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元JAL客室乗務員バフェットかおるが、50代からでも始められる高配当株投資をわかりやすく解説しています。

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【ついに来た!】循環物色スタートで日本株の8割が上昇!高配当株が主役の時代へ──50代から始める安心投資戦略

1億円への道
この記事は約21分で読めます。

こんにちは、バフェットかおるです。

今日は皆さんに、**「これは絶対に見逃しちゃダメな相場の転換点が来ている」**ということをお伝えします。

投資歴30年以上のベテラン投資家・上岡正明さんが、2026年4月28日に公開した動画「ついに循環物色開始か!値嵩株急落もバリューシフトで8割の日本株が上昇」で、ものすごく重要なことを話してくれました。

この動画、サムネイルもタイトルもバズっています。なぜか?それは──

**「私たちみたいな高配当株コツコツ派の時代がついに来た!」**ということが、データではっきり見え始めているからなんです。

50代、60代の方で「老後資金が心配…」「暴落が怖くて買えない…」という方こそ、最後まで読んでください。今、何が起きているのか、お話しします。


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  1. そもそも「日経平均」と「TOPIX」って何が違うの?
    1. 日経平均株価=「人気者225人の平均点」
    2. TOPIX(東証株価指数)=「クラス全員の平均点」
    3. 例えるなら…
  2. データで見る「異常な乖離」──NT倍率16倍超えの衝撃
    1. NT倍率の歴史を振り返ってみましょう
    2. この異常事態が意味すること
  3. 「循環物色」って何?──バリューシフトのチャンス到来
    1. 数字で見てみましょう
    2. バリューシフトとは?
  4. 上岡正明さんが今回紹介していた「注目3銘柄」を徹底深掘り
    1. ★銘柄①:関電工(1942)──4期連続最高益更新の超優良バリュー株
    2. ★銘柄②:中外炉工業(1964)──75日線突破でトレンド転換、PBR1.12倍の隠れバリュー
    3. ★銘柄③:大和証券グループ本社(8601)──オリックス銀行買収で急落、しかし1,400円付近が下値の目安
    4. 3銘柄の比較表──このバラエティが「相場全体」を映している
  5. 上岡さんが投資している約120銘柄について
    1. 推定保有セクターと代表銘柄群
  6. 歴史が教えてくれる──「日経平均」が独走した後に何が起きたか?
    1. ① 1990年バブル末期(NT倍率約14倍)
    2. ② 2000年ITバブル崩壊後(NT倍率が15倍以上に上昇→急落)
    3. ③ 2022〜2024年の日本のバリュー復活
    4. 過去30年でバリューが市場平均を上回ってきた事実
    5. 1. 数字が意味すること
    6. 2. なぜ「バリュー株こそが王道」と言われるのか?
    7. 3. 注意点:どちらか一方だけがいいわけではない
  7. 日本は強くなる?──戦後80年の振り返り
    1. 終戦〜1989年:高度経済成長と昭和バブル(44年間)
    2. 1990年〜2012年:失われた20年(22年間)
    3. 2013年〜現在:アベノミクス〜高市政権の復活期(約13年間)
    4. 日本は強くなっているのか?
    5. 過去の修正パターンから予想されること
  8. 50代・60代の皆さんへ
    1. ① 日経平均が6万円に届いた」というニュースに惑わされないで
    2. ② 中東ショックで一時的に日経平均が下がっても、慌てない
    3. ③ 今こそ高配当株を仕込むタイミング
    4. ④ 50代から始めても全然遅くない
    5. 私のポートフォリオから注目している買い増し候補
  9. まとめ
    1. 相場全体の数字
    2. 上岡さん紹介3銘柄の数字
    3. バフェットかおる

そもそも「日経平均」と「TOPIX」って何が違うの?

