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元JAL客室乗務員バフェットかおるが、50代からでも始められる高配当株投資をわかりやすく解説しています。

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高配当株ポートフォリオのセクター偏りを点検|守りが薄かった私が買い増す3業種

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1億円への道
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結論から書きます。自分のポートフォリオを評価額で並べ直してみたら、景気に左右されやすい会社に寄っていました。商社、建設、化学。どれも好きで買った会社ですが、不況が来たときに同じ方向へ振られます。足りていなかったのは、電気・ガス、食料品、医薬品、通信といった、景気と関係なく売れるものを扱う会社でした。この記事は、その点検の記録と、これから私がどこを足していくかの話です。

以下は私の保有状況の紹介であり、同じものを買うことをおすすめするものではありません。比率は2026年3月時点、評価額をもとに私が計算したものです。

当ブログは金融商品取引業(投資助言・代理業)の登録を受けておりません。特定の銘柄の売買を勧めるものではなく、最終的な判断はご自身でお願いいたします。記事中の比率や利回りは2026年3月時点で私が自分の口座を見て計算したもので、現在の数値とは異なります。

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評価額で並べ直してみたら、偏っていました

保有している会社を業種ごとにまとめて、全体に対する割合を出しました。重いほうから順に並べます。

業種 比率 主な中身
米国ETF 25.2% AGG、SPYD、HDVなど。受け取っている配当の26.0%がここから出ています
サービス業 8.9% 人材や教育など。私の分類では守りの側に入れていました
卸売(商社) 8.0% 三菱商事、三井物産、住友商事など。景気に左右されます
建設 7.2% 日本電技、積水ハウスなど。景気に左右されます

そして、足りていなかったほうです。

業種 比率 いま持っているもの
電気・ガス 0.8% 電源開発(9513)のみ
陸運 1.2% センコー、JR九州のみ
医薬品 2.0% 武田薬品、ツムラのみ
食料品 2.8% 日東富士製粉、キリン、JTのみ

この表を作って、私が気づいたこと

自分では分散しているつもりでした。会社の数は多いのです。でも業種でまとめると、景気の波を一緒に受ける会社が固まっていました。社数が多いことと、分散できていることは別でした。

もう一つ気になったのは、サービス業を自分で「守り」に分類していたことです。人材や教育の会社は、景気が悪くなると採用も習い事も減ります。これは守りではなく、景気に左右される側だと、分類し直しました。

米国ETFが4分の1というのも、自分で見て驚きました。配当の4分の1以上がここから来ているので、ドルの動きがそのまま私の配当額に出ます。

これから私が足していく3つの業種

偏りを直すために、売るのではなく足すことにしました。売れば税金がかかりますし、どの会社も理由があって買ったものです。買い増しで比率を直していきます。

1. 電気・ガス(いま0.8%)

電気とガスは、景気が悪くても使います。いま持っているのは電源開発(9513)だけなので、ここを厚くしたいと考えています。地方の電力会社やガス会社の中には、配当を減らさない方針を打ち出しているところもあります。私はこれから決算資料を読んで、どこを足すか決めるつもりです。

気をつけているのは、電気・ガスは料金が制度で決まる部分があることと、燃料の値段で利益が大きく動くことです。過去には赤字になって配当を止めた会社もありました。守りだから安全、とは考えないようにしています。

2. 食料品(いま2.8%)

食べるものは、景気と関係なく売れます。いま持っているのは日東富士製粉、キリン、JTの3社です。ここも社数が少ないので、安定して配当を出してきた会社を足していきたいと思っています。

ただ、食料品は原材料の値段が上がったときに利益が削られます。値上げを受け入れてもらえる商品を持っている会社かどうかを、私は見るようにしています。

3. 情報・通信(いま5.6%)

これは数字を見て驚いたところです。通信は私のなかで主力のつもりだったのに、NTT(9432)が全体の1.01%、KDDI(9433)が0.52%しかありませんでした。情報・通信の5.6%の多くは、小さな会社の積み上げでした。

