FANG＋とは｜構成10社と集中投資のリスク・コストを2026年10月時点で確認

※本記事にはプロモーション（PR）が含まれます。

FANG＋（ファングプラス）について、2026年10月時点で確かめ直した記事です。この記事はもともと構成銘柄を「2024年時点」として並べていたのですが、その後に入れ替わっていました。FANG＋は10社だけで作られ、しかも各社が同じ比率になる指数です。つまり、はっきりと集中投資になります。私はこの商品を持っていませんし、人にすすめる立場でもありません。どういう作りの指数なのか、事実のところを書いておきます。

筆者は金融商品取引業（投資助言・代理業）の登録を受けておらず、個別の銘柄や特定の金融商品、特定の証券会社の利用を推奨するものではありません。本記事の数字は2026年10月時点のものです。指数の仕組みと構成銘柄はICE（指数を算出している会社）の公式ページ、投資信託の信託報酬は販売会社が公表するファンド情報で確認しました。構成銘柄は四半期ごとに見直されるため、最新の中身は必ず公式ページでご自身で確認してください。

FANG＋とは｜10社を同じ比率で持つ指数

FANG＋の正式な名前は「NYSE FANG+ Index」です。算出しているのはICE Data Indicesという会社です。

作りはとてもはっきりしています。

• 構成銘柄は10社
• 等ウェイト（equal weight）。つまり10社すべてが同じ比率になるよう調整されます
• リバランス（比率の調整と銘柄の見直し）は四半期ごと

10社を同じ比率にするということは、1社あたりおよそ10%です。上位3社だけで3割を占めます。S&P500が500社、オルカンの連動先であるMSCI ACWIが2,414社であることと比べると、作りがまったく違います。

もとは「FANG」で、Facebook、Amazon、Netflix、Googleの4社を指す言葉でした。そこに銘柄を足して10社にしたのがFANG＋です。

構成銘柄は入れ替わります｜古いリストを載せていました

この記事には以前、構成銘柄として次の10社を「2024年時点」として載せていました。Meta、Apple、Nvidia、Google（Alphabet）、Amazon、Microsoft、Tesla、Netflix、Snowflake、Broadcomです。

2026年10月にICEの公式ページで確認したところ、掲載されていた10社は次のとおりでした。

• Meta（META）
• Apple（AAPL）
• Amazon（AMZN）
• Netflix（NFLX）
• Microsoft（MSFT）
• Alphabet／Google（GOOGL）
• Micron Technology（MU）
• NVIDIA（NVDA）
• Palantir Technologies（PLTR）
• Broadcom（AVGO）

古いリストにあったTeslaとSnowflakeは入っておらず、代わりにMicron TechnologyとPalantir Technologiesが入っていました。2社が入れ替わっていたことになります。

ただし、ICEの公式ページにはこの構成の基準日が明記されていませんでした。私が確認したのは2026年10月20日です。四半期ごとに見直される指数なので、この一覧もいずれ古くなります。実際に中身を知りたいときは、記事を読むのではなく公式ページで確認してください。これは自分への戒めとしても書いています。

集中投資であるという事実

ここは意見ではなく、指数の作りから出てくる事実として書きます。

10社を同じ比率で持つので、1社の比率は約10%です。そのうちの1社が半分になれば、それだけで指数全体に5%ほどの影響が出ます。500社に分散した指数なら、1社が半分になっても影響は0.1%台にとどまります。

さらに、10社の業種が重なっています。半導体、ソフトウェア、インターネット広告、クラウド。AI関連の設備投資という同じ流れの上に乗っている会社が多く、「10社に分散している」とは言いにくい作りです。良いときは同じ方向にそろって上がりますが、悪いときも同じ方向にそろって下がります。

元の記事には「2022年のテック株急落時、FANG＋の下落幅はS&P500を大きく上回った」と書いてありました。方向としてはそういう性質の指数ですが、具体的な下落幅の出どころを今回は確かめられなかったので、数字としては取り下げます。「S&P500やナスダック100よりも成長率が高い」という断定も、確かめられないので削除しました。

コストは高めです｜信託報酬を並べてみる

日本から買える投資信託として、大和アセットマネジメントの「iFreeNEXT FANG+インデックス」があります。公式に公表されている内容を並べます。

信託報酬	年0.7755%（税込）
連動対象	NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）
設定日	2018年1月31日
純資産総額	約1兆4,857億円（2026年10月16日時点）

この0.7755%を、同じ記事で扱ったオルカン（年0.05775%）と並べると13.4倍です。金額に直すとこうなります。

• 100万円を1年持った場合：FANG＋ 7,755円、オルカン 578円
• 1,000万円を1年持った場合：FANG＋ 77,550円、オルカン 5,775円

