1,000万円を預金だけで使うと何年で尽きる?──68歳からの取り崩しシミュレーション検証

退職金1,000万円、預金で取り崩したら何年もつの?」という質問に答えます

結論から先にお伝えします。

1,000万円を普通預金に預けて、毎月10万円ずつ取り崩すと、わずか9年で尽きます。

68歳で入金したら77歳で底をつく計算です。今の時代、77歳はまだまだ現役の年齢です。長生きすれば、その後の10年、20年をどう生きるのでしょうか。

この記事では、500万円・1,000万円・2,000万円の3パターンで、以下の4つのシミュレーションを並べて検証します。

  1. 預金のまま取り崩した場合(金利0.2%)
  2. 月10万円定額取り崩し(運用しながら)
  3. 4%定率取り崩し(山崎元流「増やしながら使う」)
  4. インフレが進んだ場合の実質価値

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  1. 1. 前提条件
    1. なぜこの相場想定が現実的なのか
  2. 2. 預金だけで取り崩すと何年もつか
    1. 月ごとの取り崩し額と資金枯渇年数(1,000万円スタート)
    2. 月10万円・普通預金0.2%の年次詳細
    3. JAL時代の先輩の話
  3. 3. 【比較】500万/1,000万/2,000万)の取り崩し
    1. 結果の全体像
    2. 500万円スタートの物語
    3. 1,000万円スタートの物語──標準的な退職金シナリオ
    4. 2,000万円スタートの物語──「老後2,000万円問題」の王道解
  4. 4. 山崎元流「増やしながら使う」の3つの根拠
    1. ① 米国トリニティ研究(1998年)
    2. ② ドルコスト平均法の数学的逆
    3. ③ 長寿リスクへの備え
  5. 5. インフレが進めば「現金こそ最大のリスク」になる理由
    1. 日本のインフレ現状(2026年時点)
  6. 生活に直結する「値上げ」の具体例
    1. 1,000万円を22年間「現金で持った」場合の実質価値
    2. 「運用+4%取り崩し」vs「現金」の実質価値比較
  7. 1. 過去5年間(2020年〜2025年)で増えた生活費
      1. 今後のインフレ予測:何年でいくら増えるか?
    1. 生活費(月額)の将来推移シミュレーション
      1. 「お金の価値」を守るための視点
  8. 6. なぜ株式インデックスはインフレに強いのか
    1. ① 値上げで利益を維持できる
    2. ② 資産の現物価値が上がる
    3. ③ 200年の歴史的実績
  9. 7. 今日からできる5つのステップ
    1. ステップ1:新NISA口座を開く
    2. ステップ2:月5,000円から積立を始める
    3. ステップ3:退職金は一括でNISA成長枠へ
    4. ステップ4:68歳まで運用継続
    5. ステップ5:70歳から4%定率取り崩し
  10. 8. まとめ──あなたの退職金を守り、育て、使う
    1. 結論1:預金だけでは77歳で尽きる
    2. 結論2:4%定率取り崩しは神話ではなく数学的必然
    3. 結論3:インフレ時代は現金こそ最大のリスク

1. 前提条件

すべてのシミュレーションは、以下の共通条件で計算しています。

項目 条件
入金時期 68歳(退職金想定)
取り崩し開始 70歳から
取り崩し終了 90歳まで(22年間)
追加投資 なし
税金 新NISA非課税枠内で完結
想定リターン 年7%(暴落込みの実質CAGR約4.8%)
暴落シナリオ -40%を73歳・83歳に2回発生
回復シナリオ +20%を3年連続×2回(暴落後の回復期)

なぜこの相場想定が現実的なのか

「暴落-40%を2回」と聞くと極端に思えるかもしれませんが、過去100年で何度も繰り返された実在パターンです。

  • リーマンショック(2008-09年):S&P500は最大-57%下落
  • ITバブル崩壊(2000-02年):S&P500は約-50%下落
  • コロナショック(2020年3月):1ヶ月で-34%、1年で元値超え

つまり、今回の「-40%×2回+回復期」は、むしろマイルドで保守的な想定です。過去の実績より悪い条件でシミュレーションしても、4%定率取り崩しは機能するという結論に至ります。


2. 預金だけで取り崩すと何年もつか

まず、運用をせずに預金だけで取り崩した場合の数字を見てみましょう。

月ごとの取り崩し額と資金枯渇年数(1,000万円スタート)

毎月の取り崩し額 タンス預金 (0%) 普通預金 (0.2%) 定期預金 (0.5%)
月5万円(年60万円) 17年 17年 18年
月8万円(年96万円) 11年 11年 11年
月10万円(年120万円) 9年 9年 9年
月15万円(年180万円) 6年 6年 6年
月20万円(年240万円) 5年 5年 5年