通信の大手は、配当を長く増やしてきた会社です。NTTとKDDIの比率を、それぞれ2%くらいまで引き上げようと考えています。

小さく持っている会社を、そのままにしている理由

私のポートフォリオには、1%に届かない会社がたくさんあります。

  • 食料品・医薬品|キリンホールディングス(2503)0.84%、日本たばこ産業(2914)0.75%、ツムラ(4540)0.78%
  • 情報・通信|システナ(2317)0.86%、SRAホールディングス(3817)0.78%、朝日ネット(3834)0.74%、KDDI(9433)0.52%
  • サービス|ジェイエイシーリクルートメント(2124)0.75%、CDS(2169)0.95%、プラネット(2391)0.88%、日本ケアサプライ(2393)0.92%、アルプス技研(4641)0.54%、アビスト(6087)0.87%、MS-Japan(6539)0.74%、学究社(9769)0.93%
  • 陸運・倉庫・その他|センコーグループホールディングス(9069)0.37%、住友倉庫(9303)0.99%、キムラユニティー(9368)0.36%、ニホンフラッシュ(7820)0.95%、キヤノン(7751)0.22%
  • 債券・金|純金上場信託(1540)0.03%

1社あたりが小さいので、1社が減配しても全体はほとんど動きません。これは私にとって安心材料です。一方で、気に入って買った会社が増配しても、全体にはあまり響きません。

私は、小さいものを整理して大きいものに寄せる、ということはしていません。どの会社も、自分で決算を見て納得して買ったものです。売る理由が会社の側にないのなら、持っておきます。足すほうで比率を直していきます。

買い増すときに私が使っている基準

足す会社を選ぶとき、私は次の数字を見ています。自分のために作った目安で、どなたかにすすめる基準ではありません。

  • 配当利回り|税引き前で3.75%以上。高いというより、割安なタイミングかどうかの目印です。
  • PBR|0.5〜1.5倍くらい。会社の持つ資産に対して株価が高すぎないかを見ます。
  • 配当を減らさない方針を公表しているか。法律の縛りではありませんが、手がかりにしています。
  • 配当を払い続けられる稼ぎがあるか。利回りの数字そのものより、決算でここを見ます。

この基準を全部満たす会社は、そう多くありません。満たさない項目があるときは、なぜ満たさないのかを資料で確かめて、それでも持つかを決めています。これはウォーレン・バフェットのやり方を真似しているところです。わからないものは買わない、という一点を守るためです。

半年に一度、この点検をするようにしました

買うときは1社ずつ見ています。でも全体の形は、買っているうちに勝手に変わっていきます。好きな業種が増えていき、気づいたら偏っていました。

私がしているのは、こんな手順です。

  1. 評価額で並べる|買った金額ではなく、いまの評価額で見ます。値上がりした会社の比率は、自分で思っているより大きくなっています。
  2. 業種でまとめる|社数ではなく業種でまとめると、偏りが見えます。
  3. 配当がどこから来ているかも見る|評価額の比率と、配当の比率は違います。私の場合、米国ETFは評価額25.2%に対して配当は26.0%でした。
  4. 足りない業種を書き出す|次に買うものを、ここから選びます。
  5. 売らない|比率を直すのは、買い増しだけでやります。

この点検を始めてから、「次に何を買おうか」で迷う時間が減りました。安いものを探すのではなく、足りていないところを埋めるだけです。

まとめ|点検して私が決めたこと

  1. 社数が多いことと、分散できていることは別でした。業種でまとめ直して気づきました。
  2. 景気に左右される業種に寄っていました。商社、建設、化学、そしてサービス業。
  3. 電気・ガス、食料品、情報・通信を足していきます。守りの側が薄すぎました。
  4. NTTとKDDIは、主力のつもりで1%前後しかありませんでした。2%くらいまで引き上げます。
  5. 売らずに、足して直します。売れば税金がかかりますし、どれも理由があって買った会社です。

私は、買ったら売らないと決めました。配当金を信じて持ち続ける、というやり方です。それでも年に何回かは全体を並べ直して、形がおかしくなっていないかを確かめるようにしています。

最後にもう一度書いておきます。この記事に出てきた会社と比率は、私の保有状況の紹介であり、買うことをおすすめするものではありません。数字は2026年3月時点のもので、今は違っています。ご自身で最新の決算資料を確かめて、ご自身の判断でお願いいたします。

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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。

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