1489（NF・日経高配当50 ETF）の徹底解説

質問いただきました。日経平均高配当株50指数連動型ETF減配しましたがセラさんの意見ください！！とのことでしたので、解説します。

1489（NF・日経高配当50 ETF）の徹底解説

まずは、現在大人気の高配当ETF「1489」の現状や基本データについて整理してお伝えします。

どんなETF？特徴と手数料

正式名称: NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信 (1489)
特徴: 日経平均株価（225銘柄）の中から、配当利回りの高い50銘柄を選抜して投資するETFです。利回りが高い銘柄ほど構成比率が高くなる「配当利回りウェート方式」を採用しています。分配金は年4回（1月、4月、7月、10月）支払われます。
手数料 (信託報酬): 年率 0.308%（税込）。米国の超低コスト高配当ETF（VYMやSPYDなど）と比較するとやや高めですが、国内のETFとしては標準的な水準です。隠れコストを含めた「総経費率」は0.38%
- 信託報酬（表面上の基本コスト）: 年率 0.308%
- 総経費率（隠れコストを含めた実質コスト）: 年率 0.38%
- 売買手数料: 主要ネット証券なら 0円

米国の代表的な高配当ETFであるVYM（約0.06%）やSPYD（約0.07%）などと比較すると、日本のETFはどうしてもコストがやや割高に見えてしまいます。

現在の状況と株価の値上がり率

状況: 2024年1月に株式分割（1口を30口に分割）を行ったことで、現在はおよそ3,000円台から手軽に購入できるようになり、個人投資家から圧倒的な人気を集めています。純資産総額も5,700億円を突破しており、流動性（売り買いのしやすさ）は抜群です。
株価の値上がり率: 東証の資本コストや株価を意識した経営（PBR改善など）の要請を背景に日本株全体が好調なこともあり、過去1年間で約+47%、過去3年間では+100%以上の驚異的な値上がりを見せています。

具体的な構成銘柄（全50銘柄の傾向）

50銘柄すべてを羅列すると膨大になってしまうため、構成比率上位10銘柄と全体の傾向をまとめました。

武田薬品工業
日本たばこ産業 (JT)
ソフトバンク
日本製鉄
みずほフィナンシャルグループ
SOMPOホールディングス
アステラス製薬
MS&ADインシュアランスグループHD
三菱UFJフィナンシャル・グループ
商船三井

傾向: 上位銘柄からも分かる通り、メガバンク、メガ損保、大手商社、医薬品、鉄鋼、通信といった、日本を代表する「オールドエコノミーの大型バリュー株（割安株）」を中心に50社で構成されています。

配当利回りと増配・減配の経緯

現在の配当利回り: 約 2.93% （2026年4月時点）。株価が急激に値上がりしたため、相対的に利回りは3%を少し切る水準に落ち着いています。
増配したか減配したか: 四半期ごとの分配金には波がありますが、日本企業の業績好調と株主還元（増配や自社株買い）の強化により、**長期的には力強い「増配傾向」**にあります。特に直近2年間は構成企業の多くが過去最高の配当を出しており、このETFの分配金も右肩上がりで成長しています。

*「日本の高配当株は、ETFではなく単元未満株（S株など）を使って『自分オリジナルの個別株ポートフォリオ』を作る」*その理由は、米国の高配当ETFのように数十年にわたる連続増配の圧倒的な実績が日本のETFにはまだ少ないことや、信託報酬（0.308%）を支払うくらいなら、自分で優良な高配当株を数十社集めたほうがコストをゼロに抑えられ、財務の悪い企業を排除できるから。ただし、直近の1489の目覚ましいパフォーマンスと手軽さを見れば、銘柄管理の手間をかけたくない人にとっては優秀な選択肢であることがわかる

ウォーレン・バフェットの考え方

バフェット氏は「ETFを買う」というよりも企業の本質的価値を見極めて集中投資を行うスタイルですが、彼の投資哲学はこの「1489」の構成銘柄と非常に相性が良い。彼が日本の5大商社を大量保有したように、「安定したキャッシュフローを生み出す」「株価が割安に放置されている」「株主還元に積極的である」というバリュー株の条件を満たす企業が、このETFの中にはゴロゴロと詰め込まれています。

結論から言うと、**「1489は、銘柄分析の手間を省いて日本の高配当株にまるっと投資したい人には最高のパック商品。だけど、私はこれからも『個別株』の現物ガチホでいきます！」**というのが私の答えです。

私自身、現在は高配当株から年間514万円もの配当金を受け取っていますが、これは、JTや武田薬品、MS&AD、三菱UFJ、そして五大商社などの優良な個別株を自分で選び、決して手放さずに育ててきたからです。

