こんにちは、バフェットかおるです。元JALの客室乗務員で、48歳から投資をはじめた私が、現在85銘柄の高配当株を保有しています。
今回は、2026年2月24日と4月25日の2ヶ月間で、私のポートフォリオがどう変化したかを、すべて数字つきで公開します。
「え、日系平均株価が最高値の6万円を超えたのに資産額が減ってるの？」
そうなんです。でも、ちゃんと理由があります。
この記事を読めば、
- 高配当株投資の「リアルな現実」がわかる
- 株価が下がっても慌てなくていい理由がわかる
- 分散投資が大事かが数字でわかる
ということが、投資をまったく知らない方でも理解できるように説明していきます
「高配当株投資」とは
投資の話をする前に、そもそも「高配当株投資」ってなに？という方のために、カンタンに説明しますね。
株を買うと「投資してくれたお礼」がもらえる
株を買うということは、その会社の「オーナーの一人」になるということです。
たとえば、あなたがトヨタの株を買ったら、あなたはトヨタのオーナーの一人です。
オーナーになると、会社が儲かったとき、「配当金」というお礼が帰ってきます
これは、会社が「うちの株を持っていてくれてありがとう！利益の一部をお返しするね」と言って、年に1〜2回お金をくれる仕組みです。
「高配当株」は、お礼が多い投資家を大切にする会社
世の中にはたくさんの会社がありますが、中には特にたくさんのお礼をくれる会社があります。
こういう会社の株のことを「高配当株」と呼びます。
私の投資のスタイルは、この「高配当株」をたくさん持って、毎年配当金をもらい続けるというものです。これを働けない身体となった時にため、頭がボケて動かなくなった時のために年金の足りない部分として補完する自分年金にするつもりです
私が実践しているのは、ウォーレン・バフェットさん（世界で一番有名な投資家）の考え方をベースにしています。
- お金をしっかり稼いでいる会社（財務が健全）
- 割安で投資できる外部要因で株価が下がっている会社
- 毎年増配をしてくれる会社（増配傾向）
- 生活に必要な10年後20年後も存続する会社
この3つの条件を満たす株を買って、長い間ずっと持ち続けるという投資法です。
「株価が上がったら売って儲ける」のではなく、**「持っているだけで毎年配当金がもらえる」**ことを目指します。
私のポートフォリオの全体像
85銘柄を16業種以上に分散
2026年4月25日時点で、私は85銘柄の株を持っています。
- 日本の個別株：78銘柄
- アメリカのETF（いろんな株がセットになった商品）：7銘柄
業種も16種類以上に分かれています。建設、食品、化学、機械、銀行、保険、通信など、さまざまな業種の会社の株を持っています。
分散投資する理由
理由はシンプルです。**「卵を一つのカゴに盛るな」**ということわざがあります。
もし卵を1つのカゴに全部入れていたら、そのカゴを落としたら全部割れてしまいますよ。
でも、いくつものカゴに分けて入れておけば、1つ落としても他のカゴの卵は無事です。
投資も同じ。1つの会社だけに全部のお金を入れていたら、その会社がダメになったとき、全部なくなってしまいます。
私は元JALの客室乗務員です。JALは2010年に倒産しました。あのとき、JALの株を持っていた人は、株の価値がゼロになりました。社員の中には自分という資産もJALに依存していて自分の資産もJALに依存しているという両方を失う危機となりました
この経験があるからこそ、1つの会社に集中しない、たくさんの会社に分散することを徹底しています。
それでは、ここからが本題です。
2026年2月24日と4月25日の、ちょうど2ヶ月間でどう変わったかを見ていきましょう。
全体の数字まとめ
| 項目 | 2月24日（2ヶ月前） | 4月25日（今回） | 変化 |
|---|---|---|---|
| 保有資産額 | 1億5,871万円 | 1億5,601万円 | ▲269万円 |