これ、すごく大事なところなのに、意外と知らない人が多いんです。

日経平均株価=「人気者225人の平均点」

日経平均は、東証プライムに上場している会社の中から、新聞社(日本経済新聞社)が選んだ225社の株価を計算した指数です。

ここで一番大事なポイント。

「株価が高い会社ほど、日経平均への影響力が大きい」

たとえば、株価が10万円の会社と、株価が500円の会社が同じ日経平均に入っているとします。10万円の会社が10%動くと1万円動きますよね。でも500円の会社が10%動いても50円しか動きません。

つまり、「値嵩株(ねがさかぶ)」=株価が高い銘柄が日経平均をぐいぐい押し上げたり、押し下げたりするんです。

具体的に言うと、最近の日経平均の上昇は、たった4社が引っ張っていました。

  • 半導体製造装置の会社2社(東京エレクトロン、アドバンテストなど)
  • 小売専門店1社(ファーストリテイリング=ユニクロ)
  • AI関連の持株会社1社(ソフトバンクグループ)

野村證券のストラテジストによれば、日経平均株価の上昇率は4月にTOPIX(東証株価指数)を8%ポイント上回っており、過熱感もみられます。米国・イランの停戦期待に加え、日経平均株価の構成比率が高い半導体製造装置2社、小売専門店1社、AI関連持株会社1社の計4社が、上昇を大きく押し上げています。

TOPIX(東証株価指数)=「クラス全員の平均点」

一方、TOPIXは東証プライム市場に上場している約2,100社全部を、それぞれの会社の大きさ(時価総額)で計算した指数です。

つまり、**「日本の株式市場全体の本当の姿」**を表しているのがTOPIXなんです。

例えるなら…

  • 日経平均:野球部の中で4番バッター(ソフトバンクGとか半導体株)の打率がとても良くて、チーム全体の平均が良く見える状態
  • TOPIX:野球部全員の打率の平均。一部の選手が打てなくても、他の選手が頑張っているか分かる

今、何が起きているか?

ごく一部のスター選手(値嵩株)だけがホームランを打って、チーム全体(TOPIX)はそれほど伸びていない──そんな状態だったんです。


データで見る「異常な乖離」──NT倍率16倍超えの衝撃

ここで超重要な数字を出します。

**「NT倍率(エヌティーばいりつ)」**という指標があります。

これは「日経平均 ÷ TOPIX」で計算するもの。両方の指数のバランスを見るためのモノサシです。

NT倍率の歴史を振り返ってみましょう

1949年5月の取引所再開から1962年にかけて、NT倍率は大きく上昇している。その後は11~14の値を循環するものの、1997年5月から低下しはじめ、ITバブルが始まると上昇相場の中でNT倍率の低下が続いた。2000年に入り、ITバブルがはじけると、一瞬、NT倍率は反発したものの、4月の日経平均株価採用銘柄の大幅見直しによって、下げが加速した。その後、2005年10月を境にようやく上昇しはじめ、今日に至っている。

時代別に並べると、こんな感じです。

時期 NT倍率 何が起きていた?
1949年〜1962年 上昇 戦後復興期
1962年〜1997年 11〜14倍 安定的に循環
1990年バブル末期 約14倍 バブル絶頂
2000年〜2009年 9〜11倍 ITバブル崩壊→低迷期
2010年代 12〜13倍 アベノミクス
2021年2月 15.66倍(当時の最高値) 半導体株バブル
2026年4月24日 16倍超え(史上最高値) 異常事態

24日、NT倍率は16倍を超えた。1970年からの長期平均は12台であり、トレンドからの乖離が鮮明だ。

つまり、今のNT倍率(16倍超)は、約56年間の歴史で見ても異常レベルに高いんです。

この異常事態が意味すること

NT倍率が極端に高い=「ごく一部の値嵩株だけが買われすぎている」ということ。

過去を振り返ると、こういう異常な乖離は必ずどこかで修正されてきました。修正の仕方は2つ。

  1. 値嵩株が大きく下がってバランスが取れる(怖いパターン)
  2. 出遅れていた銘柄が買われて、TOPIXが追いつく(これが循環物色!

