S&P500に投資するということ｜Google・Amazonなど身近な米国企業と暴落の歴史

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株価の上げ下げに疲れたとき、私は一周回って、S&P500のインデックス投資は合理的なのではないかと考えます。Alphabetの2025年売上高は約4,028億ドル、Amazonは約7,169億ドル、Appleは2025年度に約4,162億ドル。S&P500を構成する会社の多くは、私たちが毎日使う商品やサービスを世界中で提供し、実際に巨額の売上を生み出しているからです。米国大型株のアクティブファンドの約9割は、15年間でS&P500に負けています。この記事では、身近な企業の決算数字と、S&P500が過去に経験した暴落の歴史を整理します。個別企業の紹介は事業の仕組みを知るためのもので、推奨ではありません。

筆者は金融商品取引業（投資助言・代理業）の登録を受けておらず、個別の銘柄や特定の金融商品、特定の証券会社の利用を推奨するものではありません。本記事の数字は2026年11月5日時点のものです。投資の判断はご自身でお願いいたします。

最近の株式市場は、政治ニュース、AI関連株、金利の見通しなどで大きく揺れています。「昨日買った株が、今日には大きく下がっている」「良い決算なのに、なぜ株価が下がるの？」「毎日ニュースを見ているだけで疲れる」。そんな声をよく耳にします。

Googleで検索する。iPhoneで写真を撮る。Amazonで買い物をする。Netflixでドラマを見る。会社ではWindowsやExcelを使う。私たちは、知らないうちに米国企業のビジネスと深く関わっています。

※金額は原則として米ドル表記です。例えば100億ドルは、1ドル150円と仮定すると約1兆5,000億円です。為替レートは比較用の仮定であり、現在の相場ではありません。

S&P500とは？　世界で稼ぐ約500社のオーナーになる仕組み

S&P500は、米国の代表的な大型企業約500社で構成される株価指数です。

例えば、商店街に500軒のお店があるとします。パン屋さん、スーパー、薬局、レストラン、電気屋さんなど、さまざまなお店があります。そのうち1軒だけに投資すれば、そのお店が倒産したときに大きな損失が出ます。ところが、商店街全体に投資していれば、1軒が不調でも、ほかのお店の成長が損失を補う可能性があります。S&P500もこれに似ています。

ただし、500社に均等に投資するのではありません。株式市場での企業価値が大きい会社ほど、指数に占める割合が大きくなる仕組みで、これを「時価総額加重」と呼びます。

注釈：時価総額＝株価×発行済株式数で計算する、株式市場での会社の価値。

プロの投資家でもS&P500に勝つのは難しい

米国大型株アクティブファンドの15年間の成績	割合
S&P500を下回ったファンド	90.49%
S&P500を上回ったファンド	9.51%

出典：S&P Dow Jones Indices「SPIVA」、2026年6月末時点、15年間の比較。

アクティブファンドとは、専門家が投資先の会社を選び、指数を上回る成績を目指す投資信託のことです。15年という長い期間で見ると、米国大型株のアクティブファンドの約9割がS&P500に負けています。これは、インデックス投資が必ず勝つという意味ではありません。ただ、専門家が個別の会社を選んで市場平均を上回り続けることの難しさを示していると私は受け止めています。

Googleは検索会社ではない　世界中から広告費を集める巨大企業

Googleの親会社Alphabet（GOOGL／GOOG）は、Google、YouTube、Android、Google Cloud、Waymoなどを展開しています。2025年の売上高は4,028億3,600万ドルで前年比15%増、営業利益は1,290億3,900万ドル、営業利益率は約32%でした。1ドル150円で換算すると、売上高は約60兆円です。（出典：Alphabet 2025年通期決算）

日本の美容院がGoogleにお金を払う理由

横浜の美容院を例に考えてみます。お客さんがスマホで「横浜 美容院 おすすめ」と検索します。美容院の経営者は、自分のお店を目立たせるためにGoogleへ検索広告を出し、広告の仕組みに応じてGoogleに料金を支払います。つまり、私たちは無料で検索していても、その裏では企業が広告費を支払っているのです。

