをもとにした私の想定で、2026年前半時点で調べたものです。
※本記事は私個人の考えと調べたことの紹介であり、特定の銘柄・商品の購入を推奨するものではありません。当ブログは金融商品取引業（投資助言・代理業）の登録を受けていません。数字は2026年前半時点のもので変わります。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。
- リターンを大きくしたいと思うほど、リスクも大きくなる
- 歴史が証明したたった一つの事実
- 3つの崩壊が教えてくれる共通の教訓
- アメリカ編：ITバブルで崩壊した有名企業
- 日本編：ITバブルで崩壊した有名企業
- 実例：老後・退職金がゼロになった人たち
- ITバブル崩壊が示す「数字の恐怖」
- リーマン・ショック（2008年）
- 崩壊前の「熱狂」はこうだった
- アメリカ企業：リーマンショックの打撃
- 日本【日本企業編】
- ITバブル崩壊 vs リーマン・ショック 徹底比較
- 2つの大崩壊から学ぶ「高配当株分散投資」の本質
- AIバブル崩壊シナリオ「今もてはやされている企業」は歴史が示す未来
- まず大前提として伝えたいこと
- 【今の熱狂】2025年AIバブルの実態
- 【崩壊シナリオ想定】AIバブル vs ITバブルの完全比較
- 米国【アメリカ企業・崩壊想定シナリオ】
- 日本【日本企業への連鎖崩壊シナリオ】
- AIバブル崩壊で「1,000万円がいくらになるか」
- 高配当の会社も下がるのに、なぜそれを選ぶのか
- 私が74社に分散している理由
- まとめ：技術が本物かどうかと、値段が適正かどうかは別
- あわせて読みたい関連記事
- 配当という傘を持って嵐を待つために【PR】
リターンを大きくしたいと思うほど、リスクも大きくなる
先に結論を書きます。過去2回のバブル崩壊で老後資金を失った人のやり方は、毎回そっくりでした。1社に集中し、信用取引を使い、退職金を一括で入れて、底値で怖くなって売る。私はその逆をやるために、16業種74社に分散して配当を受け取り続ける形を選びました。
歴史が証明したたった一つの事実
「上がっているから買う」は、最もリスクが高い瞬間に買うことと同じです。
ChatGPTが公開された2022年11月時点から見るとエヌビディアは最高値で約9倍になりましたが、2025年4月には高値から4割超の下落も記録しています。
「上がるほど、落ちる距離も長くなる」。
3つの崩壊が教えてくれる共通の教訓
| バブル | 「上がっているから買った」結果 |
|---|---|
| ITバブル | 光通信：最高値→67分の1 |
| リーマン | シティグループ：最高値→98%減 |
| 共通の教訓 | 上昇の末端が、最大のリスク地点 |
リターンを大きくしたいという気持ちは、私にもあります。ただ私が選んだのは、派手ではないけれど、本業でしっかり稼げて、景気が悪くても人の生活に必要とされる会社に投資することでした。そういう会社の成長についていけば、インフレに負けないどころか、思っていなかったリターンがついてくることもあると感じています。
アメリカ編：ITバブルで崩壊した有名企業
シスコ・システムズ
「インターネット時代の王者」が一夜で地に落ちた
バブル期の1998年〜2000年にかけて、EPSは1.5倍にしか増えていないのに、株価は5.5倍という異常な上昇を記録していました。
- ピーク株価（2000年3月）：約80ドル
- 崩壊後（2002年）：約8ドル
- 下落率：約90%
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約10万円 | ▲90万円 |
| 1,000万円 | 約100万円 | ▲900万円 |
実際に崩壊直後の2001年度は売上・純利益ともに大幅減、前年比50%以上の純利益減少を記録。その後20年以上、株価はピークを回復できませんでした。
ルーセント・テクノロジー
AT&T系・通信機器の巨人が崩壊
- ピーク株価：約64ドル
- 崩壊後：約1ドル台
- 下落率：約97%
崩壊後は1万人規模の大リストラ、20億ドルの再編費用、四半期で10億ドルの赤字を計上。
