1,000万円を預金だけで取り崩すと何年もつか｜68歳からの老後資金シミュレーション

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先に結論を書きます。1,000万円を普通預金（金利0.2%）に置いて毎月10万円ずつ取り崩すと、私の計算では9年で残高がゼロになりました。68歳で入金したとすると77歳です。

一方、年7%で運用しながら毎年の残高の4%ずつを使っていく置き方では、90歳時点で約1,258万円が残る計算になりました。

ただし、これは私が置いた前提での計算例であり、将来の運用成果を示すものではありません。前提が変われば結果は変わります。

※本記事は私個人の考えと調べたことの紹介であり、特定の銘柄・商品の購入を推奨するものではありません。当ブログは金融商品取引業（投資助言・代理業）の登録を受けていません。数字は2026年10月時点で私が調べたもので、変わります。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

この記事の内容は、YouTubeの動画でもお話ししています。

この記事で私が置いた前提

シミュレーションの数字は、前提を書かないと意味がないと思っています。すべて次の共通条件で計算しました。

項目	置いた条件
入金時期	68歳（退職金を想定）
取り崩し開始	70歳から
計算の終わり	90歳まで（22年間）
追加の入金	なし
税金	新NISAの非課税枠内で完結する前提。課税は計算に入れていません
手数料	信託報酬などは利回りの中に含まれているものとして別建てにしていません
想定利回り	年7%（暴落を織り込んだあとの実質は年4.8%ほどになりました）
暴落	マイナス40%を73歳と83歳に1回ずつ。置き場所は私が決めました
回復	暴落のあとにプラス20%が3年続くのを2回
預金の金利	タンス預金0%、普通預金0.2%、定期預金0.5%

※暴落をどの年に置くかで結果は変わります。73歳と83歳という置き方も、私が選んだ一例にすぎません。

預金だけで取り崩すと何年もつか

まず、運用をせずに預金だけで取り崩した場合です。1,000万円スタートで、毎月の取り崩し額を変えて計算しました。

毎月の取り崩し額	タンス預金 0%	普通預金 0.2%	定期預金 0.5%
月5万円（年60万円）	17年	17年	18年
月8万円（年96万円）	11年	11年	11年
月10万円（年120万円）	9年	9年	9年
月15万円（年180万円）	6年	6年	6年
月20万円（年240万円）	5年	5年	5年

私が驚いたのは、金利があってもなくてもほとんど結果が変わらないことでした。0.2%の利息は、月10万円の取り崩しの前ではほぼ効いていません。

月10万円・普通預金0.2%の年ごとの残高

経過年	年齢	年初残高	利息	取り崩し	年末残高
1年目	69歳	1,000万円	1.6万円	120万円	881万円
3年目	71歳	763万円	1.2万円	120万円	644万円
5年目	73歳	525万円	0.8万円	120万円	406万円
7年目	75歳	287万円	0.5万円	120万円	167万円
8年目	76歳	167万円	0.3万円	120万円	48万円
9年目	77歳	48万円	0.08万円	48万円	0円

68歳で入れた1,000万円が、77歳で底をつく計算になりました。厚生労働省の令和6年（2024年）簡易生命表では、平均寿命は女性87.13年、男性81.09年でした。77歳で残高がゼロになると、そこから先の10年ほどをどうするか、という話になります。

JAL時代の先輩を見て思うこと

私は元JAL客室乗務員として30年勤めましたが、定年後の先輩方を見ていると、退職してすぐに亡くなる方も少なくありませんでした。ですので、投資をしないで今の生活を楽しむのも、ひとつの生き方だと私は思っています。

今の生活を我慢して老後のことばかり考えるのは疲れます。「あと何年もつか」を毎日計算する暮らしも、私には健全だとは思えません。大金を残して亡くなるくらいなら、生活の工夫でなんとかなったかもしれない、ということも書いておきたいと思いました。