日本の高配当株は自分で優良銘柄を束ねることで、ETFの手数料をゼロにできます。私は株主優待目当ての投資はしませんし、信用取引（レバレッジ）も一切やりません。優良な企業の株を現物でしっかり握り続ける。これが一番の王道であり、私のコアであるインデックス投資（S&P500やオルカン）を強力にサポートしてくれています。

でも、「個別株の決算をいちいち確認するのは無理！」という方には、この1489は本当に優秀な相棒になります。最近は株価が上がりすぎて利回りが3%を少し切ってしまいましたが、構成企業がしっかり利益を出して増配してくれれば、あなたの「買値に対する利回り」は将来的にどんどん上がっていきますよ。

Content

1489（NF・日経高配当50 ETF）の徹底解説
ウォーレン・バフェットの考え方

支払時期による分配金額の波
年単位（1年間のトータル金額）で見ると、しっかりと右肩上がりで増額（実質的な増配）を続けています。
- 1. 「自分だけの配当利回り（YOC）」の魔法と、今の1489
- 2. ポートフォリオの重複による「リスク管理の難しさ」

支払時期による分配金額の波

企業の業績悪化による「減配」ではないいことを説明させて下さい

1. なぜ「減配した」と見えるのか

1489は年4回（1月・4月・7月・10月）分配金が支払われますが、毎月均等な金額がもらえるわけではありません。日本企業は決算月が偏っているため、ETFが受け取る配当金にも大きな「季節ごとの波」があります。

実際の直近のデータ（1口あたり）を見てみましょう。

2025年4月：40円（多い）
2025年7月：6円（少ない）
2025年10月：39円（多い）
2026年1月：8円（少ない）

このように、1489は「4月と10月が多く、1月と7月が極端に少ない」という明確な特徴があります。

日本の高配当株は支払時期が集中するため、これは単なるタイミングの問題であり、構成企業が株主還元を減らしたわけではありません。

2. ETFに「増配」や「減配」はない

結論から言うと、ETFそのものが自らの意志で「増配・減配の決定」をしているわけではありませんが、結果として分配金の「増配・減配」は起こります。

ETFはあくまで、中身の50社から受け取った配当金を、管理費用を差し引いてそのまま投資家に配っているだけの「カゴ」に過ぎません。

中身の企業が配当を増やす（増配） → ETFの分配金も増える
中身の企業が配当を減らす（減配） → ETFの分配金も減る

現在、日本企業全体が株主還元を強く意識しているため、メガバンクや商社といった1489の構成企業もこぞって増配を行っています。そのため、四半期ごとのデコボコはあるものの、「1年間のトータル分配金額」で見れば、1489はこの数年で右肩上がりに力強く成長（実質的な増配）を続けています。

1. 「配当金」と「分配金」の違い

個別株から支払われるものと、ETFから支払われるものとでは、正式な呼び名が異なります。

個別企業（株）の場合＝「配当金」

企業が自ら稼いだ利益の中から、「今年は業績が良かったから株主に還元しよう」と取締役会などで決議して支払うお金です。これを増やすことを**「増配」、減らすことを「減配」**と呼びます。
ETF（投資信託）の場合＝「分配金」

ETFは、中に含まれる数十〜数百の企業から集めた「配当金」を、一つのカゴにまとめて投資家に配っている（分配している）だけです。そのため、ETFから支払われるお金は**「分配金」**と呼びます。

2. ETFは「ただ配っているだけ」

ETFの運用会社が「今期は分配金を増やそう（減らそう）」と意図的に決めているわけではありません。中身の企業から集まってきた配当金の総額が多ければ分配金は増え、少なければ減るという、ただそれだけの自動的な仕組みです。

したがって、ETFの分配金が変動することは、正確には「増配・減配」ではなく、**「分配金の増額・減額」**と表現するのが正しいと言えます。

3. ただし、日常会話ではよく使われる

仕組みとしては「ETFに増配・減配はない」が正解ですが、投資家の間やSNS、あるいは投資本などでも、分かりやすさを優先して以下のように表現されることは多々あります。

中身の企業が増配し、ETFの分配金も増えること＝ 「（実質的な）増配」
中身の企業が減配し、ETFの分配金も減ること＝ 「減配」

本質的な仕組みとして「ETF自体が増配や減配の決定をしているわけではない（ただ集めて配るだけ）」と理解した上で、日常の投資の会話の中では「ETFが増配した」という言葉を「分配金が増額されたんだな」と翻訳して受け取るのが、最もスマートな考え方です。