| 含み益（もうかっている額） | ＋5,474万円 | ＋3,979万円 | ▲1,495万円 |
| 損益率（どれだけ増えたか） | ＋52.65% | ＋34.24% | ▲18.41ポイント |
| 配当利回り | 4.93% | 4.55% | ▲0.38ポイント |
| 年間配当金（税引前） | 512万円 | 528万円 | ＋16万円 |
| 銘柄数 | 84銘柄 | 85銘柄 | ＋1銘柄 |
| ディフェンシブ比率 | 58.6% | 57.3% | ▲1.3ポイント |
| 景気敏感比率 | 41.4% | 42.7% | ＋1.3ポイント |
まず、保有資産額。 2ヶ月前は1億5,871万円でした。 それが今は1億5,601万円。 269万円減っています。
次に、購入額、つまり元手ですね。 2ヶ月前は1億396万円だったのが、今は1億1,622万円。 1,225万円増えています。 つまり、この2ヶ月で1,225万円も追加で投資したんです。
そして含み益、今売ったらいくら儲かるかという数字。 2ヶ月前は5,474万円のプラスでした。 それが今は3,979万円のプラス。 約1,495万円も減ってしまいました。
損益率は52.65%から34.24%へ。 18ポイント以上下がっています。
配当利回りも4.93%から4.55%へ少し下がりました。
でもね、ここ注目してください。 年間の配当金は512万円から528万円へ。 むしろ16万円増えているんです。
銘柄数は84から85へ、1銘柄増えました。
ディフェンシブと景気敏感の比率はほぼ変わらず、約6対4をキープしています。
ということは、日系平均株価が過去差高値の6万円を超えたのに資産全体は269万円減っているんです
でも、大丈夫なんです。これにはちゃんとした理由があります。
「含み益」と「損益率」
ここで、大事な言葉を2つ説明します。
含み益（ふくみえき）
「含み益」とは、今売ったらどれだけ儲かるか、という”まだ確定していない利益”のことです。
たとえば、あなたが100円で買ったお菓子が、今は150円で売れるとします。 まだ売っていないけど、「50円分得している」状態。これが含み益です。
逆に、100円で買ったのに今は80円の価値しかない場合、「20円分損している」状態。これを「含み損（ふくみぞん）」と言います。
大事なポイントは、含み益は「まだ確定していない」ということ。
株を売らない限り、含み益が増えたり減ったりしても、あなたの実際の財布の中身は変わりません。
損益率
損益率とは、「元手に対して何パーセント増えたか（または減ったか）」を表す数字です。
- 100万円の元手が150万円になったら → 損益率＋50%
- 100万円の元手が80万円になったら → 損益率▲20%
今回、私の損益率は52.65%から34.24%に下がりました。
でもこれは、株価が下がっただけでなく、追加投資で「元手」が増えたことも原因です。この点は後で詳しく説明します。
なぜ下がったのか？ 理由をカンタンに解説
さて、ここからが一番大事なパートです。
なぜ2ヶ月で含み益が減ったのか？
その理由を、できるだけカンタンな言葉で説明していきます。
【理由①】中東ショック ── 世界がパニックになった
2026年2月末から3月にかけて、アメリカとイスラエルがイランを攻撃するというニュースが世界を駆け巡りました。
「戦争が起きるかもしれない」
投資家たちはこう考えて、リスクのある株をどんどん売りました。
これを「中東ショック」と呼びます。日経平均株価は高値から**約14%**も下落しました。
【理由②】ホルムズ海峡のリスク ── 石油が届かなくなるかも？
イランの近くには「ホルムズ海峡（かいきょう）」という、とても大事な海の通り道があります。
世界の石油の約2〜3割がここを通って運ばれています。
イランとの戦争が起きたら、この海峡が封鎖されるかもしれない。そうなると石油が届かなくなって、ガソリンや電気代がものすごく高くなります。
