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米国の株式市場が大きく下がった過去6回を、下落幅と高値を回復するまでにかかった年数で並べ直しました。1929年のウォール街大暴落は高値から約89%下がり、戻るまでに約25年かかっています。2008年のリーマン・ショックは約54%下がって約5年半、2020年のコロナ・ショックは約37%下がってダウ平均は同じ年の11月に高値を回復しました。同じ「暴落」でも、戻るまでの時間が25年と9か月では、50代の私にとって意味がまったく違いました。
私は投資助言・代理業の登録を受けていません。この記事は公表資料を読んで私が考えた記録で、特定の会社やETFの売買を勧めるものではありません。ここで挙げる会社について、私が口座で持っているかどうかは書きません。数字は2026年10月時点のものです。
過去6回の暴落、下落幅と回復までの年数
まず、起きたことだけを並べます。
1929年10月 ウォール街大暴落
- 期間:1929年10月24日から1932年7月8日まで(約2年8か月)
- 下落幅:ダウ平均が高値から約89%(381ドルから41ドルへ)
- 高値の回復:1954年。約25年かかりました
- きっかけ:株を買う人が増えすぎて、企業の実際の稼ぎと株価が離れてしまったこと
10月24日が「暗黒の木曜日」、10月29日が「悲劇の火曜日」と呼ばれています。その後の世界恐慌で、多くの人が仕事を失いました。
1987年10月19日 ブラックマンデー
- 期間:1日
- 下落幅:ダウ平均が1日で約22%
- 高値の回復:約2年
- きっかけ:ドル高、金利の上昇、そしてコンピューターのプログラムによる自動の売り注文
1日で2割落ちたのに、実体経済への影響は小さく、株価は比較的早く戻りました。中央銀行(FRB)が金利を下げたことが効いたとされています。
2008年 リーマン・ショック
- 下落幅:ダウ平均が約54%(2007年10月9日の14,164ドルから2009年3月9日の6,547ドルへ)
- 高値の回復:2013年3月。高値をつけた2007年10月から約5年半かかりました
- きっかけ:住宅ローンを返せない人が増え、大手金融機関のリーマン・ブラザーズが倒れたこと
最初に書いた版では「期間は2008年9月15日から2009年3月9日まで(約6か月)で約54%下落」としていました。54%という数字は2007年10月の高値から数えたものなので、期間の書き方を直しました。
2010年5月6日 フラッシュ・クラッシュ
- 期間:数分
- 下落幅:ダウ平均が数分で約9%下がり、同じ日のうちにほぼ戻りました
- きっかけ:ギリシャの債務問題と、コンピューター取引のエラー
実体経済への影響はほとんどありませんでした。
2020年3月 原油価格の急落
- 期間:2020年3月
- きっかけ:サウジアラビアとロシアの価格競争で、OPECの減産合意がまとまらなかったこと
最初に書いた版には「原油価格が1バレル当たり50ドル以上下落」とありましたが、裏が取れませんでした。数字は取り下げます。
2020年2月下旬から3月 コロナ・ショック
- 期間:約1か月
- 下落幅:ダウ平均が約37%(2月12日の29,551ドルから3月23日の18,591ドルへ)
- 高値の回復:ダウ平均は2020年11月、S&P500は2020年8月
- きっかけ:新型コロナウイルスの流行で、経済活動が止まったこと
最初に書いた版では回復まで「約半年」としていました。S&P500は約6か月でしたが、ダウ平均は約9か月かかっているので、分けて書きました。
私が暴落の前に決めておいたこと
この6回を並べて、私が自分のために決めたのは次の3つです。
1つめは、回復までの年数を自分の年齢に重ねて考えることです。1929年のあと戻るまでに25年かかりました。50代の私が同じことに当たったら、戻ったときには80歳近い。だから「いつか戻る」という言い方を、自分には使わないことにしました。
2つめは、買う順番と金額を先に紙に書いておくことです。下がっている最中に決めようとすると、私は手が止まります。「この会社をこの金額で」と先に書いておけば、その日は紙を見るだけで済みます。
3つめは、生活に必要なお金を投資に入れないことです。値動きが気になって眠れないなら、それは自分が置ける金額を超えているのだと思うようにしました。