「循環物色」って何?──バリューシフトのチャンス到来

**循環物色(じゅんかんぶっしょく)とは、簡単に言うと「投資家のお金が、人気だった銘柄から、出遅れていた銘柄へぐるぐる回ること」**です。

上岡さんが動画で指摘したのは、まさに今、この循環物色が始まっている兆候があるということ。

数字で見てみましょう

こうした状況下、株式市場では、ITや半導体関連のウエートが大きい日経平均株価が上昇した。年初~4月24日の上昇率は約18%となった。一方で同期間、株式時価総額を基準にした、市場全体の動きを示しやすいTOPIXの上昇率は9%程度にとどまった。日経平均株価とTOPIXには、かなり大きな乖離が生じている。

整理すると:

指数 2026年年初〜4月24日の上昇率
日経平均 約+18%
TOPIX 約+9%
約9%ポイント

たった4ヶ月で9%ポイントもの差──これは異常事態です。

バリューシフトとは?

「バリュー」とは「割安株」のこと。具体的には:

  • PBR(株価純資産倍率)が1倍以下=会社が解散してもらえる金額より株価が安い
  • 配当利回りが高い=持っているだけで配当がたくさんもらえる
  • 業績は安定しているのに株価が低迷している

こういう銘柄に、お金がシフト(移動)し始めているのが今の相場です。

私の投資基準である**「配当利回り3.75%以上、PBR2倍以下、自己資本比率50%以上、流動比率200%以上」**──まさにこの基準にあう銘柄が、これから見直される時代が来ているんです。


上岡正明さんが今回紹介していた「注目3銘柄」を徹底深掘り

ここからが本題です。

上岡さんが今回の動画で取り上げた3銘柄は、それぞれが**「循環物色相場で注目すべき切り口」を象徴する銘柄**でした。1つは「業績好調で買われた銘柄」、1つは「割安バリューでトレンド転換した銘柄」、そしてもう1つは「悪材料で売られたが、実は買い場の銘柄」。この3銘柄を見るだけで、今の相場の構造がぜんぶ理解できるようになっています。

★銘柄①:関電工(1942)──4期連続最高益更新の超優良バリュー株

【企業概要】 関電工グループは、設備工事業、電気機器販売業、不動産事業、リース業及び発電事業を行う。【事業内容】設備工事業は、電気・管工事その他設備工事全般に関する事業を行う。

東京電力ホールディングス系の電気設備工事の最大手です。データセンター需要や首都圏の再開発で受注が爆発的に増えています。

【動画で語られたポイント】

「期は連続最高益更新予想で非常に好調。株価もこの日大幅に上昇。」

【数字で見る関電工の凄さ】

2026年3月期の通期連結業績予想は、売上高7,350億円(前期比9.4%増)、営業利益800億円(同37.2%増)、経常利益820億円(同37.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益610億円(同43.9%増)に上方修正されました。

そして実際の決算は、さらにこれを上回りました:

株式会社関電工の2026年3月期連結業績は、完成工事高7,420億2,200万円(前期比10.4%増)、営業利益831億4,000万円(同42.5%増)と大幅な増収増益となりました。好調な民間建設投資を背景に、売上高・利益ともに過去最高を更新、自己資本比率61.4%と健全な財務体質を維持しています。

さらに今期(2027年3月期)も4期連続最高益更新予想: 関電工【1942】、今期経常は6%増で4期連続最高益、前期配当を4円増額・今期は6円増配へ

【配当もすごい】

2026年3月期の1株当たり配当金予想は、中間配当45円に期末配当75円を加えた年間120円となっています。これは前期の年間配当82円から大幅な増配となり、好調な業績を反映した株主還元の強化が図られています。

項目 数字
株価(4月16日時点) 6,188円
52週高値 6,986円
52週安値 2,654円(約2.6倍に上昇!)
完成工事高(2026年3月期) 7,420億円(過去最高)
営業利益(2026年3月期) 831億円(前期比+42.5%)
自己資本比率 61.4%(私の基準50%超クリア!)
年間配当 120円→さらに増配
配当性向の方針 株主還元強化中

【バフェットかおるの目線】 4期連続最高益更新予想は、もう「バリュー株」というより「バリュー+成長」の二刀流。データセンター、再エネ、首都圏再開発という3つの長期トレンドに乗っているので、これからも安定して伸びる土台がある銘柄です。自己資本比率61.4%は私の基準(50%以上)をしっかりクリアしています。


