こんにちは、バフェットかおるです。
この記事は、2026年8月6日の市場の動きを、私なりに確かめた記録です。
この日の日経平均は65,020円で、前の日より1,279円安(マイナス1.93%)。一方のTOPIXは4,030で、マイナス0.38%でした。日経平均は約2%下がったのに、TOPIXの下げはその5分の1ほど。「あれ?」と思いました。
下げの約8割は、たった4社だった
この日の日本経済新聞は、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、キオクシアの4社で、日経平均を1,000円近く押し下げたと伝えていました。
1,279円の下げのうち、約1,000円。つまり下げの約8割が、225社のうちの4社によるものだったことになります。日本株全体が売られたわけではなく、AI・半導体の一部の会社が集中的に売られた日でした。
なぜ、その4社が売られたのか
私が整理した背景は、次のとおりです。
- 前日の反動:前の日、日経平均は2,342円も上がっていました。半導体関連が集中的に買われた翌日に、同じ会社が売られた形です
- 米国のハイテク株安:前の晩、ナスダックは0.83%安、半導体の指数(SOX)は1.39%安。ただし、ダウ平均は0.49%高でした。アメリカでも売られたのはハイテクだけでした
- キオクシアの急落:米サンディスクの売上見通しが市場予想を下回り、メモリーを共同開発するキオクシアが11%下落しました
- 韓国株の急落:半導体の比率が高い韓国の株価指数(KOSPI)が一時4%を超えて下がり、日本の半導体株にも売りが広がりました
- 円高への警戒:7月末に日米がそろって円を買う協調介入があり、円高方向への警戒が輸出の会社の重しになっていました
並べてみると、どれも「半導体」の話でした。
日経平均とTOPIXは、計算のしかたが違う
日経平均は「株価平均型」で、株価の高い会社の影響を強く受けます。だから半導体のように株価の高い会社が下がると、数社だけでも指数全体が大きく沈みます。
TOPIXは「時価総額加重型」で、銀行、商社、自動車、通信など、日本経済の全体像に近い動きをします。高配当の会社を多く持っている私にとっては、こちらのほうが自分の口座の動きに近いと感じています。
そしてこの日、日経新聞には「内需株は高い」とも書かれていました。内需やバリュー(割安)と呼ばれる会社は、むしろ買われていたんです。
- テレビのニュース:「日経平均、1,279円の大幅安」
- 高配当株を持つ私の口座:「あれ、上がっている会社もある」
この差を知っておくだけで、見出しに振り回されにくくなると思います。
「暴落」と聞いて、まず中身を見る
「日経平均が暴落」と聞いて慌てて売ってしまう。これは、老後のお金をつくるうえで私がいちばん避けたい失敗です。まず「何が下がったのか」を見る。この日は、その練習にちょうどいい一日でした。
高配当・バリューの会社に追い風が吹いていると感じる理由
この日の値動きを見て、私は最近よく言われる「高配当・バリューの時代」という話にも、うなずけるところがあると感じました。
- 金利のある世界:日銀は利上げを進めていて、長期金利も上がってきました。金利の上昇は、銀行や保険のように金利で稼ぐ会社には追い風です
- 東証の要請:2023年から続く、資本効率の改善を求める動きで、増配や自社株買いをする会社が増えています。これは「これから」ではなく、すでに進んでいる変化です
- 新NISAのお金:2024年に始まった新NISAで、配当を受け取りたいお金が高配当の会社に流れ込んでいます
- 高くなったハイテク株からの入れ替え:この日の「半導体安・内需高」は、その縮図のようでした
もちろん、これはシナリオのひとつで、相場の先行きを約束するものではありません。
私の投資の姿勢は、この日も変わらない
私は、割安で財務のしっかりした会社を選び、増えていく配当を受け取りながら、株価の成長は長い時間をかけて待つ、という投資をしています。毎日の株価で売ったり買ったりはしません。
種銭は労働、成長は企業、老後は配当。
この日のまとめです。
- 日経平均1,279円安の下げの約8割は、4社によるものだった
- TOPIXは0.38%安で、内需・バリューの会社はむしろ買われていた
- 「暴落」の見出しで慌てて売らず、中身を見る
※数字は2026年8月6日時点の報道と市場データにもとづいています。
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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。


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