日本の会社は石油をたくさん使うので、「コストが上がって利益が減るかも」と心配されて、株が売られました。
【理由³】アメリカの関税問題 ── 貿易のケンカ
アメリカのトランプ大統領が、いろんな国からの輸入品に「関税（かんぜい）」という追加料金をかける政策を進めています。
関税とは、外国から商品を買うときにかかる「通行料」のようなものです。
これがかかると、日本から輸出している商品も高くなってしまい、売れにくくなります。
「日本の会社の商品が海外で売れなくなるかも」という心配が広がり、株価が下がりました。
【理由④】日経平均6万円突破後の利益確定売り
2026年4月23日、日経平均株価がついに初めて6万円を突破しました。これは歴史的な出来事です。
でも、こういう「大きな節目」を超えると、面白いことが起きます。
「もう十分上がったから、ここで売って利益を確定させよう」
こう考える投資家がたくさんいるのです。これを「利益確定売り（りえきかくていうり）」と言います。
たくさんの人が同時に売ると、株価はまた下がります。
【理由⑤】決算の「端境期はざかいき」── ニュースがない時期
日本の多くの大企業は3月に決算（1年の成績発表）を行います。
2月〜4月はこの決算発表の前後で、新しい良いニュースが出にくい時期です。これを「端境期（はざかいき）」と言います。
良いニュースがないと、株を新しく買う理由がない。でも悪いニュースが出ると売られる。
この「上がる理由がなく、下がる理由だけある」という状態が、2ヶ月間続きました。
【理由⑥】日銀の利上げへの警戒 ── 金利が上がるかも？
日本銀行（日銀）が「金利を上げるかもしれない」という話が出ていました。
金利とは、お金を借りるときの「レンタル料」のようなものです。
金利が上がると、
- 住宅ローンの返済が増える → 家を買う人が減る → 不動産会社や建設会社が困る
- 企業が設備投資のためにお金を借りにくくなる → 成長が鈍る
こういう連想が働いて、特に不動産や建設関連の株が下がりました。
【理由⑦】追加投資で「損益率の分母」が大きくなった
ここからは、**市場の問題ではなく、私のポートフォリオの「算数上の問題」**です。
損益率の計算式はこうです：
もし追加投資をしていなければ、損益率はもう少し高かったはずです。私は配当金やデパ地下のパートの収益である月２万円 YouTubeの収益の約１０万円を追加投資しています。
つまり、損益率が大きく下がった理由の一部は、「株がたくさん下がったから」だけではなく、「追加でお金を入れたから分母が大きくなった」という算数の話なんです。
【理由⑧】高配当株は「守り」に強いが「攻め」では出遅れる
日経平均が6万円に向かって上がっていく中で、主役だったのは**半導体やAI関連の「成長株」**でした。
高配当株は「地味だけど安定している会社」が多いので、こういう成長株のお祭りには乗り遅れがちです。
- 上がるときは、成長株ほど上がらない
- でも下がるときは、一緒に下がってしまう
この2ヶ月は、まさにこのパターンでした。
【理由⑨】建設セクターが全体的に少し安い状態で緩やかに下がっている
私のポートフォリオには、建設関連の株がたくさんあります（全体の5.3%）。
- ショーボンドHD
- 長谷工コーポレーション
- 東鉄工業
- 積水ハウス
- エクシオグループ
これらの会社は、3つの逆風に見舞われました。
- 端境期（業績発表がない時期）
- 資材価格の上昇（建設に使う材料が値上がり）
- 金利上昇の懸念（住宅ローンが高くなると家が売れない）
この「三重苦」で、建設セクター全体が下がりました。
【理由⑩】個別銘柄で大きく下がったものがあった
全体の下げの中でも、特に大きく含み益が減った銘柄があります。
日本電技（1723）
- 2月：含み益＋388万円
- 4月：含み益＋33万円
- ▲355万円の減少
電気設備工事の会社ですが、受注の端境期と「次の成長テーマが見えない」ことで大きく下落しました。