★銘柄②:中外炉工業(1964)──75日線突破でトレンド転換、PBR1.12倍の隠れバリュー

【企業概要】

生産設備エンジニアリングメーカー。工業炉のトップメーカーとして熱技術(サーモテック)を核に、エネルギー、情報・通信、環境保全の3分野における工業炉・産業設備・環境設備・燃焼設備の設計・制作・施工。

カーボンニュートラル時代に必要不可欠な「工業炉」の老舗トップメーカー。次世代電池や半導体製造設備にも強みがあります。

【動画で語られたポイント】

「業績拡大(増配・増益)予想で好調。75日線を突破しトレンド転換の兆しあり。配当利回りも高い。」

※75日線とは? 75日移動平均線のこと。過去75日間の平均株価を線で結んだもので、中期的なトレンド(流れ)を見る最も大切なチャート指標です。これを株価が超えると「中期トレンドが下げから上げに変わった」とプロは判断します。

【4月28日に出た決算がスゴすぎた】

中外炉業 <1964> [東証P] が4月28日後場(14:00)に決算を発表。25年3月期の連結経常利益は前の期比75.2%増の30億円に拡大し、26年3月期も前期比4.9%増の31.5億円に伸びる見通しとなった。5期連続増収、増益になる。

さらに大幅増配を発表: 同時に、前期の年間配当を120円→150円(前の期は80円)に増額し、今期も150円を継続する方針とした。

なんと前々期80円→前期150円(実績)と1年で約2倍に増配。さらに今期も150円を維持する方針です!

【数字で見る中外炉工業】

項目 数字
株価(参考) 約4,480円〜4,910円
PER(予想) 8.8倍(割安!)
PBR 1.12倍(私の基準2倍以下クリア)
配当利回り(予想) 約3.05〜3.35%
自己資本比率 58.1%(私の基準50%超クリア!)
ROE(実績) 10.73%(高い!)
経常利益(2026年3月期) 30億円(前期比+75.2%)
年間配当 80円→150円→150円(1年で約2倍
5期連続増収増益予想

【バフェットかおるの目線】 これはまさに、**私の投資基準にぴったりハマる「お宝バリュー株」**です。

  • PBR 1.12倍 → 2倍以下クリア✅
  • 自己資本比率 58.1% → 50%以上クリア✅
  • ROE 10.73% → 経営効率も高い✅
  • 配当を1年で約2倍に増額 → 株主還元の本気度が違う✅

しかも工業炉メーカーは「カーボンニュートラル」「半導体製造」「次世代電池」という長期テーマを全部押さえているので、地味だけど確実な成長が期待できる銘柄。75日線突破は、この優良企業がついに市場に再評価され始めたサインです。


★銘柄③:大和証券グループ本社(8601)──オリックス銀行買収で急落、しかし1,400円付近が下値の目安

【企業概要】 日本第2位の証券会社グループ。野村證券に次ぐ大手で、富裕層向けウェルスマネジメントが強み。

【動画で語られたポイント】

「オリックス銀行買収に伴う資金シフトへの懸念から下落。ただし、テクニカル上1,400円付近に下値の目安が見える。」

【4月27日〜28日に何が起きたか】

大和証券グループ本社(東証プライム・8601)が、オリックス(東証プライム・8591)傘下のオリックス銀行を買収する。買収額は約3700億円。子会社の大和ネクスト銀行を通じてオリックス銀行の全株式を取得し、完全子会社化する取引だ。

買収発表で、株価は急落しました。

(9時50分、プライム、コード8601)大和が大幅に反落し、前日比104円(6.85%)安の1412円50銭まで下落した。27日、10月までにオリックス(8591)傘下のオリックス銀行を買収すると発表した。

【なぜ急落したのか?】

大和証券グループ本社の株価は売り気配で始まった後、一時前日比6.9%安となった。2026年1-3月期(第4四半期)決算と同時に発表したオリックス銀行の買収により、自社株買いなどの株主還元や成長投資の機会が遠のいたとの見方から、売りが先行している。