「落ちるナイフは掴むな」という言葉があります。下がり続けているものを買うのは難しい、という意味です。私は掴まないようにするのではなく、掴める金額だけを用意しておく、という向き合い方にしました。
暴落のあとで私が見ているのは「何で稼いでいる会社か」
下がったから買う、ではなくて、下がったときに何を見るかという話です。ウォーレン・バフェットのやり方を真似したいと思っているので、私が見るのは次の3つです。
- その会社が何を売って稼いでいるのか、自分の言葉で説明できるか
- 景気が悪くなっても、その商品を人が買い続けるか
- 稼いだ利益を、配当として株主に渡しているか
最初に書いた版は「暴落時に買うべきものは優良銘柄です」で終わっていました。今読むと、何も言っていません。「優良」の中身を書かないと意味がないので、ここから下は分野ごとに、確かめられる数字だけを書きます。
生活に必要なものを売る会社|P&Gは70年連続で増配している
景気が悪くなっても、歯磨き粉や洗剤は買います。だから生活必需品の会社は売上の振れ幅が小さい、というのが一般的な説明です。
この分野で数字が確かめられたのがP&G(プロクター・アンド・ギャンブル)でした。米国の証券取引委員会(SEC)に出された2026年4月14日付の報告書によると、この増配で70年連続の増配になり、配当そのものは136年続けて支払われているとあります(1890年の設立以来)。四半期の配当は1株1.0885ドルで、前回から3%の引き上げです。
最初に書いた版には「60年以上も配当金を毎年欠かさず増やしています」とありました。70年連続が正しい数字です。
コカ・コーラについては、ウォーレン・バフェットの率いるバークシャー・ハサウェイが株を持っていることと、彼自身がコカ・コーラを好んで飲んでいることが知られています。ただ、「毎日飲んでいる」という表現の出どころは確かめられなかったので、書き方を変えました。
70年という数字を見て私が思ったのは、景気の良い年も悪い年も含めて70回連続で増やしてきたということは、6回の暴落を全部くぐってきたということだ、ということです。
大型テクノロジー企業|配当を出す会社が増えました
ここは最初に書いた版がいちばん古くなっていた部分です。
「GAFAM」と呼ばれる5社(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル、マイクロソフト)について、当時は「配当を出しているのはアップルとマイクロソフトだけ」と書いていました。その後、変わっています。
- メタ(旧フェイスブック):2024年2月1日に、1株0.50ドルの四半期配当を初めて出すと発表しました(同社の決算発表資料)
- アルファベット(グーグルの親会社):2024年4月25日に、創業以来はじめての配当を発表しました
つまり2026年10月時点では、5社のうち4社が配当を出しており、出していないのはアマゾンだけです。社名も変わっていて、フェイスブックは2021年にメタに、グーグルの持株会社はアルファベットになっています。
もう1つ、はっきり間違えていた部分があります。最初の版に「Appleのパワーポイントを使って職場でプレゼンする」と書いていました。パワーポイントはマイクロソフトの製品です。アップルの表計算・プレゼンのソフトはKeynoteです。
それから「GAFAM企業だけでS&P500の2割以上を占めています」という数字も書いていましたが、2024年に書いた割合を2026年にそのまま置いておくわけにはいかず、一次資料で今の割合を確かめられなかったので取り下げました。上位の数社の比重が大きくなっているという方向だけは、どの資料にも書かれています。
指数に連動する投資信託やETFを買っている場合、自分で選んだつもりがなくても上位数社の値動きの影響を受けます。私はここを、自分の持っているものを確かめる理由のひとつにしています。
医療機器と金融|私が手を出していない分野
最初の版では、この2つの分野をかなり強く推していました。読み返して、自分が中身を説明できていないことに気づいたので、書き直します。
医療機器については、メドトロニック(ティッカーMDT)、ストライカー(SYK)、ダナハー(DHR)の3社が挙がっていました。ペースメーカーや内視鏡の手術機器を作っている会社です。高齢化が進めば需要が増えるという説明も付いていました。