YouTubeも同じです。無料で見られる動画の広告、YouTube Premiumの月額料金など、複数の収益源があります。2025年のYouTubeは、広告とサブスクリプションを合わせた年間売上が600億ドルを超えました。

これもGoogleの事業です

• Googleマップ：日本の飲食店、観光地、ホテルを探す。
• Android：Samsung、Google Pixelなど、多くのスマートフォンで使われるOS。
• Google Cloud：企業がデータを保存したり、AIを動かしたりするためのサービス。
• Waymo：米国で自動運転タクシーを展開するAlphabet傘下の企業。

Google Cloudの2025年売上は約587億ドルで、前年から約36%増えました。検索だけでなく、AIや企業向けコンピューターサービスも成長しているのです。ただし、「Googleが世界の情報の8〜9割を所有している」という説明は正確ではありません。検索市場でのシェアと、世界の情報の所有割合は別の話です。

AppleはiPhoneを売って終わりではない　毎月の支払いが収益になる

Apple（AAPL）の2025年度売上高は約4,162億ドルで前年比6%増、営業利益は約1,331億ドルでした。（出典：Apple 年次報告書）

日本でAppleといえばiPhoneですが、端末を購入した後も、私たちはAppleにお金を払い続けることがあります。iPhoneで写真をたくさん撮っていると、保存容量が足りなくなります。「写真を消したくないから、iCloud+の容量を増やそう」。そうして月額料金を払うようになります。ほかにも、Apple Music、Apple TV、アプリ内課金などがあります。

Appleの強さは、一度iPhoneを購入したお客さんに、関連サービスを長く使ってもらえることです。ただし、アプリ課金のすべてがAppleの売上になるわけではありません。Appleが受け取る手数料は、アプリの種類や決済方法などで異なります。投資家として見ると、端末の販売だけでなく、継続して収益が入るサービス事業も重要だと私は考えています。

Amazonは日本だけではない　インドにも進出し、世界の企業からも稼ぐ

Amazon（AMZN）の2025年の売上高は約7,169億ドルで、前年比12%増でした。1ドル150円なら約107兆5,000億円です。営業利益は約800億ドルで、前年の686億ドルから増えています。（出典：Amazon.com 2025年第4四半期決算）

事業	2025年売上	前年比
北米事業	4,263億ドル	+10%
海外事業	1,619億ドル	+13%
AWS	1,287億ドル	+20%

日本ではAmazon.co.jp、アメリカではAmazon.com、インドではAmazon.inなど、国ごとにサービスを展開しています。インドでもスマートフォンや日用品、家電などをAmazonで購入できます。

一方、中国については注意が必要です。Amazonは2019年に中国国内向けのマーケットプレイス事業を終了しました。中国では越境ECやAWSなど、別の形で事業を展開しています。つまり、「中国人もみんなAmazonで買い物している」という説明は正しくありません。

AmazonのすごさはAWSにもある

AWSとは、Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス）の略です。会社が大きなコンピューターを自分で買わなくても、Amazonのコンピューターをネット経由で借りられます。これを「クラウド」と呼びます。

注釈：クラウド＝インターネットを通じて、外部のコンピューターやデータ保存場所を利用する仕組み。

2025年のAWSの営業利益は456億ドル。Amazon全体の営業利益800億ドルの約57%に相当します。通販の会社だと思っていたAmazonが、実は世界の企業向けITサービスでも巨額の利益を稼いでいるのです。

Netflixとイーライリリー　世界を市場にすると、売上の桁が変わる

Netflixは日本のテレビ局とは違う　世界190以上の国・地域が市場

Netflix（NFLX）の2025年売上高は約452億ドルで、前年比約16%増。有料契約数は3億2,500万件を超え、営業利益率は29.5%でした。（出典：Netflix 決算資料）