注目すべきは、金利があってもなくても結果がほぼ同じという点です。これが日本の超低金利時代の現実です。

月10万円・普通預金0.2%の年次詳細

経過年 年齢 年初残高 利息 取崩し 年末残高
1年目 69歳 1,000万円 1.6万円 120万円 881万円
3年目 71歳 763万円 1.2万円 120万円 644万円
5年目 73歳 525万円 0.8万円 120万円 406万円
7年目 75歳 287万円 0.5万円 120万円 167万円
8年目 76歳 167万円 0.3万円 120万円 48万円
9年目 77歳 48万円 0.08万円 48万円 0円(枯渇)

68歳で入金した1,000万円は、77歳で底をつきます

日本人女性の平均寿命は約88歳、男性は約82歳、4人に1人は95歳まで生きると言われる時代です。77歳から先の10年、20年が不安

JAL時代の先輩の話

私は元JAL客室乗務員として30年勤務しましたが、定年後の先輩方を見ていて、定年後すぐになくなる人が多かったんです。だから投資をしないまま今の生活を楽しむのも生き方のひとつです。今の生活を我慢して老後のことだけを考えるのは、疲れます。

「あと何年もつか」を毎日計算する人生は、心理的にも健全ではありません。こんなことになるなら投資なんてするんじゃなかったと大金を残して死ぬくらいなら、生活の工夫でなんとかなったかもしれないということも伝えさせてください


3. 【比較】500万/1,000万/2,000万)の取り崩し

次に、運用しながら4%定率で取り崩した場合を3パターンで比較します。

結果の全体像

スタート額 90歳残高 増加率 累計受取 生涯受取総額
500万円 629万円 +26% 478万円 1,107万円
1,000万円 1,258万円 +26% 956万円 2,215万円
2,000万円 2,517万円 +26% 1,913万円 4,430万円

金額が違っても、結果は相似形。これが4%定率ルールの数学的な美しさです。どのスタート額でも90歳時点で入金額の約1.26倍、生涯受取総額は入金額の約2.2倍になります。

500万円スタートの物語

500万円は「年金のプラスα」として機能する金額です。

  • 70歳スタート時の取り崩し:月約2万円
  • 22年間の累計受取:478万円
  • 90歳時点の残高:629万円
  • 生涯受取総額:1,107万円

月2万円あれば、食費のプラス、趣味代、孫へのおこづかい、年1回の温泉旅行、医療費の備え──これらが20年以上続きます。小さな退職金でも、正しく運用すれば大きな安心につながります。

1,000万円スタートの物語──標準的な退職金シナリオ

1,000万円は日本の退職金の平均的な金額に近く、多くの視聴者の方に該当します。

  • 70歳スタート時の取り崩し:月約4.1万円
  • 90歳時点の取り崩し:月約4.4万円(増えている!)
  • 22年間の累計受取:956万円
  • 90歳時点の残高:1,258万円
  • 生涯受取総額:2,215万円

入金した1,000万円が、22年かけて2,215万円になって返ってくる計算です。しかも90歳時点でまだ1,258万円が残っている。これが**「増やしながら使う」の実力**です。

2,000万円スタートの物語──「老後2,000万円問題」の王道解

  • 70歳スタート時の取り崩し:月約8.2万円
  • 22年間の累計受取:1,913万円
  • 90歳時点の残高:2,517万円
  • 生涯受取総額:4,430万円

年金にプラス月8.7万円あれば、悠々自適の生活ができますし、医療費・介護費の備えも十分です。さらに90歳で2,517万円が残るので、次世代への相続資産としても機能します。


4. 山崎元流「増やしながら使う」の3つの根拠

故・山崎元さん(経済評論家、2024年1月逝去)は、「運用しながら定率で取り崩す」戦略を一貫して推奨してきました。その根拠は3つあります。

① 米国トリニティ研究(1998年)

米国トリニティ大学が50年分の相場データを解析し、「毎年4%取り崩しなら30年以上資産が持続する確率は95%」という結論を出しました。これが世界的に有名な「4%ルール」の発祥です。

② ドルコスト平均法の数学的逆

積立投資でおなじみのドルコスト平均法は「安い時に多く買う」仕組みですが、定率取り崩しはその完全な逆対称です。

  • 相場が安い時 → 取り崩し額が自動で減る
  • 相場が高い時 → 取り崩し額が自動で増える

結果として、安値で大量に売ることを避け、複利の芯を守れる仕組みになっています。これは数学的な必然であり、難しい判断は一切必要ありません。

③ 長寿リスクへの備え

人生100年時代、平均寿命は延び続けています。定額取り崩しでは必ず足りなくなる時が来ますが、定率取り崩しは原理的に一生尽きない設計です(残高が減れば取り崩し額も減るため)。


