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結論から書きます。自分のポートフォリオを評価額で並べ直してみたら、景気に左右されやすい会社に寄っていました。商社、建設、化学。どれも好きで買った会社ですが、不況が来たときに同じ方向へ振られます。足りていなかったのは、電気・ガス、食料品、医薬品、通信といった、景気と関係なく売れるものを扱う会社でした。この記事は、その点検の記録と、これから私がどこを足していくかの話です。
以下は私の保有状況の紹介であり、同じものを買うことをおすすめするものではありません。比率は2026年3月時点、評価額をもとに私が計算したものです。
当ブログは金融商品取引業(投資助言・代理業)の登録を受けておりません。特定の銘柄の売買を勧めるものではなく、最終的な判断はご自身でお願いいたします。記事中の比率や利回りは2026年3月時点で私が自分の口座を見て計算したもので、現在の数値とは異なります。
評価額で並べ直してみたら、偏っていました
保有している会社を業種ごとにまとめて、全体に対する割合を出しました。重いほうから順に並べます。
| 業種 | 比率 | 主な中身 |
| 米国ETF | 25.2% | AGG、SPYD、HDVなど。受け取っている配当の26.0%がここから出ています |
| サービス業 | 8.9% | 人材や教育など。私の分類では守りの側に入れていました |
| 卸売(商社) | 8.0% | 三菱商事、三井物産、住友商事など。景気に左右されます |
| 建設 | 7.2% | 日本電技、積水ハウスなど。景気に左右されます |
そして、足りていなかったほうです。
| 業種 | 比率 | いま持っているもの |
| 電気・ガス | 0.8% | 電源開発(9513)のみ |
| 陸運 | 1.2% | センコー、JR九州のみ |
| 医薬品 | 2.0% | 武田薬品、ツムラのみ |
| 食料品 | 2.8% | 日東富士製粉、キリン、JTのみ |
この表を作って、私が気づいたこと
自分では分散しているつもりでした。会社の数は多いのです。でも業種でまとめると、景気の波を一緒に受ける会社が固まっていました。社数が多いことと、分散できていることは別でした。
もう一つ気になったのは、サービス業を自分で「守り」に分類していたことです。人材や教育の会社は、景気が悪くなると採用も習い事も減ります。これは守りではなく、景気に左右される側だと、分類し直しました。
米国ETFが4分の1というのも、自分で見て驚きました。配当の4分の1以上がここから来ているので、ドルの動きがそのまま私の配当額に出ます。
これから私が足していく3つの業種
偏りを直すために、売るのではなく足すことにしました。売れば税金がかかりますし、どの会社も理由があって買ったものです。買い増しで比率を直していきます。
1. 電気・ガス(いま0.8%)
電気とガスは、景気が悪くても使います。いま持っているのは電源開発(9513)だけなので、ここを厚くしたいと考えています。地方の電力会社やガス会社の中には、配当を減らさない方針を打ち出しているところもあります。私はこれから決算資料を読んで、どこを足すか決めるつもりです。
気をつけているのは、電気・ガスは料金が制度で決まる部分があることと、燃料の値段で利益が大きく動くことです。過去には赤字になって配当を止めた会社もありました。守りだから安全、とは考えないようにしています。
2. 食料品(いま2.8%)
食べるものは、景気と関係なく売れます。いま持っているのは日東富士製粉、キリン、JTの3社です。ここも社数が少ないので、安定して配当を出してきた会社を足していきたいと思っています。
ただ、食料品は原材料の値段が上がったときに利益が削られます。値上げを受け入れてもらえる商品を持っている会社かどうかを、私は見るようにしています。
3. 情報・通信(いま5.6%)
これは数字を見て驚いたところです。通信は私のなかで主力のつもりだったのに、NTT(9432)が全体の1.01%、KDDI(9433)が0.52%しかありませんでした。情報・通信の5.6%の多くは、小さな会社の積み上げでした。
通信の大手は、配当を長く増やしてきた会社です。NTTとKDDIの比率を、それぞれ2%くらいまで引き上げようと考えています。
小さく持っている会社を、そのままにしている理由
私のポートフォリオには、1%に届かない会社がたくさんあります。