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約3万円 | ▲97万円 |
| 1,000万円 | 約30万円 | ▲970万円 |
Pets.com（ペッツ・ドットコム）
「インターネットでペット用品を売る」夢の企業が9ヶ月で消えた
- IPO（2000年2月）：11ドル
- 上場廃止（2000年11月）：事実上ゼロ
- たった9ヶ月で完全破綻・上場廃止
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | ほぼ0円 | ▲100万円（全額消滅） |
| 1,000万円 | ほぼ0円 | ▲1,000万円（全額消滅） |
ワールドコム
「アメリカ最大の通信会社」が粉飾決算で崩壊
負債総額410億ドル（約4兆7,000億円）、資産総額は連結ベースで1,070億ドル（約12兆4,000億円）という当時史上最大規模の破綻でした。
- ピーク株価：約64ドル
- 破綻後：紙切れ（ゼロ）
- 退職金をワールドコム株で運用していた社員数万人が全額失った
エンロン
「全米第7位の巨大企業」が一夜で崩壊
2000年度の年間売上高1,110億ドル（全米第7位）、社員数21,000名という全米有数の大企業でした。
- ピーク株価：約90ドル
- 破綻時：事実上ゼロ
株価が20ドル以下になった2001年10月の時点でも、まだ多くのアナリストが「強く買え（ストロング・バイ）」と推奨していたことが、後に大きな問題となりました。
日本編：ITバブルで崩壊した有名企業
光通信
「日本版ITバブルの象徴」が20日連続ストップ安
2000年3月、文藝春秋が光通信の携帯電話売買を巡る不正を報じたことをきっかけに、同社の株は20日間ストップ安を記録し、最高値の100分の1近くまで下落。これが日本のITバブル崩壊の引き金になりました。
光通信の株価は急騰し、会社が60億円の黒字見通しという水準にもかかわらず、同社社長はForbesで世界5位の富豪にランクインするほどでした。しかし崩壊後は最高値の67分の1まで下落しました。
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約1.5万円 | ▲98.5万円 |
| 1,000万円 | 約15万円 | ▲985万円 |
ソフトバンク
一時トヨタに次ぐ時価総額2位が100分の1に
ソフトバンクは2000年2月に1株約20万円の高値をつけ、時価総額はトヨタ自動車に次ぐ全国第2位まで躍進しました。しかしITバブル崩壊により株価は急降下し、約100分の1まで下落しました。
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約1万円 | ▲99万円 |
| 1,000万円 | 約1万円 | ▲999万円 |
日本ヤフー
PER100倍超の「夢の株」が大暴落
当時、ヤフー（現LINEヤフー）のPERは100倍以上という異常な値をつけていましたが、株価急騰中にそれを問題視する声はほとんどありませんでした。
実例：老後・退職金がゼロになった人たち
事例①：退職金2,000万円をワールドコム株に一極集中（アメリカ・60代男性）
ワールドコムの社員だったジョン・Hさん（仮名・62歳）は、30年間勤めた会社の退職金と年金積立の全額をワールドコム株で運用していました。「自分が勤める会社だから安心」という信頼感から、2,000万円相当の全資産が同社株に集中。粉飾決算が発覚し株価が紙切れになった瞬間、老後の資金2,000万円が完全にゼロになりました。
同様のケースがワールドコムだけで数万人規模と言われています。「会社を信じていた」という後悔の声が当時の米メディアを覆いました。
事例②：老後資金1,500万円を光通信1銘柄に集中投資（日本・50代男性）
東京の会社員・田中さん（仮名・55歳）は「光通信は絶対に上がり続ける」という周囲の声に乗り、老後のために積み立てた1,500万円を光通信1銘柄に一括投資。最高値で買ったため、67分の1への下落で手元に残ったのはわずか22万円。その後の生活を立て直すため、定年後も70歳近くまで働き続けることになりました。