5. インフレが進めば「現金こそ最大のリスク」になる理由

山崎元さんが晩年まで警鐘を鳴らしていたのが、インフレ時代の到来です。

日本のインフレ現状(2026年時点)

  • 2020年から2025年の5年間で物価は約12%上昇
  • 2025年コアCPI:前年比**+2.9〜3.0%**(日銀目標2%を超過)
  • 食料品:前年比+5〜6%
  • コメ価格:ピーク時+60%
  • 電気ガス代:補助切れで再上昇

「デフレの国、日本」は過去の話です。私たちは今、インフレの国に住んでいるのです。

2026年現在、私たちの生活に直結する「モノの値段」がどれほど変わったのか、2020年頃と比較して具体的に書き出しました。

「かつての当たり前」がいかに遠くなったか、一目でわかる比較リストです。


生活に直結する「値上げ」の具体例

品目 2020年当時の目安 2026年現在の目安 変化のポイント
お米(5kg袋) 約 1,800円 約 3,000円〜 深刻な品不足と生産コスト増で「主食」の重みが激変。
卵(10個入) 約 180円 約 280円〜320円 「物価の優等生」は返上。300円超えが日常に。
ラーメン(1杯) 約 700円〜800円 約 1,000円〜1,200円 「1,000円の壁」が完全に崩壊。外食はもはや贅沢に。
電気代(標準家庭) 約 8,000円 約 12,000円〜14,000円 補助金の終了と燃料費高騰で、家計への圧迫が最大級。
オリーブオイル 約 600円 約 1,300円〜1,500円 気候変動と円安の影響で、2倍以上の「異常値」を記録。
ポテトチップス 約 90円(60g) 約 160円(50g) 価格上昇に加え、中身が減る「実質値上げ」の代表格。

「ワンコイン」の消滅

かつては500円(ワンコイン)で食べられた牛丼セットやランチメニューは、今や700円〜900円が当たり前。500円玉1枚で満足な食事をするのは非常に困難になっています。

  1. 「1000円札」の価値の低下

    2020年なら1,000円あれば「お菓子、飲み物、軽食」をカゴいっぱい買えましたが、2026年現在は3〜4点選んだだけで1,000円を超えることが珍しくありません。

  2. 輸入食品の「高級品化」

    コーヒー、チョコレート、輸入チーズなどは、かつての1.5倍から2倍近い価格設定になっており、日常的にカゴに入れるのがためらわれるレベルに達しています。

2020年の感覚でスーパーに行くと「えっ、これだけでこんなにするの?」とレジで驚くのが、今の日本のリアルな風景です。インフレは数字上の話ではなく、私たちの「財布の体力」を確実に削り取っているのが分かります。

1,000万円を22年間「現金で持った」場合の実質価値

想定インフレ率 22年後の実質価値 目減り率
インフレ年2% 約647万円 -35%
インフレ年3% 約522万円 -48%

つまり、1,000万円を銀行に22年間預けておくだけで、実質的に353万円〜478万円を失う計算になります。これが「見えない損」の恐ろしさです。

「運用+4%取り崩し」vs「現金」の実質価値比較

戦略 22年後の状態 実質価値(インフレ2%調整)
現金のまま 名目1,000万円 647万円
運用+4%取り崩し 累計受取956万円+残高1,258万円 実質合計約1,435万円

差は788万円。同じ1,000万円のスタートでも、22年後にはこれだけの差がつくのです。標準的な世帯(月間の支出が30万円程度の世帯)を例にして、具体的に生活費がどう変わったのか、そして今後どうなるのかをシミュレーションしました。


1. 過去5年間(2020年〜2025年)で増えた生活費

2020年から2025年にかけて物価が**約12%**上昇したということは、同じ生活水準を維持するために必要な金額が以下のように増えたことを意味します。

2020年の支出 2025年の支出(12%増) 月間の増加額 年間の増加額
300,000円 336,000円 +36,000円 +432,000円

統計上の12%という数字以上に、食料品(+5〜6%)やコメ(+60%)、光熱費といった「頻繁に支払うもの」が大きく上がっているため、体感としては月々4万〜5万円ほど負担が増えたと感じる世帯が多いのが実情です。


今後のインフレ予測:何年でいくら増えるか?