モリ工業（5464）
- 含み損が▲12万円 → ▲29万円に拡大
鉄鋼関連の需要が落ちたことが影響しています。
MS-Japan（6539）
- 含み損が▲3万円 → ▲15万円に拡大
人材サービスの成長鈍化が嫌気されました。
ニホンフラッシュ（7820）
- 含み損が▲11万円 → ▲23万円に拡大
中国市場への依存度が高いことが懸念されています。
【理由⑪】米国債券ETFの価格下落
私は日本株だけでなく、アメリカのETFも持っています。
その中で、AGG（米国総合債券ETF）の含み損が▲68万円から▲85万円に拡大しました。
債券（さいけん）というのは「国や会社にお金を貸す」投資商品です。
金利が上がると、すでに発行されている債券の価格は下がります。なぜなら、新しく発行される債券のほうが金利が高くてお得だから、古い債券を売って新しい方を買う人が増えるのです。
| No. | 理由 | 種類 |
|---|---|---|
| ① | 中東ショック（イラン攻撃） | 世界の動き |
| ② | ホルムズ海峡の封鎖リスク | 世界の動き |
| ③ | 円高方向への揺り戻し | 世界の動き |
| ④ | アメリカの関税政策 | 世界の動き |
| ⑤ | 日経平均6万円突破後の利益確定売り | 日本市場 |
| ⑥ | 3月決算の端境期 | 日本市場 |
| ⑦ | 日銀の利上げへの警戒感 | 日本市場 |
| ⑧ | 追加投資による損益率の分母拡大 | ポートフォリオ固有 |
| ⑨ | 高配当株の成長株に対する出遅れ | ポートフォリオ固有 |
| ⑩ | 建設セクターの三重苦 | ポートフォリオ固有 |
| ⑪ | 個別銘柄の大幅下落 | ポートフォリオ固有 |
| ⑫ | 米国債券ETFの価格下落 | ポートフォリオ固有 |
大事なポイント
「下がった理由」をたくさん説明しましたが伝えたいことは別にあります。
市場全体より下落が小さかった
日経平均は高値から約14%下落しました。
でも、私のポートフォリオの実質的な下落は最終的に**約9.4%**でした。前回は３％とお伝えしましたが全体のポートフォリオを長期でみると*約9.4%**でした
つまり、市場全体の下落の約67%です
これは、85銘柄に分散し、ディフェンシブ（守りに強い）銘柄を57%持っているからです。
配当金は増えた
株価が下がっても、配当金は減っていません。
むしろ、年間配当金は512万円から528万円に16万円増えました。
年間528万円の配当ということは、毎月約44万円のおこづかいが入ってくる計算です。
これが、株価が下がっても売らない理由です。
配当は株価が下がっても届く
ここがとても大事なポイントなので、もう少し詳しく説明します。
株価というのは毎日上がったり下がったりします。でも、配当金は会社が「払う」と決めたら、株価に関係なく届きます。
株価の暴落 vs 配当金の減少 ── 歴史的データ
リーマンショック（2008〜2009年）
| 項目 | 数字 |
|---|---|
| 日経平均の下落率 | 約18,000円 → 約7,000円 → ▲約61% |
| 上場企業の利益総額 | 32兆円(2008) → 17.2兆円(2009) → ▲46% |
リーマンショック発生から約1ヶ月後には、発生直前と比較すると約41%もの下落率を記録しました。最終的には高値から約61%の下落です。
一方、配当金はどうだったか。上場企業の利益総額は2008年の32兆円から2009年には17.2兆円へと46%減少しました。しかし、配当金の減少幅は利益の減少幅よりずっと小さく日経平均の配当を出す企業の配当は２０％から３０％下がったと言われていますが増配する企業に投資することでその配当金の下落は２％から３％だったと言われています。逆に増配した企業もありました。企業は利益が半減しても、配当はなるべく維持しようとするからです（配当性向が上がる形で）。