事例③：信用取引でレバレッジをかけて大損（日本・40代男性）
バブル期に「上がり続けるなら信用取引でもっと稼げる」と考えた投資家が続出しました。自己資金300万円に対して信用取引で3倍の900万円分を購入→崩壊後は損失が自己資金を超え、300万円の資産が消えた上にさらに数百万円の借金が残るという事態になった事例が多数報告されています。
ITバブル崩壊が示す「数字の恐怖」
2000年3月10日にNASDAQ総合指数がピーク（5,048ポイント）を記録した後、急落。その後2年間で約80%下落し、多くの投資家が大きな損失を被りました。
| 銘柄 | 国 | 最大下落率 | 100万円→ | 1,000万円→ |
|---|---|---|---|---|
| シスコ | 米国 | ▲90% | 10万円 | 100万円 |
| ルーセント | 米国 | ▲97% | 3万円 | 30万円 |
| Pets.com | 米国 | ▲100% | 0円 | 0円 |
| ワールドコム | 米国 | ▲100% | 0円 | 0円 |
| 光通信 | 日本 | ▲98.5% | 1.5万円 | 15万円 |
| ソフトバンク | 日本 | ▲99% | 1万円 | 1万円 |
リーマン・ショック（2008年）
崩壊前の「熱狂」はこうだった
「住宅価格は永遠に上がり続ける」という神話
2000年代前半のアメリカでは、銀行が収入や職のない人にも住宅ローン（サブプライムローン）を貸し続けました。それを証券化して世界中に売りさばいた結果、気づいたときには世界中の金融機関が「時限爆弾」を抱えていました。
サブプライムローン債権を基に組成された証券化商品（MBS・CDO）を世界中の多くの金融機関や投資家が購入していたため金融不安が拡大し、世界の金融市場が機能不全に陥り、多くの大手金融機関が相次いで経営危機や破綻に追い込まれました。
アメリカ企業：リーマンショックの打撃
① リーマン・ブラザーズ（Lehman Brothers）
158年の歴史を持つ投資銀行が一夜にして消えた
当時の負債は6,000億ドル（現在の相場に換算して70兆円近い）という規模で2008年9月15日に破綻しました。
- ピーク株価（2007年）：約86ドル
- 破綻時：事実上ゼロ（紙切れ）
- 下落率：▲99.9%
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | ほぼ0円 | ▲100万円 |
| 1,000万円 | ほぼ0円 | ▲1,000万円 |
| 退職金2,000万円 | ほぼ0円 | ▲2,000万円 |
② AIG（アメリカン・インターナショナル・グループ）
世界最大の保険会社が政府に救済された
- ピーク株価（2007年）：約70ドル
- 最安値（2009年）：約1ドル台
- 下落率：約97〜98%
経営危機に直面したAIGは政府の管理下で再建されることになりましたが、これが市場の安心感につながる一方で株主にとっては壊滅的な打撃でした。
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約2〜3万円 | ▲97万円 |
| 1,000万円 | 約20〜30万円 | ▲970万円 |
③ シティグループ（Citigroup）
「大きすぎて潰せない」銀行が国家救済へ
- ピーク株価（2007年）：約55ドル
- 最安値（2009年）：約1ドル
- 下落率：約98%
シティグループは今回の金融危機で最も打撃の大きかった大手金融機関の一つで、450億ドルもの公的資金注入（うち200億ドルは増資で返済済み）で救済され、米国政府が全株式の27%を保有する事態となりました。
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約2万円 | ▲98万円 |
| 1,000万円 | 約20万円 | ▲980万円 |
④ GM（ゼネラル・モーターズ）
「アメリカの象徴」自動車最大手が破産法申請
