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株価の暴落について、過去の下落率と回復までの期間を一次資料にあたって調べ直しました。分かったのは3つです。米国の株式市場は過去に何度も大きく下げていること。戻るまでの時間は半年から25年まで幅があり、「平均すると何年で戻る」という言い方にはあまり意味がないこと。そして、過去に戻ったという記録は、次も戻ることの保証にはならないことです。以前のこの記事には出どころを確かめられない数字がいくつも入っていたので、確認できたものだけを残して、残りは外しました。
筆者は金融商品取引業のうち投資助言・代理業の登録を受けておらず、個別の銘柄や特定の金融商品、特定の証券会社の利用を推奨するものではありません。本記事の数字は2026年10月時点で確認できたものです。過去の下落率と回復までの期間は、どの指数を見るか、終値と日中の値のどちらを取るかで変わります。また、過去に市場が回復したことは、将来も回復することを意味しません。
暴落の下落率と回復期間を、出典にあたって調べ直しました
この記事は以前、下落率と回復年の入った表を載せていました。ところが一件ずつ当たってみると、出どころの分からない数字が混ざっていました。たとえば大恐慌の下落率を83%としていましたが、ダウ平均の高値と安値から計算すると89%です。リーマン・ショックを50%としていましたが、調べた資料では55%を超えています。コロナ・ショックは20%ではなく34%でした。
そこで表はいったん捨てて、確認できたものだけを本文に書き直しました。確認の取れなかった数字は、書き換えずに外しています。以下は、私が自分で出典を開いて確かめた範囲です。
1929年の大恐慌:ダウ平均は約89%下落し、戻るまで約25年
ダウ工業株30種平均は1929年9月3日に381.17で終値の最高値を付け、1932年7月8日に41.22まで下げました。下げ幅は約89%です(381.17と41.22から私が計算しました)。そして1929年の最高値を終値で上回ったのは1954年11月23日、382.74のときでした(米国の市場史をまとめたBenzingaの連載「This Day In Market History」)。
25年です。当時この相場の中にいた人にとっては、「いつか戻る」という話は慰めにならなかったと思います。私がこの数字を頭に置いているのは、回復の早さを期待しないためです。
1987年のブラックマンデー:1日で22.6%下げました
1987年10月19日、ダウ平均は1日で22.6%(508ポイント)下落しました。米連邦準備制度の歴史アーカイブ(Federal Reserve History)の解説によれば、これは現在も1日の下落率としては史上最大です。同じ解説には、ダウ平均はその後の2営業日で下げ幅の約57%を取り戻し、暴落前の最高値を上回ったのは1987年から2年足らず後だったと書かれています。
1日で2割を超える下げが起き、それでも2年弱で戻った例がある。同じ市場で、戻るのに25年かかった例もある。どちらも過去に実際にあったことです。
2000年のITバブルと2007年の金融危機:どちらも5割前後の下落
BNYインベストメンツがまとめた資料「Market behavior during historical bouts of volatility」では、S&P500種株価指数の高値から安値までの下落率を次のように記しています。ITバブルの崩壊は2000年3月から2002年10月までで47%超、世界金融危機は2007年10月の高値から2009年3月の安値まで17か月で55%超です。
戻るまでの時間も調べました。ITバブルのときの最高値は2000年3月24日の終値1,527.46でしたが、これを上回ったのは2007年5月で、終値1,530.23でした(NBCニュースの2007年の報道)。約7年です。世界金融危機のあとは、2007年10月9日の最高値を終値で上回ったのが2013年3月28日でした(米NPRの2013年の報道)。約5年半です。
ここで私が気をつけているのは、指数の種類です。同じITバブルの崩壊でも、ナスダック総合指数の下げ方はS&P500よりずっと大きかったと言われています。ただ、その具体的な下落率は出典をたどりきれなかったので、この記事には数字を書きません。
2020年のコロナ・ショック:約34%下落し、約半年で最高値
S&P500は2020年2月19日の高値から3月23日の安値まで約34%下落しました(前出のBNYインベストメンツの資料、および米NPRの報道)。そして2020年8月18日、終値3,389.78で最高値を更新しました(米NPRの報道)。2月19日から約6か月です。
過去に調べた中では、これがいちばん戻りが早い例でした。ただ、この速さを基準にしてしまうと、大恐慌の25年が視界から消えます。私は速い例と遅い例を両方並べて置くことにしています。