なぜ1489は「大減配」したように見えるのか？5つの理由

理由1：日本企業は「3月と9月」に配当が集中しているから

1489に入っている銀行や大手商社などの伝統的な日本企業は、そのほとんどが「3月（本決算）」と「9月（中間決算）」に配当金を出すスケジュールになっています。そのため、この年に2回のタイミングで、ETFの中には凄まじい量の配当金が集まってきます。

理由2：ETFは「権利が確定した直後」に分配金を計算するから

実際の配当金が手元に振り込まれるのは決算から2〜3ヶ月後ですが、ETFの会計ルールでは「配当をもらえる権利が確定した日（配当落ち日）」の段階で、それを分配金としてカウントします。

つまり、3月末・9月末に大量に確定した配当金が、直後の**「4月と10月」のETF分配金としてドカンとまとめて支払われる**仕組みになっています。これが4月と10月の分配金が突出して多くなる理由です。

理由3：1月と7月は配当を出す企業が少ない「閑散期」だから

一方で、1月と7月の分配金は「12月決算」や「6月決算」など、少数派のスケジュールで動いている企業の配当金から支払われます。そもそも集まってくる元の配当金が少ないため、4月や10月と比べると、分配金は自然と小さな金額になります。

理由4：「直前の月」と比べてしまう心理的な錯覚（ここが最大の罠！）

どうしても「一番近い過去」と比べてしまいます。

たとえば直近の分配金を見ると、「前回（10月）は39円だったのに、今回（1月）は8円になった！」となります。金額だけを見ると8割も減ったように見えてしまいます

理由5：企業の業績が悪くなって「減らした」わけではない

本来の「減配」というのは、企業が儲からなくなって株主に渡すお金を削るというネガティブな出来事です。しかし、1489の分配金に波があるのは、理由1〜3で説明した通り単なる**「カレンダーの都合」**です。

中身の50社の業績が悪くなったわけではなく、むしろ業績は好調です。事実、同じ閑散期同士である1月で比較すると、前年（2025年1月）の4円から、今年（2026年1月）は8円へと、しっかり倍増（実質的な増配）しています。

「1489の分配金は『春と秋のビッグボーナス（4月・10月）』と『夏と冬のミニボーナス（7月・1月）』のようなもの！前回と比べるのではなく、必ず『同じ月（去年の1月と今年の1月）』で比べるか、『1年間のトータル金額』で見る」

（2024年1月に1株を30株に分割しているため、過去のデータもすべて「分割後の1口あたり」に統一して比較します。これが一番実態が分かりやすいです！）

1. 過去5年間の1489の分配金推移

まずは、2021年から2025年までの1年間の分配金トータル額を見てみましょう。

年	1月	4月	7月	10月	年間合計
2021年	3.50円	19.57円	3.33円	20.53円	46.93円
2022年	3.57円	30.60円	5.90円	31.33円	71.40円
2023年	4.83円	32.20円	3.47円	29.77円	70.27円
2024年	5.00円	30.00円	5.00円	38.00円	78.00円
2025年	4.00円	40.00円	6.00円	39.00円	89.00円

※ちなみに、直近の2026年1月は「8.0円」と、前年の1月（4.0円）から倍増のスタートを切っています。

2. 分配金増減の経緯（解説）

表を見ると一目瞭然ですね！

2023年にほんの少しだけ足踏み（前年比マイナス1.6%）をしたものの、**過去5年間で分配金は「約1.9倍」へと凄まじい成長（実質的な大増配）**を遂げています。

なぜここまで力強く増えているのでしょうか？

それは、1489に入っている企業が、東証からの改善要請などを受けて近年こぞって「株主還元（増配や自社株買い）」を強化しているからです。私自身も、JTや武田薬品、三菱UFJ、そして五大商社などの個別株をガッチリと現物ホールドしていますが、彼らから振り込まれる配当金が毎年どんどん増えていくのを肌で実感しています。1489は、そうした日本の優良バリュー株の「増配パワー」を箱ごと受け取ることができる設計になっている

3. 配当利回りの経緯（なぜ最近は低く見えるのか？）

分配金が2倍近くに増えているのに、「あれ？最近の1489って利回りが3%を切っていて、高配当と呼ぶには微妙じゃない？」と思った方もいるかもしれません。ここが投資の面白いところです。

過去の利回り: 過去10年の平均利回りは「約3.9%」で、高い時は「5%」を超える時期もありました。
現在の利回り: 2026年4月現在は「約2.9%」前後で推移しています。

なぜ利回りが下がったのか？

それは「分配金が減ったから」ではなく、**「中身の企業の株価が、分配金が増えるスピード以上に爆上がりしたから」**です。利回りは「1年間の分配金 ÷ 現在の株価」で計算されるため、分母である株価が上がりすぎると、表面上の利回りは下がってしまいます。