つまり、「3,700億円もの大金を使うなら、その分、株主還元(自社株買い)が減るのでは?」という不安から売られたんです。

【でも、よく考えてみると…決算は最高でした】

大和証券グループ本社が27日発表した2026年3月期の連結決算は純利益が前の期比14%増の1752億円だった。純利益は12年ぶりの過去最高となった。株高を受けた法人・個人の取引増などで収益が増えた。活発な国内企業のM&A(合併・買収)を受け、手数料収入の増加も寄与した。

12年ぶりの過去最高益を出しているのに、買収不安で売られた。これって、**業績の良い会社が一時的な不安で売られる「絶好の押し目」**なんです。

【統合後のスケールがすごい】

統合が実現すれば、総資産は約9兆円、自己資本は約4000億円規模となる見通しだ。大和証券グループは今後5年間で預金残高を2兆円超拡大する目標も示している。

【数字で見る大和証券G】

項目 数字
株価(4月28日) 1,412.50円(-6.85%)
4月28日の安値 1,412.5円(3月9日以来の大幅下落)
テクニカル上の下値目安 1,400円付近
純利益(2026年3月期) 1,752億円(12年ぶり最高益)
純営業収益 7,204億円(前期比+12%)
オリックス銀行買収額 3,700億円
統合後の総資産 約9兆円
統合後の自己資本 約4,000億円
5年後の預金残高目標 +2兆円超拡大

【バフェットかおるの目線】 これはとても面白い銘柄です。**「短期的な悪材料で売られたが、長期で見ると逆に強くなる買収」**なんですね。

「金利のある世界」が戻ってきた今、銀行業を強化することは大きな成長戦略。証券+銀行の総合金融グループになることで、収益源が分散してむしろ業績が安定化します。

上岡さんが「1,400円付近に下値の目安」と言ったのは、ここが買い場の目安という意味。短期の不安で売られた優良株を、安く拾うチャンスということです。


3銘柄の比較表──このバラエティが「相場全体」を映している

銘柄 コード タイプ 動き 注目ポイント
関電工 1942 業績好調で買われている 4/28に上昇 4期連続最高益、データセンター需要
中外炉工業 1964 割安バリューでトレンド転換 75日線突破 PBR1.12倍、配当が1年で2倍
大和証券G 8601 悪材料で売られたが買い場 4/28に-6.85% 12年ぶり最高益、1,400円が下値目安

このバラエティこそが、循環物色相場の証拠なんです。

  • 「好業績バリュー」が買われ
  • 「割安放置バリュー」が見直され
  • 「短期不安で売られた優良株」が買い場になる

全方向で資金がバリュー株に流れている──これが上岡さんが見抜いた相場の真実です。


上岡さんが投資している約120銘柄について

上岡さんは投資歴30年以上のベテランで、現在120銘柄ほどを保有していると言われています。詳細なリストは公開されていませんが、過去の動画や著書から、典型的に注目しているセクター・銘柄群を整理すると以下のようになります。

推定保有セクターと代表銘柄群

セクター 代表銘柄(推定)
メガバンク 三菱UFJ(8306)、三井住友FG(8316)、みずほFG(8411)
大手保険 東京海上HD(8766)、MS&AD(8725)、第一生命HD(8750)
総合商社 三菱商事(8058)、三井物産(8031)、伊藤忠(8001)、住友商事(8053)、丸紅(8002)
通信 NTT(9432)、KDDI(9433)、ソフトバンク(9434)
エネルギー・資源 INPEX(1605)、ENEOS HD(5020)、三井金属(5706)
建設・電気工事 関電工(1942)、コムシスHD(1721)、エクシオG(1951)
海運 日本郵船(9101)、商船三井(9104)、川崎汽船(9107)
自動車 トヨタ(7203)、ホンダ(7267)、デンソー(6902)
鉄鋼・非鉄 日本製鉄(5401)、JFEホールディングス(5411)
電力・ガス 関西電力(9503)、東京ガス(9531)
REIT・不動産 NF東証REIT(1343)、ヒューリック(3003)、三菱地所(8802)
食品・たばこ JT(2914)、キリンHD(2503)、味の素(2802)
医薬品 武田薬品(4502)、アステラス製薬(4503)
タイヤ・ゴム ブリヂストン(5108)
小売 セブン&アイ(3382)、イオン(8267)
証券 大和証券G(8601)、野村HD(8604)
その他バリュー キヤノン(7751)、三菱HCキャピタル(8593)、オリックス(8591)