コロナショック（2020年）
| 項目 | 数字 |
|---|---|
| 日経平均の下落率 | 約24,000円 → 約16,500円 → ▲約31% |
| 上場企業の利益総額 | 50.7兆円(2019) → 39.5兆円(2020) → ▲22% |
| 配当金の減少 | ほぼ横ばい〜微減程度 |
コロナショックでは2020年1月17日からわずか2ヶ月で3割の暴落を記録しました。
しか減配しなかった企業が多数存在し長年にわたり減配実績のない高配当株が注目されました。
コロナショックのときはもっとすごい。日経平均は31%下がりましたが、配当金はほぼ横ばいでした。多くの企業が「利益は減っても配当は維持する」と決断したんです。
なぜか？企業は、利益が減っても、貯金を崩してでも配当を維持しようとします。
株価は半分以下になっても、配当は大きくても2〜3割しか減らない。しかも、減配しない「累進配当」を宣言している会社なら、1円も減りません。
これが、**「株価が下がっても配当は届く」**という言葉の意味です。
私のポートフォリオでいえば、今回2ヶ月で含み益が約1,500万円減りました。でも、年間配当は512万円から528万円にむしろ16万円増えた。まさにこの法則通りなんです。
私のポートフォリオの強み「分散」
ディフェンシブ57.3% × 景気敏感42.7%
私のポートフォリオは、大きく2つのタイプに分かれています。
ディフェンシブ銘柄（57.3%） 景気が悪くなっても、あまり影響を受けない会社。食品、通信、医薬品など、「景気に関係なく人が必要とするもの」を作っている会社です。
景気敏感銘柄（42.7%） 景気が良いとたくさん儲かるけど、景気が悪いと業績が下がる会社。建設、化学、商社などです。
この比率を約6：4に保つことで、景気が悪いときはディフェンシブが守り、景気がいいときは景気敏感が稼ぐ、というバランスが取れています。
16業種以上に分散
米国ETF、サービス業、化学、卸売業、建設業、情報通信、金融、保険、銀行、機械、電気機器、食料品、医薬品、ゴム、ガラス・土石、鉄鋼、倉庫・運輸、陸運、空運、電気・ガス……
これだけ分散していれば、ある業種がダメでも、他の業種が支えてくれます。
AIの活用
私はこのポートフォリオの管理を、AIの力を借りて効率的に行っています。
毎日の日経新聞の解説、週次のポートフォリオチェック、動画台本の作成、スライドの作成、SNSへの展開……
これらを体系的に管理するために、AIをエンジニアとして活用しています。
毎月100万円稼げるサイトを目指して
YouTube、Instagram、TikTok、X（Twitter）、ブログの5つのプラットフォームで情報発信しています。
すべてのコンテンツの軸は**「保有銘柄85銘柄のリアルな投資記録」**です。
嘘のない、リアルな数字を見せることが、視聴者の皆さんの信頼につながると信じています。
2ヶ月で学んだこと
- 損益率：52.65% → 34.24%（▲18.41ポイント）
- 年間配当金：512万円 → 528万円（＋16万円）
株価は下がる。でも配当は届く。
これが高配当株投資の本質です。
日経平均が14%下がっても、私のポートフォリオは9.4%の下落に留まり、配当金はむしろ増えました。
85銘柄・16業種以上の分散と、ディフェンシブ57%の構成比率が、暴落のクッションになっています。
最後に
投資は怖いものだと思われがちですが、正しい方法で分散すれば、リスクを抑えながら安定した収入を得ることができます。
私のように48歳から始めても遅くありません。
大事なのは、
- 分散すること（卵を一つのカゴに盛らない）
- 売らないこと（配当をもらい続けるために持ち続ける）
- 追加投資し続けること（下がったときこそチャンス）
この3つを守って、これからも続けていきます。
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