【2025年最新】老後資金はいくらあれば安心？一人暮らし・夫婦2人の生活費をシミュレーション

将来の生活に不安を感じていない人っているのかなって思う時があります。

特に少子高齢化が進む日本では、「老後に本当に必要なお金はいくらなのか？」という疑問は切実です。2025年時点の最新データに基づいて、老後に必要な資金について詳しく解説します。

【2025年版】老後に必要な生活費と年金の現状

ゆとりある老後生活に必要な金額

2025年現在、生命保険文化センターの最新調査によると、夫婦2人で「ゆとりある老後生活」を送るには、月額37.9万円が必要とされています。

一方、総務省の家計調査（2024年度）によれば、65歳以上の夫婦無職世帯の平均支出は28.2万円、実収入は24.5万円です。

つまり、平均的な生活ですら毎月約3.7万円の赤字が発生しており、「ゆとりある生活」となるとその差はさらに広がります。

公的年金の受給状況（2025年）

厚生労働省の最新統計によると、2025年時点での厚生年金（老齢基礎年金を含む）の平均支給額は月約14.4万円、夫婦2人の世帯では合計約23万円が平均的な支給額とされています。

男性の平均が16.5万円、女性は10.3万円と、性別によっても差があります。

老後資金の不足とその深刻さ

老後資金のシミュレーション（30年間）

• ゆとりある老後生活（37.9万円）− 平均年金支給額（23万円）＝ 月14.9万円の赤字
  • 年間：178.8万円
  • 30年間：5,364万円の不足
• 平均的な生活（28.2万円）− 実収入（24.5万円）＝ 月3.7万円の赤字
  • 年間：44.4万円
  • 30年間：1,332万円の不足

この差は、退職金や貯蓄だけで埋められる額ではない可能性が高く、早期からの準備が必要です。

一人暮らし高齢者のシミュレーション

単身高齢無職世帯では、月の赤字が約2.8万円に達し、30年間で1,008万円の準備が必要とされています。

年金だけでは生活がまかなえない現実があります。

私みたいに、有料老人ホームに入って虐待されない介護を受けたいって思ったら、もっとお金が必要です。入居金だけて1000万円以上するし、中には1億円以上のホームもあります。

公共の施設は、入居待ちの人数が多く、なかなか入居できないのが現状です。

不足を補うための現実的対策

1. 貯蓄の計画的強化：毎月の収支を見直し、無理のない範囲で貯蓄率を高める。
2. 退職金の有効活用：退職時の一時金を戦略的に老後資金へ。
3. NISA・iDeCo活用：税制優遇制度を使って効率よく資産形成。（投資は15年以上の期間が必要）
4. 支出の見直し：通信費・保険・サブスク等の「固定費」の削減がカギ。
5. セカンドキャリアの模索：定年後も自分に合った形で働き続ける選択肢を。
6. 健康維持による医療費の削減：生活習慣病や介護の予防が間接的に家計を助けます。

資産運用と金融リテラシー

2025年現在、インフレ傾向が続いており、現金・預金の価値は目減りしています。

それでも日本人の家計金融資産の54.3%が現預金に集中しているのに対し、アメリカでは株式などに約40%が投資されています。

リスクを恐れるあまり、将来的に「持っているお金の価値が減る」ことに無関心でいてもいいけど、無関係ではないのが現状なんです。

今からできる行動

「老後資金の準備は、“将来の安心”であり、“今の自分”を知るための鏡でもあります。未来の不安を“今”の行動で変えていきましょう。

50代ならまだ間に合います。

60代なら今ある資産を守りましょう。