私(バフェットかおる)の75銘柄ポートフォリオともかなり重複しています。やはり王道の高配当・バリュー銘柄は、ベテラン投資家の選定にも共通するんですね。


歴史が教えてくれる──「日経平均」が独走した後に何が起きたか?

ここからが本題です。**第二次世界大戦後から今まで、似た状況がいつあったのか?**過去を振り返りましょう。

① 1990年バブル末期(NT倍率約14倍)

1990年頃のバブル末期には、NT倍率は14倍まで上昇していた。そのまま90年代は12~14倍で上下しており、むしろ2000年を過ぎてから急激に下がってきたのだ。

結果:

  • 日経平均は1989年12月29日に38,915円の最高値
  • その後、約20年間で最大80%下落(2008年のリーマンショックで7,000円台へ)
  • ただしこの時はバリュー株も含めて全部下がった(純粋な暴落)

② 2000年ITバブル崩壊後(NT倍率が15倍以上に上昇→急落)

ITバブル崩壊は日本にも波及し、2000年3月に2万円台に乗せていた日経平均は同年10月に1万5000円を割り、01年8月末には1万713円と1万円の大台割れ寸前まで下げました。

結果:

  • ITバブル崩壊で値嵩株(ハイテク)が暴落
  • その後、2003年〜2007年にかけて高配当・バリュー株が大きく上昇
  • 銀行株、商社株、不動産株などが復活
  • TOPIXが日経平均を上回るパフォーマンス

これが、まさに今期待されている展開です。

③ 2022〜2024年の日本のバリュー復活

こうしたなかで、日本株投資において注目されているのは、東証が主導となって進めている「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」という施策です。

東証のPBR1倍割れ改革(2023年)以降、バリュー株が大幅にアウトパフォーム。

こうした流れによって、2022年以降の日本市場では、バリュー株のパフォーマンスがグロース株を大きく上回っているのです。

過去30年でバリューが市場平均を上回ってきた事実

野村証券金融工学研究センターが日本の全上場銘柄を対象に算出している運用スタイル別の株価指数を見ると、過去30年間において、バリュー株の指数は多くの期間で市場平均(総合指数)を上回り、市場平均に対する累積の超過リターンも80%近いプラスを記録しています。逆にグロース株の指数は、多くの期間で市場平均を下回り、累積の超過リターンは80%以上のマイナスとなっています。

衝撃の事実:

スタイル 過去30年の市場平均との差
バリュー株 +約80%(プラス)
グロース株 −約80%(マイナス)

長期で見れば、バリュー株(高配当株)こそが王道だということが、データで証明されているんです。


1. 数字が意味すること

「スタイル過去30年の市場平均との差 バリュー株+約80% / グロース株−約80%」という表記は、市場平均(インデックス)と比較して、バリュー株に投資していたほうが長期的には高いリターンを得られ、逆にグロース株への投資は長期的には市場平均を下回る期間があったというデータを示しています。

  • バリュー株(プラスのリターン): 企業の本来の価値に対して株価が割安な銘柄。長期で見ると、割安な価格で買える分、株価が適正水準に戻る際の上昇や、高い配当金(インカムゲイン)が積み重なり、市場平均を上回る成果を生み出しやすいという考え方です。

  • グロース株(マイナスのリターン): 将来の成長を期待されて株価が高めに設定されている銘柄。期待が外れたり、金利上昇などで株価が調整されたりすると、過去に市場を牽引した時期があっても、トータルで見ると平均を下回る(あるいは割高な時期が長く続く)ことがあるという指摘です。

2. なぜ「バリュー株こそが王道」と言われるのか?