つまり、現在の利回りが低く見えるのは、**「1489が投資家から大人気になりすぎて、みんながこぞって買った結果、株価が急上昇したから」**という嬉しい悲鳴が原因なんです。

私は、コア資産としてS&P500やオルカンなどのインデックスファンドを積み立てつつ、サテライトとして日本の高配当株を「個別株」で持つ戦略をとっています。個別で買うと、昔の株価が安かった時に買った株の「自分だけの高い利回り（YOC）」を維持できるというメリットがあるからです。

でも、1489のように「勝手に増配企業をリバランスして集めてくれるETF」のラクチンさも本当に魅力的ですが手数料を払いながらというなら、自分で投資を選びました

年単位（1年間のトータル金額）で見ると、しっかりと右肩上がりで増額（実質的な増配）を続けています。

先ほどの表でお見せした通り、支払われる月ごとの金額には大きなデコボコがありますが、1年間（1月・4月・7月・10月）でもらえる分配金をすべて足し合わせると、過去5年間で約46.9円から89.0円へと約1.9倍に成長しています。

【年単位でしっかり増えている理由】

1489の中身である「日本の優良な高配当企業（メガバンク、大手商社、保険など）」が、毎年しっかりと利益を出し、株主への還元（増配）を積極的に行っているからです。
ETFは、その増えた配当金をそのまま箱に集めて私たちに届けてくれるため、結果として年間のトータル分配金もどんどん増えていく、という素晴らしいサイクルが起きています。

ですので、*「月ごとの金額で一喜一憂するのではなく、1年間のトータルでもらえる金額（年額）を去年の年額と比べ！日本企業が頑張っているおかげで、年単位ではしっかり増配（増額）の恩恵を受けられます

今回は、「なぜ私が、今大人気の高配当ETF『1489』への投資をやめたのか」について、私のリアルな投資戦略と照らし合わせながら分かりやすくお話しします。

結論から言うと、理由は大きく2つあります。「今の株価で買うと利回りが低いから」、そして**「私のポートフォリオではリスク管理が難しくなるから」**です。

1. 「自分だけの配当利回り（YOC）」の魔法と、今の1489

投資の世界には、**「自分だけの配当利回り（Yield On Cost = YOC）」**というとても重要な考え方があります。

例えば、1株1,000円で、毎年50円の配当金がもらえる株があったとします。この時の配当利回りは「5％（50円÷1,000円）」ですよね。

その後、その会社の業績が良くなり、株価が2,000円に値上がりしたとします。新しく買う人にとっての利回りは「2.5％（50円÷2,000円）」に下がってしまいます。

しかし、昔1,000円で買った「私」にとっては、投じた1,000円に対して毎年50円がもらえることに変わりはないため、利回りは「5％」のまま維持されるのです。さらにその企業が増配して配当金を100円にしてくれたら、私だけの利回りは「10％」に跳ね上がります。

1489もこれと全く同じです。

株価が安く、利回りが5%近くあった時期に投資していた分については、そのまま高い「自分だけの配当利回り」を享受し続けることができます。これは絶対に変わりません。

しかし、現在の1489は皆がこぞって買った結果、株価が大きく値上がりし、相対的に配当利回りが3%を少し切る水準まで下がってしまいました。高配当株投資家として、今からこの低い利回りの状態で新たに資金を投入するのは、投資の効率（うまみ）が薄いと判断したのが一つ目の理由です。

2. ポートフォリオの重複による「リスク管理の難しさ」

投資をやめたもう一つの、そして最大の理由がこれです。

私の投資のコア（核）は、S&P500米国のインデックス投資です。そしてサテライト（守りと攻めの補強）として、日本の高配当株を個別で買っています。

現在、私のポートフォリオには、JT、武田薬品、MS&ADや東京海上といった保険株、三菱UFJや三井住友といったメガバンク、そして三菱商事、伊藤忠、三井物産などの五大商社これらを決して手放さずに育てています。私が持っているこれらの優良な個別株は、すべて「1489の構成銘柄の上位」と丸被りしている

この状態でさらに1489を買うということは、すでにたくさん持っている銀行株や商社株を「さらに二重で買い増しする」ことになります。

投資の基本は「卵を一つのカゴに盛らない（分散する）」ことですが、1489を買うと、私のポートフォリオは金融や商社などの特定のセクター（業種）に極端に偏ってしまいます。もし、これらの業界に大打撃を与えるような経済ショックが起きた時、資産が一気に減ってしまう危険性がある

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