- ピーク株価（2000年代初頭）：約90ドル台
- 破産申請直前（2009年）：75セント（0.75ドル）
- 下落率：約99%
破産申請後に旧GMの株式は完全に無価値となり、保有していた個人投資家は文字どおり全額失いました。
| 投資額 | 崩壊後の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | ほぼ0円 | ▲100万円 |
| 1,000万円 | ほぼ0円 | ▲1,000万円 |
⑤ ベアー・スターンズ（Bear Stearns）
リーマン前に沈んだ「前哨戦」の破綻
2008年3月、米証券5位ベアー・スターンズが実質破綻し、経営不安説が流れたリーマンの株価も下落し始めました。バフェットもリーマンへの出資を拒否し、これが投資家の不安をさらに煽りました。
- ピーク株価（2007年）：約172ドル
- JPモルガンへの売却価格：わずか2ドル（後に10ドルに修正）
- 実質下落率：約94〜99%
日本【日本企業編】
指数全体：日経平均の壊滅
リーマン・ブラザーズ破綻直前の2008年9月12日に12,215円だった日経平均は、1か月半後の2008年10月27日に7,163円まで下落（約41%下落）、さらに2009年3月10日にはバブル崩壊後最安値の7,055円をつけました。
| 投資額（日経平均連動） | 最大時の残高 | 損失額 |
|---|---|---|
| 100万円 | 約57万円 | ▲43万円 |
| 1,000万円 | 約570万円 | ▲430万円 |
| 3,000万円（退職金） | 約1,710万円 | ▲1,290万円 |
主要日本企業の個別下落
| 企業 | 2007年高値目安 | 2009年安値目安 | 下落率 |
|---|---|---|---|
| トヨタ自動車 | 約8,300円 | 約2,700円 | ▲67% |
| ソニー | 約6,800円 | 約1,500円 | ▲78% |
| 三菱UFJ | 約1,800円 | 約380円 | ▲79% |
| みずほFG | 約55万円 | 約11万円 | ▲80% |
| 新興国投信 | 基準価額1万円 | 約4,000円 | ▲60% |
輸出に依存する日本経済は世界的な需要の落ち込みで大きな打撃を受け、2008年の実質GDPはマイナス3.7%と戦後最大の減少幅を記録しました。
実話①「退職金で新興国投信を買って6割下落」（京都・70代男性 日経新聞掲載）
京都の上場企業で役員をしていて2007年に退職したA氏（当時73歳）は「退職金で新興国投信を大量に買ったが、金融危機で6割下落。怖くなって売ってしまい、老後設計が崩れた」と悔やんでいます。
退職金3,000万円で新興国投信を購入 → 金融危機で6割下落 → 1,200万円に。 怖くなって底値で売ってしまったため、その後の回復もまったく享受できなかった。
実話②「安全なはずのMMFが元本割れ」
破綻翌日の9月16日には、安全な金融商品と見なされていたMMF（マネー・マーケット・ファンド）が元本割れを起こす「broke the buck」という事態が発生し、安全資産への信頼すらも崩れ去りました。
「株じゃなくてMMFだから安全」と思っていた人の元本まで消えた出来事です。
実話③「底値で売って損失確定した人」（最悪のパターン）
「リーマン後に最悪だったのは急落したところでバスから降りた（投資をやめた）人」でした。
2008年のリーマンショック期には、投資信託による長期分散投資をしていても、資産が1年間で半分にまで目減りしました。
日経平均はその後2024年には41,000円を超え、底値から約6倍に回復しています。「売ってしまった人」と「持ち続けた人」の差は天と地ほどになりました。
ITバブル崩壊 vs リーマン・ショック 徹底比較
| 項目 | ITバブル崩壊（2000年〜） | リーマン・ショック（2008年〜） |
|---|---|---|
| 主な被害 | ネット関連企業への集中投資 | 全業種・全世界に波及 |
| NASDAQ下落率 | ▲78%（2年半） | ▲55%（1年半） |