ただ、私はこの3社の決算を自分で読んだことがありません。読んでいないものを「強いです」と書くのは、私のやり方に合いません。分野として関心はありますが、確かめるまでは何とも言えない、というのが正直なところです。
金融については、CMEグループ(先物取引所)、S&Pグローバル(格付会社)、ブラックロック(資産運用会社)が挙がっていました。ここで1つ訂正があります。同じ並びにバンガードを入れていましたが、バンガードは上場していない会社で、株として買うことはできません。運用している資金の持ち主である投資家が実質的な所有者になっている形です。
さらに「リセッション時に金融株は他の株式指数以上に儲かる可能性があります」とも書いていました。これは出どころのない話なので取り下げます。金融の会社は景気の影響を強く受ける、という一般的な説明までにとどめます。
指数に連動するETF|VTIとVOO
個別の会社を選ぶのが難しい場合の選択肢として、最初の版ではVTIとVOOが挙げられていました。VTIは米国の上場企業のほぼ全体に、VOOは主要500社に連動するETFです。どちらもバンガードが運用しています。
積み立てて買っていくと、価格が高いときには少ない口数、安いときには多い口数を買うことになります。これをドルコスト平均法と呼びます。買うタイミングを自分で判断しなくて済むのが、この方法の一番の中身だと私は思っています。
私自身は配当を受け取る形を選んでいるので、インデックスのETFを主力にはしていません。ただ、暴落のときに「何を買うか」で迷わない方法としては、これがいちばん簡単だと考えています。
最初に書いた版から直したところ
この記事を見直して、次のところを直しました。
- 「P&Gは60年以上の連続増配」と書いていましたが、正しくは70年連続増配です。配当そのものは1890年の設立以来136年続いています(同社が2026年4月に米国の証券当局へ提出した資料で確認しました)
- 「GAFAMで配当を出しているのはアップルとマイクロソフトだけ」と書いていましたが、メタは2024年2月に、アルファベットは2024年4月に配当を始めています。配当を出していないのはアマゾンだけです
- 「原油価格が1バレル当たり50ドル以上下落」と書いていましたが、何時点の数字なのかを私自身が示せなかったので取り下げました
- 「GAFAM企業だけでS&P500の2割以上」という割合も、基準の時点を示せないので取り下げ、上位の数社の比重が大きいという書き方に変えました
- 「リセッションのときに金融の会社は指数より儲かる可能性がある」と書いていましたが、根拠を示せないので削除しました。どの会社がどう動くかを私が言い当てられるわけではありません
それでも私が暴落を待っている理由
ここまで下落幅と年数を並べましたが、私は暴落を怖いものとしてだけ見ているわけではありません。
配当を受け取る形で持っていると、株価が下がっても配当の金額は変わらないことがあります。同じ配当をより安い金額で買えるということは、その会社から受け取る配当の率が上がるということです。P&Gが70年続けて増配してきたような会社なら、下がった年に買い増した分が後から効いてきます。
ただ、それは「買うお金が残っていれば」の話です。だから私は、下がる前に現金を持っていることのほうを大事にしています。暴落時に買える会社を探すよりも、暴落時に買えるお金を残しておくほうが、私には難しかったからです。
この記事は公表資料を読んで私が考えた記録で、特定の会社やETFの売買を勧めるものではありません。ここで挙げた会社について、私が口座で持っているかどうかは書いていません。数字は2026年10月時点のものです。
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暴落のときに慌てないために、私は買う順番と金額を先に決めておくようにしました。その注文を置いてある口座が、次の2社です。
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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。


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