日本のテレビ番組は、主に日本国内の視聴者を対象に制作されることが多いでしょう。しかしNetflixは、世界190以上の国・地域で配信しています。韓国で制作された『イカゲーム』が世界で話題になり、アメリカの『ストレンジャー・シングス』が日本でも視聴される。日本の『今際の国のアリス』のような作品も、海外の視聴者に届きます。2025年には『KPOPガールズ！デーモン・ハンターズ』なども人気を集めました。

仮に、日本国内だけで100万人が月1,000円を支払うサービスなら、月の売上は10億円です。同じ料金で世界の1,000万人が利用すれば、月の売上は100億円になります。これは説明用の仮定ですが、市場が日本だけなのか、世界なのかによって、成長できる規模が大きく変わることがわかります。もちろんNetflixには、作品制作費の増加、人気作品の不足、Disney+などとの競争というリスクもあります。

製薬会社イーライリリーは、薬ひとつで巨額の売上を生む

Eli Lilly（LLY）の2025年売上高は651億7,900万ドル。前年の450億4,300万ドルから約45%増えました。成長を支えている代表的な製品が、糖尿病治療薬「マンジャロ」と、肥満症治療薬「ゼップバウンド」です。（出典：Eli Lilly and Company 決算発表）

医薬品	2025年世界売上	前年比
マンジャロ	約230億ドル	+99%
ゼップバウンド	約135億ドル	+175%
2製品合計	約365億ドル	—

日本でもマンジャロは糖尿病治療薬として知られています。ゼップバウンドは肥満症治療薬で、国ごとに承認や適応条件が異なります。

薬をひとつ開発するには、長い年月と巨額の研究費が必要です。しかし、世界中で必要とされる薬を生み出せれば、多くの国で販売できる可能性があります。一方で、特許が切れれば後発品との競争が始まり、安全性の問題や薬価の引き下げも業績に影響します。製薬会社は大きく成長する可能性がある一方、リスクも大きい業種です。

サイバー攻撃が増えると、どんな会社に仕事が集まるか

サイバーセキュリティとは、コンピューターやネットワークを攻撃から守ることです。企業がランサムウェアに感染すると、業務が停止したり、顧客情報が流出したりする危険があります。こうした被害を防ぐために、企業はセキュリティ会社へお金を払います。

注釈：ランサムウェア＝データを使えなくして、復旧と引き換えに金銭を要求する悪質なプログラム。

会社	直近の売上と伸び	主な事業	出典
Palo Alto Networks（PANW）	2026年7月期第4四半期：34.1億ドル（+34%）	ネットワークの入口を守るファイアウォール、クラウド防御、攻撃の発見と対応	2026年9月1日決算発表
CrowdStrike（CRWD）	2026年1月期通期：48.1億ドル（+22%）	Falconという製品で、パソコンやサーバーの不審な動きを監視	2026年3月3日決算発表
Fortinet（FTNT）	2026年第3四半期：20.8億ドル（+20%）	FortiGateなどで企業の通信を監視し、危険なアクセスを防ぐ	2026年10月28日決算発表

※3社の決算期間は異なります。Palo Alto NetworksとFortinetは四半期、CrowdStrikeは通期の成長率です。

学校にたとえると

Palo Alto Networksは、校門で怪しい人をチェックする警備員。CrowdStrikeは、教室の中で不審な動きがないか見回る先生。Fortinetは、危険な人が学校のネットワークに入らないようにする門番です。実際には各社のサービスは重なっており、もっと幅広い防御を行っています。

売上が増えているのに、株価が下がることはあるか

あります。例えば、投資家がある会社の売上成長率を50%と予想していたとします。実際の成長率が30%だったら、30%も成長しているのに「期待していたほどではない」と株が売られる場合があります。また、Palo Alto Networksは売上が伸びた一方、2026年7月期第4四半期には買収関連などの影響もあり、GAAPベースで純損失を計上しています。