| 日経平均下落率 | ▲50% | ▲41% |
| ダウ平均下落率 | ▲37% | ▲54% |
| 被害の特徴 | 特定銘柄が99%下落 | 優良株も軒並み50〜80%下落 |
| 回復までの期間 | NASDAQは15年以上 | 米国株は約5〜6年 |
| 日本株の回復 | 2015年頃まで低迷 | 2013年以降アベノミクスで回復 |
2つの大崩壊から学ぶ「高配当株分散投資」の本質
どちらの危機も、共通して損した人のパターンは同じです：
損した人のパターン
- 1銘柄・1業種への集中投資（光通信だけ / リーマン株だけ）
- 信用取引・レバレッジ（下落が加速して借金になる）
- 退職金・老後資金を一括投資（下落に耐える精神的余裕がない）
- 底値で怖くなって売る（損失を確定させて回復を逃す）
乗り越えた人のパターン
- 広い分散
- 配当を受け取り続ける（株価が下がっても現金が入る）
- 生活余裕資金で投資（底値でも売らずに済む）
- 1銘柄1万円から・急がない（時間をかけて積み上げる）
私が目指しているのは、嵐の日も配当という傘を持って歩ける投資です。
AIバブル崩壊シナリオ「今もてはやされている企業」は歴史が示す未来
まず大前提として伝えたいこと
これは「AIが終わる」という話ではありません。インターネットだって本物でした。でもシスコの株価は崩壊後20年以上ピークを回復できなかった。技術が本物かどうかと、株価が適正かどうかは、まったく別の話です。
【今の熱狂】2025年AIバブルの実態
2025年10月下旬、エヌビディアは時価総額5兆ドル（約750兆円）の大台を突破し、史上初めてこの数字に達した企業となりました。
ChatGPTが公開された2022年11月30日時点のエヌビディアの株価は16ドルでしたが、最高値はその約9倍に達しました。
わずか2〜3年で9倍。これはITバブル期のシスコと同じ構図です。
【崩壊シナリオ想定】AIバブル vs ITバブルの完全比較
| 比較項目 | ITバブル（1998〜2000年） | AIバブル（2022〜現在） |
|---|---|---|
| 中心企業 | シスコ、ルーセント | エヌビディア、マイクロソフト |
| 株価上昇率 | シスコが2年で5.5倍 | エヌビディアが2年で9倍 |
| PERのピーク | シスコPER90倍超 | エヌビディアもPER60〜90倍台 |
| 「違う」と言った人 | 「インターネットは本物だ」 | 「AIは実際に利益が出ている」 |
| 崩壊の引き金 | 利上げ＋業績不安 | 利上げ＋投資ROI疑問 |
シスコシステムズのPERはバブル期に最終的に90倍に達してからピークアウトしました。現在のエヌビディアも同じ道をたどっています。
米国【アメリカ企業・崩壊想定シナリオ】
① エヌビディア（NVIDIA）
「AI時代のシスコ」になる可能性
現状（2025年）
- 時価総額：約5兆ドル（約750兆円）→ 世界一
- AIチップ市場シェア：85〜90%
- 2025年4月には一時86ドル台まで下落し、高値からの下落率は4割を超えました。
崩壊シナリオ（ITバブルのシスコと同じパターンが起きた場合）
| シナリオ | 想定下落率 | 100万円→ | 1,000万円→ |
|---|---|---|---|
| ITバブル型（▲90%） | ▲90% | 10万円 | 100万円 |
| リーマン型（▲55%） | ▲55% | 45万円 | 450万円 |
シスコは2000年のピークから2002年に約90%下落し、その後20年以上、ピークを回復できませんでした。
② マイクロソフト（Microsoft）
「AIに全賭け」したビッグテックの代表
マイクロソフトはオープンAIとの提携強化に伴い大規模なAI対応データセンター建設を各地で進めてきましたが、2024年末〜2025年にかけてその計画を一部見直す動きを見せ、「需要動向を見極める」として一時停止・保留すると発表しました。
これは、どこかで見た光景だと私は思いました。 ITバブル期、シスコも通信会社への投資を積み上げて、崩壊後に焦げ付きました。