- 食料品・医薬品|キリンホールディングス(2503)0.84%、日本たばこ産業(2914)0.75%、ツムラ(4540)0.78%
- 情報・通信|システナ(2317)0.86%、SRAホールディングス(3817)0.78%、朝日ネット(3834)0.74%、KDDI(9433)0.52%
- サービス|ジェイエイシーリクルートメント(2124)0.75%、CDS(2169)0.95%、プラネット(2391)0.88%、日本ケアサプライ(2393)0.92%、アルプス技研(4641)0.54%、アビスト(6087)0.87%、MS-Japan(6539)0.74%、学究社(9769)0.93%
- 陸運・倉庫・その他|センコーグループホールディングス(9069)0.37%、住友倉庫(9303)0.99%、キムラユニティー(9368)0.36%、ニホンフラッシュ(7820)0.95%、キヤノン(7751)0.22%
- 債券・金|純金上場信託(1540)0.03%
1社あたりが小さいので、1社が減配しても全体はほとんど動きません。これは私にとって安心材料です。一方で、気に入って買った会社が増配しても、全体にはあまり響きません。
私は、小さいものを整理して大きいものに寄せる、ということはしていません。どの会社も、自分で決算を見て納得して買ったものです。売る理由が会社の側にないのなら、持っておきます。足すほうで比率を直していきます。
買い増すときに私が使っている基準
足す会社を選ぶとき、私は次の数字を見ています。自分のために作った目安で、どなたかにすすめる基準ではありません。
- 配当利回り|税引き前で3.75%以上。高いというより、割安なタイミングかどうかの目印です。
- PBR|0.5〜1.5倍くらい。会社の持つ資産に対して株価が高すぎないかを見ます。
- 配当を減らさない方針を公表しているか。法律の縛りではありませんが、手がかりにしています。
- 配当を払い続けられる稼ぎがあるか。利回りの数字そのものより、決算でここを見ます。
この基準を全部満たす会社は、そう多くありません。満たさない項目があるときは、なぜ満たさないのかを資料で確かめて、それでも持つかを決めています。これはウォーレン・バフェットのやり方を真似しているところです。わからないものは買わない、という一点を守るためです。
半年に一度、この点検をするようにしました
買うときは1社ずつ見ています。でも全体の形は、買っているうちに勝手に変わっていきます。好きな業種が増えていき、気づいたら偏っていました。
私がしているのは、こんな手順です。
- 評価額で並べる|買った金額ではなく、いまの評価額で見ます。値上がりした会社の比率は、自分で思っているより大きくなっています。
- 業種でまとめる|社数ではなく業種でまとめると、偏りが見えます。
- 配当がどこから来ているかも見る|評価額の比率と、配当の比率は違います。私の場合、米国ETFは評価額25.2%に対して配当は26.0%でした。
- 足りない業種を書き出す|次に買うものを、ここから選びます。
- 売らない|比率を直すのは、買い増しだけでやります。
この点検を始めてから、「次に何を買おうか」で迷う時間が減りました。安いものを探すのではなく、足りていないところを埋めるだけです。
まとめ|点検して私が決めたこと
- 社数が多いことと、分散できていることは別でした。業種でまとめ直して気づきました。
- 景気に左右される業種に寄っていました。商社、建設、化学、そしてサービス業。
- 電気・ガス、食料品、情報・通信を足していきます。守りの側が薄すぎました。
- NTTとKDDIは、主力のつもりで1%前後しかありませんでした。2%くらいまで引き上げます。
- 売らずに、足して直します。売れば税金がかかりますし、どれも理由があって買った会社です。
私は、買ったら売らないと決めました。配当金を信じて持ち続ける、というやり方です。それでも年に何回かは全体を並べ直して、形がおかしくなっていないかを確かめるようにしています。
最後にもう一度書いておきます。この記事に出てきた会社と比率は、私の保有状況の紹介であり、買うことをおすすめするものではありません。数字は2026年3月時点のもので、今は違っています。ご自身で最新の決算資料を確かめて、ご自身の判断でお願いいたします。
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それでは、またお会いしましょう。バフェットかおるでした。
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