投資の神様と言われるウォーレン・バフェット氏もこの「バリュー投資」を実践していることで有名です。データで王道と言われる主な理由は以下の3点です。

  • 配当の力(複利効果): バリュー株は成熟企業が多く、配当金が安定しています。この配当を再投資することで、株価の成長だけでなく資産が雪だるま式に増える「複利効果」が非常に強力に働きます。

  • 割安という安全弁: 最初から「本来の価値より安く」買っているため、株価が急落する場面でも下値が比較的固く、損をしにくい(リスクが限定的)という特徴があります。

  • 「過大評価」のリスクがない: グロース株は「未来の夢」を買うため、株価が割高になりがちです。ちょっとした業績の失速で株価が暴落しやすいリスクを常に抱えています。一方、バリュー株はすでに評価が低いため、投資家が過度な期待を抱いていない分、裏切られた時のショックが少ないのです。

3. 注意点:どちらか一方だけがいいわけではない

ただし、投資の世界には「グロースが勝つ期間」と「バリューが勝つ期間」が交互に訪れる(セクターローテーション)という現実があります。

  • バリュー株が強い時: 景気が回復する局面や、金利が上昇している局面。

  • グロース株が強い時: 景気が停滞し、低金利が続く中で、限られた成長を求める局面。

直近まで(特に米国株市場などでは)AI関連やハイテク株などの「グロース株」が市場を押し上げてきましたが、動画内でおっしゃっているのは、「ついにその過熱感がおさまり、長年出番がなかった『バリュー株(高配当・インフラ系)』が本来の王道の強さを発揮するターンが来たのではないか」という予測です。

「過去30年のデータ」は、短期間の流行(AIブームなど)に惑わされず、「割安な優良企業を長く持ち、配当を貰い続ける」という投資手法が、結果として最も資産を増やせる可能性が高いという統計的な根拠を示しています。「AI・半導体(グロース)」一辺倒から、「インフラ・銀行・メーカー(バリュー)」へと、ポートフォリオの重心を移すタイミングを見極めることも大事


日本は強くなる?──戦後80年の振り返り

戦後の日本経済と株式市場を、ざっくり時代区分してみましょう。

終戦〜1989年:高度経済成長と昭和バブル(44年間)

  • 焼け野原から世界第2位の経済大国へ
  • 日経平均:1949年の176円 → 1989年12月29日 38,915円(約220倍
  • バリュー優位の時代が長かった

1990年〜2012年:失われた20年(22年間)

  • 日経平均:38,915円 → 8,000円台(約80%下落
  • ITバブル(2000年)と崩壊
  • リーマンショック(2008年)
  • ただしこの中でも、2003年〜2007年は高配当・バリュー株の黄金期だった

2013年〜現在:アベノミクス〜高市政権の復活期(約13年間)

  • 日経平均:8,000円台 → 60,000円間近(約7倍
  • 2012/1/31から2026/4/17までの変化をみると、日経平均株価:8,802円51銭 → 58,475円90銭(6.64倍) 予想EPS(企業利益):549円12銭 → 2,845円54銭(5.18倍)
  • 企業の実際の利益も5倍以上に拡大
  • 東証のPBR改革でバリュー株が再評価

日本は強くなっているのか?

答えは「YES」。ただし注意点があります。

**「日本全体(TOPIX)」**は、確実に強くなっています。

  • 上場企業の利益は過去最高水準
  • 自社株買い・増配が史上最高ペース
  • PBR1倍割れ改革が進行中

一方で**「日経平均」だけ**を見ると、ごく一部の値嵩株に偏った動きをしている。これがまさに今のNT倍率16倍超えの異常事態です。

過去の修正パターンから予想されること

  1. 値嵩株(半導体・AI関連)の調整は時間の問題
  2. 出遅れバリュー株が戻ってくるローテーションが起きる
  3. TOPIXが日経平均にキャッチアップしてくる
  4. その過程で8割の日本株(特に高配当株)が上昇する