注釈：GAAP＝米国の会計基準。企業が公表する正式な会計ルールに基づく数字。

売上が増えることと、株価が上がることは別問題です。なお、3社の株価については同一基準日での騰落率を確かめられていないため、上昇・下落率の数字は載せていません。

Microsoft、Meta、コカ・コーラ、マクドナルドもS&P500の仲間

ここまで紹介した企業だけではありません。私たちが日常的に使うサービスや商品を提供する企業は、ほかにもたくさんあります。

企業（ティッカー）	日本人になじみのある商品・サービス	主な収益の仕組み
Microsoft（MSFT）	Windows、Excel、Word、Teams	ソフト利用料、クラウド
Meta Platforms（META）	Instagram、Facebook	広告
Coca-Cola（KO）	コカ・コーラ、各種飲料	飲料・原液販売など
McDonald’s（MCD）	マクドナルド	直営店売上、加盟店からの収入
Visa（V）	Visaカード	決済ネットワーク関連収入
Procter & Gamble（PG）	パンパース、パンテーンなど	日用品販売

例えば、日本の会社でExcelを使っているとします。会社がMicrosoft 365の利用料を払っていれば、それはMicrosoftの売上につながります。Instagramも、利用者が無料で写真を投稿しているだけではありません。企業が広告を出すことでMetaに広告収入が入ります。

マクドナルドも、日本でハンバーガーを買った代金のすべてが米国本社の売上になるわけではありませんが、フランチャイズ契約などを通じて経済的につながっています。

注釈：フランチャイズ＝本部のブランドや仕組みを使って加盟店が営業し、本部に契約に応じた料金を支払う方式。

こうして見ると、S&P500を構成する企業は、特別な投資の世界だけに存在するのではありません。私たちの暮らしそのものに入り込んでいるのです。

それでもS&P500は暴落する　具体的な歴史を知っておく

S&P500に投資していれば、必ず資産が増えるわけではありません。過去には大きな下落が何度もありました。

下落局面	S&P500の最大下落率の目安
ITバブル崩壊（2000〜2002年）	約−49%
リーマン・ショック（2007〜2009年）	約−57%
コロナショック（2020年）	約−34%
インフレ・金利上昇（2022年）	約−25%

半分近く、あるいは半分以上まで下がった時期があったことは、私は先に知っておきたいと考えています。下がったときに慌てて売らずにいられるかどうかは、こうした歴史を知っているかどうかで変わると思うからです。

まとめ：私たちの暮らしを支える世界企業に投資するということ

Googleの広告、Appleのサービス、AmazonのAWS、Netflixの世界配信、イーライリリーの新薬、そしてサイバーセキュリティ。S&P500に入っている会社の多くは、私たちの毎日の暮らしの中で、実際にお金を稼いでいます。米国大型株のアクティブファンドの約9割が15年間でS&P500に負けているという数字を見ると、私は「市場全体を持つ」という選び方にも、改めて納得がいきます。

一方で、S&P500はリーマン・ショックで約57%下がったこともあります。売上が伸びても株価が下がることもあります。私はその両方を知ったうえで持つことにしています。

私自身は今、日本の高配当企業が中心ですが、NISAでeMAXIS Slim 米国株式（S&P500）を少しずつ積み立て、VTやSPYDなどの米国ETFも持っています。個別企業の紹介は事業の仕組みを知るためのもので、推奨ではありません。

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私の投資は、48歳のときにS&P500の投資信託を買ったところから始まりました。今もその積立を続けながら、相場が荒れた日には日本の会社を1株ずつ買い足せる口座を使っています。どこを使うかはご自身の判断でお願いいたします。

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私はYouTubeもやっています。毎日夜9時からライブ配信をしていますので、よろしければ遊びに来てください。チャンネル登録はこちらから → https://www.youtube.com/@buffettkaoru

それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。