2024年8月の日経平均:4,451円安から、戻るまで1年1か月
2024年8月5日、日経平均株価は前日比4,451円安の31,458円で引けました(みずほ銀行のマーケットレポート、2024年8月6日)。前日の終値は35,909円になりますから、1日の下落率は約12.4%です(4,451÷35,909で私が計算しました)。
そのあとどうなったか。日経平均プロフィルの月間レビューによれば、日経平均は2025年8月12日に「1年1カ月ぶり」に最高値を更新しました。つまり元の水準に戻るまで1年あまりかかっています。
回復の時期は、記憶や体感では当てになりません。「あのときは数か月で戻った」という言い方が、調べると1年以上だったことがあります。今回は一件ずつ、日付で確認できた範囲だけを書いています。
過去に戻ったことは、これからを保証しません
ここまでの6件は、いずれも元の水準に戻っています。でもそれは「次も戻る」という意味ではありません。調べた範囲はアメリカと日本の指数で、期間はおよそ100年です。たまたまその100年がそうだった、という読み方もできます。日本の指数には、もっと長い例があります。日経平均株価は1989年12月29日の3万8915円87銭が長く最高値でしたが、これを更新したのは2024年2月22日の3万9098円68銭で、34年ぶりの更新と報じられました(日経平均プロフィルの月間レビュー)。34年持ち続けられる人は、そう多くないと思います。
そしてもうひとつ。前のバージョンから外した数字を、隠さずに書いておきます。
- 「1926年から2023年末までの97年間で暴落は10回」――何を暴落と数えるかの定義と出典が確かめられず、外しました。
- 「回復までの期間は平均4〜5年」――元になった表の数字そのものが確認できなかったので、平均も外しました。
- 「世界の株式市場の時価総額の60%以上が米国株」――2026年10月時点の数字を確かめられなかったので、外しました。米国の比率が大きいという傾向は複数の資料に出てきますが、何%かは時点を書かないと意味がありません。
- 「退職金2,000万円を5年かけて分割投資すると1935年に元本を回復し、25年後に6,520万円になった」――この試算の出どころをたどれませんでした。数字を作り直すことはしないので、まるごと外しました。
- 「おおむね10年周期で発生している」――上に並べた年(1929/1987/2000/2007/2020/2024)を見ると間隔はばらばらで、周期と呼べる根拠が見つかりませんでした。
私が暴落の前に決めておいたこと
私は、暴落の日に判断しないで済むように、何をするかを先に決めておく形にしています。「こうすべき」という話ではなく、私がそう決めた、という話です。
- 生活費を何か月分か、投資とは別の場所に置いておく。「会社員なら6か月分」という目安をよく見かけますが、根拠のある数字を確かめられなかったので、私は自分の毎月の支出から逆算して決めました。
- 為替で見かけの金額が動くことを計算しておく。仮に1ドル150円が105円になれば、ドルで持っている資産の円換算は3割減ります(105÷150=0.7)。株価が下がる場面と円高が重なると、円で見た金額は二重に減って見えます。
- 買ったら売らないと先に決める。私はウォーレン・バフェットのやり方を真似して、良い会社を割安なときに買って長く持つことにしました。暴落の日に売るかどうかを考え始めると、私は決められません。だから暴落の前に決めておきます。
- 自分で決算を見る。下がった理由が会社の中にあるのか、相場全体にあるのかは、決算を自分で開かないと分かりません。分からないものは買わない、というのも同じ理由です。
暴落が来る時期を当てることは、私にはできません。上に並べた6件は、どれも事前に日付が分かっていたものではありません。だから私は、来る時期ではなく、来たときの自分の手順を決めておくことにしています。
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過去の下落率と回復期間を調べていて思ったのは、他人のまとめた表を読むより、自分の口座の中で値動きを見ているほうが身に付くということでした。1株から買える口座なら、小さな金額で相場の中に居続けながら確かめられます。
私が実際に使っているのは次の2つです。どちらも1株(単元未満株)から買えるので、いきなり大きな金額を動かす必要はありません。
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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。


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