これが、上岡さんが今回タイトルで言っている「ついに循環物色開始か!値嵩株急落もバリューシフトで8割の日本株が上昇」の本当の意味です。


50代・60代の皆さんへ

私が皆さんにお伝えしたいことはシンプルです。

① 日経平均が6万円に届いた」というニュースに惑わされないで

それは半導体株・AI株という一部のスター選手の話。普通の高配当株は、まだまだ買い場にあります。

② 中東ショックで一時的に日経平均が下がっても、慌てない

私のポートフォリオは日経平均が約14%下落したときも、約3%しか下がりませんでした。「生活必需型」の高配当株を持っていれば、暴落耐性が違うんです。

③ 今こそ高配当株を仕込むタイミング

NT倍率16倍超の異常事態は、必ず修正されます。修正のシナリオは:

  • 値嵩株が大きく下がる(怖い)
  • バリュー株が買われて追いつく(これが一番起きそう

どちらのシナリオでも、私たち高配当株投資家は勝ち組です。

④ 50代から始めても全然遅くない

私自身、48歳から本気で投資を始めました。今、年間514万円の配当を受け取れるまでになりました。「自分年金」を築くのに、遅すぎる時はありません

私のポートフォリオから注目している買い増し候補

中東ショックで下げた今、買い増しを検討している銘柄たちです:

  • NF東証REIT指数(1343):金利落ち着き+REITの安定配当
  • ツムラ(4540):漢方薬最大手、ディフェンシブ
  • サンゲツ(8130):内装材、配当性向高い
  • ブリヂストン(5108):世界トップタイヤ、累進配当
  • NTT(9432):通信インフラ、超ディフェンシブ
  • ショーボンド
  • 日東富士製粉
  • 住友精化
  • ジャックス
  • 伊藤忠商事

まとめ

TOPIXと日経平均のリターン差は約9%ポイント。これは1990年バブル末期、2000年ITバブル末期に匹敵する歴史的な乖離です。

過去の歴史を振り返ると、こういう異常な時期の後には必ずバリュー株(高配当株)の時代が来ました

そして長期で見れば、バリュー株は市場平均を**+80%上回ってきた**のがデータの示す事実。

上岡さんが紹介した3銘柄は、**「業績好調」「割安バリュー」「悪材料売り買い場」**という、循環物色相場における3つの代表的な勝ちパターンを完璧に示しています。

焦らず、騒がず、コツコツと。

相場全体の数字

項目 数字
2026年年初〜4月24日の日経平均上昇率 約+18%
同期間のTOPIX上昇率 約+9%
両者の差 約9%ポイント
NT倍率(2026年4月24日) 16倍超
NT倍率の長期平均(1970年〜) 約12台
バブル末期(1990年)のNT倍率 約14倍
ITバブル末期(2000年)のNT倍率 15倍超
2012年1月〜2026年4月の日経平均上昇率 6.64倍
2012年1月〜2026年4月の企業利益(予想EPS)拡大率 5.18倍
過去30年のバリュー株の市場超過リターン 約+80%
過去30年のグロース株の市場超過リターン 約−80%

上岡さん紹介3銘柄の数字

銘柄 株価 業績/株価動向 配当・評価
関電工(1942) 6,188円 4期連続最高益、営業利益+42.5% 配当120円→さらに増配、自己資本比率61.4%
中外炉工業(1964) 約4,480-4,910円 経常利益+75.2%、5期連続増収増益 配当80円→150円(約2倍)、PBR1.12倍
大和証券G(8601) 1,412円 12年ぶり最高益、純利益+14% 1,400円が下値目安、買収後は総資産9兆円

バフェットかおる

項目 数字
私(バフェットかおる)の年間配当収入 約514万円
私の保有銘柄数 75銘柄+米国ETF
中東ショック時の日経平均下落率 約-14%
同時期のバフェットかおるポートフォリオ下落率 約-3%

バフェットかおる @buffettkaoru 横浜・神奈川在住/元JAL客室乗務員30年/48歳から投資開始/高配当株85銘柄保有/年間配当514万円

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※本記事は教育・情報提供を目的としています。投資判断はご自身の責任で行ってください。記載されている数字は2026年4月時点のものです。

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