運用しながら残高の4%ずつ使うと、500万・1,000万・2,000万でどうなったか

次に、年7%で運用しながら毎年末の残高の4%を翌年の生活費にあてる、という置き方で計算しました。前提は冒頭の表のとおりです。

スタート額	90歳の残高	増減	22年の累計受取	受取と残高の合計
500万円	629万円	+26%	478万円	1,107万円
1,000万円	1,258万円	+26%	956万円	2,215万円
2,000万円	2,517万円	+26%	1,913万円	4,430万円

※私が置いた前提での計算例です。利回りや暴落の置き方を変えれば、この増減はすぐに変わります。将来の運用成果を示すものではありません。

金額が違っても増減率が同じになるのは、定率で取り崩すと計算が相似形になるからでした。定率の計算では、スタート額が何円でも増減の率は同じになります。

500万円から始めた場合

• 70歳の取り崩し額は月約2万円
• 22年間の累計受取は478万円
• 90歳の残高は629万円

月2万円であれば、食費の足しや趣味代、年に一度の温泉旅行くらいの範囲だと思います。私はこれを「年金の足し」として見ています。

1,000万円から始めた場合

• 70歳の取り崩し額は月約4.1万円
• 90歳の取り崩し額は月約4.4万円（残高が増えたぶん、取り崩し額も増える計算になりました）
• 22年間の累計受取は956万円、90歳の残高は1,258万円

2,000万円から始めた場合

• 70歳の取り崩し額は月約8.2万円
• 22年間の累計受取は1,913万円
• 90歳の残高は2,517万円

90歳で2,517万円が残る計算なので、次の世代に渡すぶんも含めて考えられる金額だと私は受け止めました。

「4%ルール」の出どころを自分で調べてみました

4%という数字はどこから来たのか、気になって調べました。私が確認できた範囲では、次のとおりです。

• 最初に4%という水準を示したのは、米国のファイナンシャルプランナーのウィリアム・ベンゲンが1994年に発表した論文だと紹介されています
• よく「トリニティ研究」と呼ばれるのは、トリニティ大学のクーリー、ハバード、ウォルツの3氏が1998年にAAII Journalに発表した研究です。1925年から1995年までの相場データを使い、30年の期間で3%から4%の取り崩しなら資産が尽きにくいという結果を出しています

ここで私が自分の勘違いに気づいたことがあります。この4%ルールは「初年度の4%にあたる金額を決めて、その後は物価に合わせて増やしていく」という、金額を決めるやり方の研究でした。この記事で私が計算した「毎年の残高の4%」という定率のやり方とは別のものです。

つまり、私が計算した定率の取り崩しは、4%ルールの研究がそのまま裏づけているわけではありません。混ぜて語られているのを見かけますが、別の方法だと理解しておいたほうがいいと私は思いました。

定率にすると何が変わるのか

金額で決める定額と、割合で決める定率のちがいを、私はこう理解しました。

• 相場が安い年は、残高が減っているので引き出す金額も自動で下がります。安いときに売る口数が少なくて済みます
• 相場が高い年は、引き出せる金額が増えます
• 残高に比例するので、計算上は残高がゼロになりません。ただし金額は減るので、生活費が足りなくなる年が出る可能性はあります

定額の場合は逆で、安い年も同じ金額を引き出すため、安いときに多くの口数を売ることになります。私はこの点が自分には怖いと感じて、割合で決めるやり方を選びました。どちらが正しいという話ではありません。

なお、この考え方は経済評論家の方々の本や記事を読んで私が理解したものです。特定の方の発言として引用できる一次情報を確認できなかったため、この記事では誰かの主張としては書いていません。

2025年の物価は前年比3.2%上がりました

現金で置いておく話を考えるには、物価の動きも見ておきたいと思いました。総務省統計局の消費者物価指数「2025年（令和7年）平均」（2026年1月23日公表）では、次の数字でした。

• 総合指数：前年比プラス3.2%
• 生鮮食品を除く総合（コアCPI）：前年比プラス3.1%
• 食料：前年比プラス6.8%

2020年を100とすると、2025年の総合指数は112程度になります。5年で約12%上がった、ということです。「デフレの国」という言い方は、私の中ではもう過去のものになりました。