| シナリオ | 想定下落率 | 100万円→ | 1,000万円→ |
|---|---|---|---|
| ITバブル型 | ▲60〜75% | 25〜40万円 | 250〜400万円 |
③ アルファベット・メタ・アマゾン
「インフラに7兆ドル投資」の罠
2024年のデータセンター投資額はすでに4,550億ドルを超えており、マッキンゼーの予測では2030年までに累計7兆ドルの投資が見込まれています。
しかし、この巨大投資が「回収できるか」という疑問が崩壊の引き金になります。
1990年代、通信会社が「これからは光ファイバーだ」と何兆円も光ファイバーに投資しました。バブル崩壊後、その設備は使われないまま放置されました。
日本【日本企業への連鎖崩壊シナリオ】
「ジャックスやショーボンドやブリヂストンどころじゃない下落」
ここが私にとって一番大事なところでした。
日経平均の全面崩壊
松井証券の窪田朋一郎さんは「AIバブルが崩壊することで、日本株も巻き込まれて下落に転じる」と警戒しています。
みずほリサーチ＆テクノロジーズの分析によれば、AIブームが終焉した場合、ITバブル崩壊型の調整が起き、データセンター投資の縮小と逆資産効果による個人消費の鈍化が景気下押し圧力となります。さらに、家計が保有する金融資産（株式・投資信託）は過去対比で大幅に増加しているため、株価下落時の景気下押し圧力はITバブル期よりも大きくなる見込みとされています。
「安全」と思われている日本株も、過去はこれだけ下落した
| 企業・銘柄 | リーマン時下落 | ITバブル時下落 | AIバブル型シナリオ想定 |
|---|---|---|---|
| 三菱UFJ | ▲79% | ▲60%以上 | ▲40〜70% |
| 三菱商事 | ▲70% | ▲60% | ▲40〜60% |
| トヨタ | ▲67% | ▲50% | ▲30〜50% |
| ソニー | ▲78% | ▲70% | ▲40〜60% |
| 日経平均 | ▲59% | ▲50% | ▲40〜55%想定 |
| 会社（私の保有） | 通常時の特徴 | AIバブル崩壊時の想定 |
|---|---|---|
| ショーボンド | 安定インフラ銘柄 | ▲30〜40%は覚悟 |
| ブリヂストン | グローバル需要 | ▲40〜50%の可能性 |
| ジャックス | 消費者金融 | ▲40〜60%の可能性 |
| 三菱UFJ | 大手銀行 | ▲40〜70%の可能性 |
| 三井物産 | 総合商社 | ▲40〜60%の可能性 |
| KDDI | 通信インフラ | ▲25〜40%の可能性 |
「でも配当は止まらない」。これが高配当株分散投資の本質です。
AIバブル崩壊で「1,000万円がいくらになるか」
| 投資スタイル | 崩壊前 | 崩壊後（ITバブル型） | 崩壊後（リーマン型） |
|---|---|---|---|
| エヌビディア1銘柄 | 1,000万 | 約100万円 | 約450万円 |
| 日経平均連動インデックス | 1,000万 | 約450万円 | 約410万円 |
| 高配当株16業種74銘柄分散 | 1,000万 | 約600〜700万円＋配当 | 約700万円＋配当 |
高配当株分散でも下がります。でも「配当」という現金収入が毎年届き続ける。株価が下がっても、ぶれない「軸」がある。
高配当の会社も下がるのに、なぜそれを選ぶのか
３つの決定的な違い
① 配当は株価が下がっても届く 株価が▲40%になっても、三菱UFJが利益を出し続ける限り配当は払われます。配当利回り3.75%の株が▲40%になると、配当利回りは実質6%超になります。これは「買い増しチャンス」。
② 「ゼロ」になる銘柄がない エヌビディアが▲90%になっても、ブリヂストンは▲40%で止まります。Pets.comのように「ゼロ」にはなりません。財務が強い（自己資本比率≥50%）という基準がここで生きます。
③ 分散していれば連鎖しない 16業種74銘柄に分けているということは、AIバブル崩壊で通信・金融が打撃を受けても、インフラや食料品・ゴムタイヤが下支えします。
私が74社に分散している理由
