ポートフォリオのバランス　2026年3月12日

セクターバランスの現状分析（評価額ベース）現在のポートフォリオは、大きく分けて**「米国ETF」と「景気敏感株」にやや偏り**が見られます。

【偏りが大きい（ウェイトが高い）セクター】

米国ETF：25.2%（AGG, SPYD, HDVなど。配当の26.0%を占める）

サービス業：8.9%（JAC, CDS, ステップなど。スプレッドシートでは「ディフェンシブ」分類）

卸売業（商社）：8.0%（三菱商事、三井物産、住友商事など。景気敏感）

建設業：7.2%（日本電技、積水ハウスなど。景気敏感）

【ウェイトが低い（買い増し余地がある）セクター】

電気・ガス業：0.8%（現在は電源開発[9513]のみ）
陸運業：1.2%（センコー、JR九州のみ）
医薬品：2.0%（武田薬品、ツムラのみ）
食料品：2.8%（日東富士製粉、キリン、JTのみ）

バランスを整えるため

全体として、商社や化学、建設といった「景気敏感株」が厚くなっています。不況に備えたポートフォリオの安定性を高めるため、「ディフェンシブセクター」の買い増し

1. どこを買い増すべきか？（セクター別）

バランスを考慮すると、以下の3つのセクターを優先的に強化するのが良いでしょう。

電気・ガス業（現在0.8%）：
究極のディフェンシブです。電源開発だけでなく、累進配当を意識した地方電力（中部電力など）やガス（東京ガスなど）を検討してみてください。
食料品（現在2.8%）：景気に左右されにくいセクターです。キリンやJTは保有されていますが、日清製粉Gなど安定した配当を出す企業の割合を増やすと安定感が増します。
情報・通信業（現在5.6%）： NTT[9432]の割合が評価額ベースで1.01%、KDDI[9433]が0.52%と、主力にしてはやや低めです。累進配当の筆頭であるこれらの比率を上げることが、ポートフォリオの「守り」に直結します。

2. 具体的にどの企業を買うべきか　「利回り3.75%以上」「PBR 0.5～1.5倍」というチェックリストに合致しやすく、現在のバランスを整える企業

NTT (9432)：現在のウェイトを2.0%程度まで引き上げることを検討。
武田薬品工業 (4502)：医薬品セクターの柱として、現在の1.20%から少しずつ買い増し。
J-POWER (9513)：電気・ガス枠として。

現在のポートフォリオは「攻め」の姿勢が強く、増配時には大きな恩恵を受けられます。「卸売（商社）や建設の買い増しを一度お休みし、電気・ガス、通信、食料品といったディフェンシブ銘柄をコツコツ積み上げて、全体のリスクを抑えること」**です

ウェイトが1%未満の安定銘柄（セクター別）

食料品・医薬品
キリンホールディングス (2503)：0.84%
日本たばこ産業 (2914)：0.75%
ツムラ (4540)：0.78%
情報・通信
- システナ (2317)：0.86%
  ＳＲＡホールディングス (3817)：0.78%
  朝日ネット (3834)：0.74%
  ＫＤＤＩ (9433)：0.52%
サービス
- ジェイエイシーリクルートメント (2124)：0.75%
  ＣＤＳ (2169)：0.95%
  プラネット (2391)：0.88%
  日本ケアサプライ (2393)：0.92%
  アルプス技研 (4641)：0.54%
  アビスト (6087)：0.87%
  ＭＳ－Ｊａｐａｎ (6539)：0.74%
  学究社 (9769)：0.93%
陸運・倉庫・その他製品
センコーグループホールディングス (9069)：0.37%
住友倉庫 (9303)：0.99%
キムラユニティー (9368)：0.36%
ニホンフラッシュ (7820)：0.95%
キヤノン (7751)：0.22%
債券ETF・ゴールド純金上場信託 (1540)：0.03%

特に「情報・通信」や「食料品」は、景気敏感株が多いあなたのポートフォリオにおいて、不況時のクッション役になります。例えば、KDDI (9433) や キリンHD (2503) は、ディフェンシブの中でも時価総額が大きく安定感があるため、これらを1%～2%程度まで引き上げるだけでも、全体のバランスがぐっと良くなります。

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