月30万円で暮らしていた世帯が同じ暮らしを続けるには、12%ぶんで月3.6万円、年43万円ほど多く払う計算になります。食料がとくに上がっているので、体感はもっと大きいかもしれません。

デパ地下で働いていて値札を見て思うこと

私はデパ地下でパートをしています。値札を書き替える側にいると、上がり方が肌でわかります。以下は統計ではなく、私が店頭で見かけた値段のおおよその印象です。正確な数字ではありませんので、目安として読んでいただければと思います。

品目	2020年ごろの印象	2026年の印象
お米（5kg）	1,800円くらい	3,000円台
卵（10個）	180円くらい	300円前後
ラーメン1杯	700〜800円	1,000円超えが普通に
電気代（標準世帯）	8,000円くらい	12,000円前後
オリーブオイル	600円くらい	1,300円以上
ポテトチップス	90円（60g）	160円（50g）

500円玉1枚でお昼を済ませるのは、私の周りではもう難しくなりました。1,000円札1枚で3つか4つ選ぶと超えてしまいます。

1,000万円を22年間現金で持った場合の実質価値

物価が上がり続けた場合、現金の金額は変わらなくても、買えるものは減ります。インフレ率をいくつか置いて計算しました。

想定インフレ率	22年後の実質価値	目減り率
年2%	約647万円	マイナス35%

※年2%が22年続いた場合の計算です。実際の物価は年によって上下しますので、この数字どおりになるわけではありません。

現金のままと、運用して4%ずつ使う場合の比較

置き方	22年後の状態	実質価値（インフレ年2%で調整）
現金のまま	名目1,000万円	約647万円
年7%運用・残高の4%ずつ取り崩し	累計受取956万円＋残高1,258万円	約1,435万円

差は約788万円でした。繰り返しますが、利回り7%という前提を置いたうえでの計算です。前提が変われば差も変わります。

企業に投資することがインフレに強いと言われる理由

なぜ企業に投資するとインフレに強いと言われるのか、私の理解を書いておきます。

• インフレは企業が値上げをする局面でもあります。値上げしても買ってもらえる会社は、売上と利益を保ちやすい
• 会社は工場や設備、土地を持っています。物価が上がればその評価額も上がります
• ペンシルベニア大学ウォートン校のジェレミー・シーゲル教授の集計では、1802年から2021年までの実質トータルリターンで、株式は年6.9%ほど、現金（米ドル）は年マイナス1.4%ほどでした（出典：『株式投資 第6版 長期投資で成功するための完全ガイド』）

ただしこれは米国の過去220年の記録で、日本の円やこれから先を保証するものではありません。それに、値上げできない会社もありますし、株価は短い期間では大きく下がります。私は「必ず勝てる」とは思っていません。

私がやった順番

私の場合はこういう順番で動きました。同じようにする必要はまったくありません。

• 新NISA口座を開きました。取り崩すときに税金がかからない枠を先に確保しておきたかったからです
• 月5,000円から積立を始めました。金額より先に、値動きに慣れることを優先しました
• まとまったお金は、年間の成長投資枠（240万円）の範囲で、複数年に分けて入れました。生涯の非課税枠は1,800万円までです
• 取り崩しを始める予定の2年前までは、そのまま持つことにしました
• 取り崩しは、金額ではなく「年末の残高の4%」という割合で決めることにしました

まとめ

• 1,000万円を普通預金で月10万円ずつ取り崩すと、私の計算では9年でゼロになりました
• 年7%で運用しながら残高の4%ずつ使う置き方では、90歳で約1,258万円が残る計算になりました
• 4%ルールの元になった研究は、定率ではなく金額を決めるやり方の研究でした
• 2025年の消費者物価は前年比プラス3.2%。現金の金額は変わらなくても買えるものは減ります

繰り返しになりますが、この記事の数字はすべて、私が置いた前提での計算例であり、将来の運用成果を示すものではありません。前提が変われば結果は変わります。私は48歳から企業に投資を始めて、50代になった今も毎日調べています。なお、出典を確認できない発言は引用していません。

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