10社を同じ比率に保つために四半期ごとに売買が必要なので、広く分散した指数より手間がかかり、その分コストが高くなるのだと理解しました。

なお、元の記事には「FANG＋連動ETF（NEXT FUNDS 2568）」と書いてありました。この銘柄コードがFANG＋に連動するという裏を今回取れなかったので、記述を削除します。商品を探すときは、銘柄コードではなく連動対象指数の欄をご自身で確認してください。

分配金については商品ごとに確認が必要です

元の記事には「配当はほぼゼロ」と書いてありました。ただ、構成10社のなかにはApple、Microsoft、Broadcomのように配当を出している会社もあります。一方で、投資信託のほうは分配金を出さずに再投資する方針のものもあります。

つまり「配当がゼロ」かどうかは、指数の話なのか商品の話なのかで変わります。まとめて言い切れないので、分配の実績と方針は目論見書と運用報告書で確認してください、という形に直しました。

元の記事から削った表現

書き直す前のこの記事は、「向いている人」「向いていない人」という形で読者を振り分けるような書き方をしていました。そこも含めて削りました。削ったものを挙げておきます。

• 「S&P500やナスダック100よりも成長率が高い」：確かめられないため削除
• 「2022年の下落幅はS&P500を大きく上回った」：具体的な幅の出どころが確かめられないため削除
• 「NEXT FUNDS 2568」：FANG＋連動であることを確認できないため削除
• 「配当はほぼゼロ」：指数と商品で話が違うため、確認を促す形に変更
• 「短期から中期で成長株を狙う人向け」「未来のテクノロジーに賭ける投資」：推奨にあたる表現なので削除
• 構成銘柄の一覧（2024年時点）：2社入れ替わっていたため、2026年10月に確認した一覧に差し替え

私はFANG＋を持っていません

私は高配当の会社を中心に持っていて、FANG＋の商品は持っていません。これは私のやり方の話です。

ウォーレン・バフェットのやり方を真似して、良い会社を割安なときに買って長く持つ、決算は自分で見る、わからないものは買わない、という3つを自分のルールにしています。FANG＋の場合、10社のうち何社の決算を自分で読めるかと考えたときに、私には全部を追いきれませんでした。四半期ごとに中身が変わることも、自分の性格には合いませんでした。だから持っていない、という理由です。

伸びている会社に集中して置くという考え方そのものを否定しているわけではありません。ただ、集中させた分だけ、下がるときの幅も大きくなります。その幅を自分が受け止められるかどうかは、人によって違います。私の場合は受け止められないと思ったので、やめました。

この記事を書き直したのは、古い銘柄リストを載せたままにしていたことが気になったからです。指数の中身は動きます。載っている情報の日付を見る習慣は、自分にも必要だと思っています。

中身を自分で確かめる手順

この記事のように、他人が書いた銘柄リストは古くなります。私が自分で確かめるときにしている手順を書いておきます。

• 指数そのものの中身は、算出している会社（FANG＋ならICE）の指数ページで見る。構成銘柄と、等ウェイトかどうか、見直しの頻度が書いてあります
• 投資信託やETFの中身は、運用会社が出す月次の運用報告（マンスリーレポート）で見る。その月の上位組入銘柄と比率が載っています
• コストは交付目論見書の「ファンドの費用」で見る。信託報酬のほかに、売買委託手数料や監査費用がかかります。実際にいくらかかったかは運用報告書の実質コストで分かります
• その商品がNISAのどの枠で買えるかは、口座のある金融機関の商品ページで確認する。枠の対象かどうかは商品ごとに違います

手間はかかりますが、これをやっておくと、記事の日付が古いかどうかを自分で判断できるようになりました。

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指数の中身が動くものを扱うときは、まず少額で持ってみて値動きを体で知るところから始めました。1株から買える口座だと、その試し方ができます。

私が実際に使っているのは次の2つです。どちらも1株（単元未満株）から買えるので、いきなり大きな金額を動かす必要はありません。

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※手数料・キャンペーンの内容や条件は変更されることがあります。必ず各社の公式サイトで最新の情報をご確認ください。当ブログは金融商品取引業（投資助言・代理業）の登録を受けておらず、特定の証券会社・金融商品の利用を推奨するものではありません。口座開設および投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

私はYouTubeもやっています。毎日夜9時からライブ配信をしていますので、よろしければ遊びに来てください。チャンネル登録はこちらから → https://www.youtube.com/@buffettkaoru

それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。