エヌビディアが下がったとき、自分の老後資金はどうなるのか。三菱UFJが40%下がった日に、自分はまだ持ち続けられるのか。私はそれを何度も考えました。私が16業種74社に分散して高配当の会社を持っているのは、下がらないからではありません。下がっても、配当という現金を受け取りながら、嵐が過ぎるのを待てるからです。
まとめ：技術が本物かどうかと、値段が適正かどうかは別
3つの崩壊を並べて分かったのは、損をした人のやり方が毎回そっくりだということです。1社や1業種に集中し、信用取引を使い、退職金を一括で入れて、底値で怖くなって売る。反対に乗り越えた人は、広く分散し、配当を受け取り続け、余裕資金で投資し、1社1万円から急がずに積み上げていました。
インターネットは本物でした。それでもシスコの株価は崩壊後20年以上ピークを回復できませんでした。AIも本物だと思います。だからこそ、技術が本物かどうかと、いまの値段が適正かどうかは別の話だと自分に言い聞かせています。私は嵐の日も配当という傘を持って歩けるように、財務の安定した会社を分散して持ち続けます。
ここに書いた下落率や時価総額は2025年から2026年前半にかけて調べたもので、AIバブル崩壊シナリオは過去の歴史をもとにした想定です。実際の結果を保証するものではありません。
※本記事は私個人の考えと調べたことの紹介であり、特定の銘柄・商品の購入を推奨するものではありません。当ブログは金融商品取引業（投資助言・代理業）の登録を受けていません。数字は2026年前半時点のもので変わります。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。
あわせて読みたい関連記事
- スペースXのIPOと1999年ITバブル｜私が老後資金を賭けないと決めた3つの理由
- 日経平均2694円安は歴代5位の暴落｜それでも私が売らずに持ち続けると決めた理由
- 暴落は買い増しのチャンス｜三菱UFJ・三井物産など増配・株主還元が強い高配当5銘柄
無料でお配りしているもの
高配当株で資産づくりを始めるなら、まずこの2つの無料ツールが近道です。
- 【完全無料公開】高配当株・銘柄選びチェックリスト ― 失敗しない銘柄選びの基準を1枚に整理しました。
- 【無料配布】高配当株ポートフォリオ管理シート ― 保有株と配当金を「見える化」して、資産づくりを継続できます。
50代から始めても、60代、70代で「あの時始めてよかった」と思える日が来ると、私は思っています。私は、買ったら売らないと決めました。配当金を信じて持ち続ける、というやり方です。
私はYouTubeもやっています。毎日夜9時からライブ配信をしていますので、よろしければ遊びに来てください。チャンネル登録はこちらから → https://www.youtube.com/@buffettkaoru
配当という傘を持って嵐を待つために【PR】
※ここから先は広告（アフィリエイトリンク）を含みます。当ブログ経由でお申し込みいただいても、あなたの費用が増えることはありません。
私が暴落の日に落ち着いていられるのは、下がった会社を少しずつ買い足せるようにしてあるからです。それができているのは、使っている2つの口座がどちらも単元未満株に対応しているからでした。
・SBI証券｜単元未満株「S株」に対応。日本株も投資信託も1つの口座でまとめられます。
▶ SBI証券の公式サイトを見る
・楽天証券のNISA｜NISA口座のページです。取扱商品や手数料、ポイントの条件を、ほかの会社と見比べたいときに。
▶ 楽天証券のNISAページを見る
※手数料・キャンペーンの内容や条件は変更されることがあります。必ず各社の公式サイトで最新の情報をご確認ください。当ブログは金融商品取引業（投資助言・代理業）の登録を受けておらず、特定の証券会社・金融商品の利用を推奨するものではありません。口座開設および投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。
それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。
コメント