※本記事にはプロモーション(PR)が含まれます。
日経新聞の朝刊で「ニューヨークの株価指数が15年で6倍」という記事を読み、自分でも数字を追いかけてみました。結論から書くと、ニューヨークダウ工業株30種平均(以下ダウ平均)はリーマン危機直後の2009年3月9日に6547ドルまで下げたあと、2024年5月17日の終値で初めて4万ドルを超え、2026年2月にはついに5万ドル台に乗りました。安値からの15年でおよそ6倍です。私はこの数字を「相場の勝ち方」ではなく「良い会社が利益を積み上げると、時間がそれを拡大してくれる」という記録として受け取りました。そして50代の私は、全世界株式オール・カントリーの積立を今のまま続けることにしました。ここでは、その理由と、数字を見るときに私が気をつけていることを整理します。
※この記事は私が公表資料を読んで整理した記録で、投資や税務の助言ではありません。当ブログは金融商品取引業(投資助言・代理業)の登録を受けておらず、特定の会社や商品の売買を勧めるものではありません。本文で名前を挙げる会社も、公表資料を読んで考えた記録として触れるだけで、保有や売買を勧めるものではありません。数字は2026年10月時点のものです。
ダウ平均は安値から15年で約6倍になった
まず事実だけ並べます。ダウ平均の終値がリーマン危機後の底をつけたのは2009年3月9日で、6547ドル台でした。そこから2024年5月17日に終値40003ドルとなり、初めて4万ドルの大台に乗りました。さらに2026年2月には史上初めて5万ドルを超えています。2009年の安値を1とすると、4万ドルで約6.1倍、5万ドルなら約7.6倍です。
もとの記事では「終値4万3059ドル」と書いていましたが、4万ドルに初めて乗った日の終値は40003ドルです。ここは私の読み違いだったので、数字を直しました。
なぜアメリカの会社が指数を押し上げたのか
15年で6倍という値動きの中身は、結局のところ会社の利益でした。アメリカには、少ない自己資本で大きな利益を上げ続ける会社がいくつもあります。マイクロソフト、アップル、アマゾン、アルファベットのような会社は、工場や在庫を大量に抱えなくても売上を伸ばせる仕組みを持っていて、稼いだお金を新しい事業と自社株買いに回してきました。
以前の記事では各社の自己資本利益率(ROE)を具体的な数字で並べていましたが、何年度のどの基準の数字なのかを自分で確かめられなかったので、今回は取り下げました。確かめられない数字を根拠に使うのは、ウォーレン・バフェットのやり方を真似している私には一番やってはいけないことだと思っています。自己資本利益率は各社の年次報告書で毎年更新されるので、気になる会社があれば自分でその年の資料を見るのが確実です。
同じ15年、日本の市場はどうだったか
同じ15年を日本の市場で見ると、上がり方はアメリカほどではありませんでした。もとの記事ではアメリカ市場の株価純資産倍率が1.4倍から4.8倍へ、株価収益率が10倍から21倍へ上がったと書いていましたが、この2つも出所を特定できなかったので取り下げます。倍率が上がったか下がったかを語るには、どの指数のどの集計かまで揃っていないと意味がないと考えました。
言えるのは、アメリカの会社が世界の株式時価総額のかなりの部分を占めるまで育ったこと、そしてその多くが利益を伸ばし続けたことです。日本の会社も最近は資本効率を意識するようになってきましたが、15年という長さで見ると差がついたのは確かです。
オール・カントリーは世界の成長をどう受け取るのか
全世界株式オール・カントリーは、先進国と新興国の会社をまとめて持つ形の投資信託です。国ごとの比率は時価総額に応じて決まるので、今はアメリカの比重が大きく、だからニューヨーク市場が育つとこのファンドの基準価額も一緒に上がってきました。
ここは勘違いしやすいところなので書いておきます。「全世界に分散しているから世界全体の平均の成長を受け取れる」というより、「今いちばん大きく育っている国の比重が自然と大きくなる」仕組みです。新興国の比重は全体の一割前後で、中国やインドの成長がこのファンドの成績を引っ張っているわけではありません。もとの記事ではそう読めてしまう書き方をしていたので、ここも直しました。
仮に年7.5%なら、20万円は15年で約59万円
複利の感覚をつかむために、単純な計算をしてみます。元手20万円を、仮に年7.5%で15年間そのまま置いたとすると、1.075を15回かけて約2.96倍、金額では約59万円です。元手が増えたのは39万円で、そのうち積み上がった利益がさらに利益を生んだ分が半分以上を占めます。これが複利と呼ばれるものの中身でした。
ただし、この7.5%は私が計算のために置いた仮の数字です。実際の成績ではありません。それから、全世界株式オール・カントリーが設定されたのは2018年10月なので、2009年の安値から持ち続けることは誰にもできませんでした。もとの記事では2009年3月にこのファンドを買った場合として書いていましたが、これは成り立たない話だったので、仮の複利計算に置き換えました。
この数字を見るときに私が気をつけていること
15年で6倍という数字は、終わってから振り返ったときの数字です。2009年3月に6547ドルを見ていた人が、その先15年を持ち切れたかというと、途中には2011年の欧州債務問題、2020年の急落、2022年の金利上昇がありました。私はその都度、持っている会社の決算を自分で読んで、利益が出ているかだけを確かめるようにしています。値段は見ずに、中身を見る。これがウォーレン・バフェットのやり方のうち、私が一番真似しやすかった部分でした。
もうひとつ、過去に6倍になったことは、次の15年も6倍になる約束ではありません。私は「上がるはずだ」ではなく「わからないから、わかる範囲だけ持つ」という決め方をしています。わからないものは買わない、という一行を守るだけで、迷う回数がずいぶん減りました。
50代の私が積立を続けると決めた理由
私は50代で、残りの時間は20代の人より短いです。それでも積立をやめないことにしたのは、15年という区切りがまだ現実的な長さだと思えたからです。今から15年なら、年金を受け取り始めたあとも資産が働いてくれる形になります。
決めたことは三つだけです。毎月の金額を上げも下げもしないこと、下がった月に止めないこと、そして一度に全部売らないこと。相場が良いときに増やして悪いときに止めると、結局いちばん高いところだけを買うことになると気づいたので、金額は固定しました。これは私がそう決めたという話で、同じやり方が誰にでも合うとは思っていません。
本文で挙げた会社やファンドについては、私が公表資料を読んで考えた記録を書いただけで、保有を勧めたり売買を勧めたりするものではありません。ご自身の判断は、ご自身の状況に合わせてお願いします。
参考資料:
– S and P Dow Jones Indices「Dow Jones Industrial Average」指数公表値
– 三菱UFJアセットマネジメント「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」交付目論見書・月次レポート
– MSCI「MSCI ACWI Index」ファクトシート(国別構成比)
– 各社年次報告書(Form 10-K)
– 日本経済新聞 朝刊 市況面
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ここまで数字を並べてきましたが、こうして毎日の終値や決算を自分で確かめる作業を続けるために、私が手元で使っているものを紹介します。
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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。


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