2026年時点のインフレ率(約3%)が今後も続いた場合、あるいは日銀が目標とする2%程度で推移した場合のシミュレーションです。

生活費(月額)の将来推移シミュレーション

※2025年の支出(33.6万円)を基準に計算

経過年数 年2%(日銀目標) 年3%(現状維持) 年5%(加速時)
5年後 約 37.1万円 約 39.0万円 約 42.9万円
10年後 約 41.0万円 約 45.2万円 約 54.7万円
20年後 約 49.9万円 約 60.7万円 約 89.2万円

将来の支出額 $P_n$ は、現在の支出を $P_0$、インフレ率を $r$、年数を $n$ とすると、以下の数式で求められます。


「お金の価値」を守るための視点

インフレが進むということは、「現金の価値が目減りする」ということです。これを分かりやすく理解するために**「72の法則」**をインフレに当てはめてみましょう。

インフレにおける「72の法則」

物価が2倍になる(=お金の価値が半分になる)までの期間は、**「72 ÷ インフレ率」**で計算できます。

  • **年率3%**でインフレが進むと:$72 \div 3 = \mathbf{24}$ で物価は2倍になります。

  • つまり、今33万円で買えている生活が、24年後には66万円出さないと維持できなくなる計算です

  • 現在まで: 2020年比で、年間約43万円の追加出費が必要になっています。

  • 今後: もし3%のインフレが続けば、10年後にはさらに月額11.6万円(2025年比)の負担増が見込まれます。

このように、インフレ局面では「節約」だけでは追いつかないケースが出てくるため、資産の置き場所(現金からインフレに強い資産へ)を再検討することが非常に重要になってきます。


6. なぜ株式インデックスはインフレに強いのか

では、なぜ株式(インデックス投資)がインフレに強いのでしょうか。理由は3つあります。

① 値上げで利益を維持できる

インフレとは「企業が値上げをする時代」です。売上が自動的に増えるので、結果として株価も配当も上がります。特に食料品メーカー・生活必需品企業のような**「値上げしても買ってもらえる企業」**が強い時代になります。

② 資産の現物価値が上がる

企業は工場・設備・土地を保有しています。これらはインフレで評価額が上がるため、企業のバランスシートは自然に膨らみます。現金はただの数字ですが、株式は現物資産の裏付けがあるのです。

③ 200年の歴史的実績

米国ウォートン校のジェレミー・シーゲル教授の研究によると、株式は過去200年間、一貫してインフレを上回るリターンを出してきました。

資産クラス 200年間の実質リターン(インフレ調整後) 1ドルの現在価値
株式 年6.7% 約75万ドル
長期債 年3.5% 約1,500ドル
年0.6% 約4ドル
現金(米ドル) 年-1.4% 約5セント(95%目減り)

株式を買うことは、インフレに対する保険を買うことと同じです。


7. 今日からできる5つのステップ

「理屈は分かった、では何から始めればいいのか」という質問に答えます。

ステップ1:新NISA口座を開く

SBI証券、楽天証券、マネックス証券のいずれかで新NISA口座を開設してください。特定口座ではなく必ずNISA内で運用することが大切です。取り崩し時も税金ゼロになります。

ステップ2:月5,000円から積立を始める

おすすめは以下の2本のいずれかです。

  • eMAXIS Slim 全世界株式(オールカントリー):通称「オルカン」
  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

最初から大金を入れる必要はありません。月5,000円で「値動きに慣れる」ことが最優先です。下がっても焦らない、上がっても浮かれない心構えを身につけましょう。

ステップ3:退職金は一括でNISA成長枠へ

退職金が入ったら、年間240万円(成長投資枠)を複数年に分けて入金します。生涯投資枠は1,800万円までです。時間分散より非課税枠を確保することを優先してください。

ステップ4:68歳まで運用継続

取り崩し開始の2年前まで、じっと持ち続けます。暴落が来ても動じず、むしろ**「買うチャンス」と捉える**強さを養いましょう。

ステップ5:70歳から4%定率取り崩し

毎年の残高の4%を取り崩します。暴落時は自動で取り崩し額が減るので、複利の芯を守りながら資産を使い続けられます


8. まとめ──あなたの退職金を守り、育て、使う

今回のシミュレーションから、3つの結論が導けます。

結論1:預金だけでは77歳で尽きる

1,000万円を月10万円ずつ預金から取り崩すと、9年で枯渇します。平均寿命まで10年以上のギャップが生まれ、「長生きリスク」を現実のものにしてしまうのです。

結論2:4%定率取り崩しは神話ではなく数学的必然

500万円でも、1,000万円でも、2,000万円でも、90歳で残高が入金額より26%増えるという結果が出ました。これは山崎元さんが推奨してきた戦略が、世界の研究と歴史に裏付けられた本物であることの証明です。

結論3:インフレ時代は現金こそ最大のリスク

1,000万円を現金で22年間置くと、実質価値は647万円まで目減りします。「安全な預金」という常識は、既に古い時代の話になっているのです。

私は48歳から投資を始めて、今でも毎日勉強しています。スタート年齢は関係ありません。今日が、あなたにとって一番若い日です

まずは月5,000円から、「値動きに慣れる」という最初の一歩を踏み出してみてください。1年後のあなたは、今日のあなたに感謝するはずです。

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※本記事のシミュレーションは特定の相場を予測するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。私自身は株式投資を推奨していますが、最終的な判断は皆さんの状況に応じて専門家にご相談ください。


 

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