東ソー(4042)が急落!下方修正で追加投資する4つの理由。10年減配なしの超優良株が6%安!東ソー vs 信越化学 vs 三菱ケミカル、今買うなら…..

2026年2月5日、東ソー(4042)の株価が急落した主な理由は、午後1時に発表された今期業績予想の下方修正です。

決算発表を受けて後場から売りが加速し、一時は前日比で6%を超える大幅な値下がりを記録しました。


株価下落の主な要因

  • 通期利益予想の下方修正:

    2026年3月期の連結経常利益予想を、従来の1,030億円から940億円(前期比8.7%減)へ引き下げました。当初は「横ばい」の予想でしたが、一転して「減益」の見通しとなったことが嫌気されました。

  • 第3四半期(10-12月期)の苦戦:

    直近3ヶ月の実績において、経常利益が前年同期比で16.6%減と大きく落ち込みました。売上営業利益率も前年同期の10.2%から9.8%に低下しており、収益性の悪化が懸念されました。

  • 市場コンセンサスを下回る内容:

    事前の市場予想(コンセンサス)を下回る着地となったことで、期待感からの失望売りが広がりました。

  • 地合いの悪化:

    本日は日経平均株価も前日比500円近く下落(15時時点で53,700円台)しており、市場全体の下げ基調も重石となりました。

今後の注目点

今回の下方修正は、主にクロル・アルカリ事業や機能商品事業における販売価格の下落や、原料コストの影響などが背景にあると考えられます。今後は、中国市場の動向や、同社が強みを持つ半導体関連材料などの回復ペースが焦点となります。


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東ソー(4042)に投資し続ける4つの合理的根拠

1. 「強固な堀(Moat)」を持つ多角化ポートフォリオ

東ソーは単なる「塩ビの会社」ではありません。

  • コモディティとスペシャリティの両輪: 景気に左右されやすいクロル・アルカリ事業(塩ビなど)だけでなく、**ハイテク分野の「機能商品事業」**が強力です。

  • 世界シェア上位製品: ジルコニア歯科材料や、臨床検査装置・診断試薬などは世界的に高いシェアを誇ります。この「替えが効かない製品群」こそが、一時的な市況悪化を乗り越えるための「堀」となります。

2. 逆張り投資のチャンス:割安指標のさらなる低下

「他人が貪欲な時に恐れ、他人が恐れている時に貪欲であれ」という教えの通り、今回の急落はバリュエーションをさらに魅力的にしています。

  • 低PBR・低PER: もともと割安圏にありましたが、下方修正による株価下落で、資産価値(PBR)から見た底値圏がより鮮明になりました。

  • 安全域(Margin of Safety): 利益予想が下がっても、保有資産やキャッシュフローの裏付けがあるため、これ以上の過度な下落は限定的という判断が働きます。

3. 「高配当株投資」としてのインカム・ゲイン

サテライト戦略として日米の高配当株を重視する立場から、以下の点は強力な支柱です。

  • 配当の安定性: 利益が下方修正されたとはいえ、東ソーは財務基盤が安定しており、減配リスクは現時点では低いと考えられます。

  • 利回りの向上: 株価が下がったことで、新規取得や継続保有における**「取得価格に対する配当利回り」**は相対的に上昇しました。インデックス(コア)が市場平均を追う一方で、こうした個別銘柄がキャッシュフローを支えます。

4. 短期的な「ノイズ」と長期的「成長」の切り分け

今回の下方修正は、中国市場の停滞や原材料コストといった外部要因が主です。

  • 半導体・AI需要の底堅さ: 東ソーが手がける半導体関連の材料(石英ガラスやスパッタリングターゲットなど)は、中長期的にはAI革命の恩恵を受けるセクターです。

  • 一時的な調整: 唐鎌氏が警鐘を鳴らすような「日本経済全体の歪み」の中でも、自力で外貨を稼ぎ、世界と戦える素材・機能を持つ企業は、通貨安の局面でも相対的な強さを維持できます。


「株価は長期的には企業の利益に収束するが、短期的には市場の感情に左右される」

今回の下げは「感情」の部分が大きいと判断されるのであれば、コアのインデックス投資をガッチリ固めた上での、サテライトとしての東ソー保有は非常に理にかなった戦略と言えるでしょう。

東ソー(4042)への継続投資を検討する上で重要となる、過去の配当実績と競合他社との比較データを整理しました。

1. 東ソーの過去10年の配当推移(減配の有無)

東ソーは、長期的に「減配しない(非減配)」もしくは「増配」を続ける累進配当的な傾向が非常に強い企業です。

決算期 1株当たり配当金 備考
2016年3月期 14円 (株式分割前換算)
2017年3月期 24円
2018年3月期 56円 2017年10月に1:2の株式分割を実施
2019年3月期 56円 据え置き
2020年3月期 56円 コロナ禍でも維持
2021年3月期 56円 維持
2022年3月期 80円 大幅増配
2023年3月期 80円 維持
2024年3月期 85円 増配
2025年3月期(予) 85円 維持(公表値)
2026年3月期(予) 85円 下方修正発表後も配当予想は維持
  • 確認結果: 直近10年間において一度も減配していません。特に、2020〜2021年のコロナショックや原材料高の局面でも配当を維持しており、株主還元への意識の高さが伺えます。


2. 競合他社との比較(利回り・財務健全性)

化学セクターの巨人である信越化学工業、および総合化学の三菱ケミカルグループと比較します。(※2026年2月時点の市場データに基づく概算)

指標 東ソー (4042) 信越化学 (4063) 三菱ケミカルG (4188)
予想配当利回り 約3.2%〜3.3% 約1.7%〜1.9% 約3.0%〜3.1%
自己資本比率 約62.3% 約82% 約29.5%
PBR(実績) 約0.7倍〜0.8倍 約2.3倍〜2.5倍 約0.8倍
特徴 中~高利回りかつ財務優良 圧倒的な財務力と成長性 規模は最大だが財務に課題

比較から見える東ソーの立ち位置

  • 利回りの魅力: 信越化学は「成長株」としての側面が強く利回りは低めですが、東ソーは3%を超えており、インカムゲイン(配当収入)狙いの銘柄として優位性があります。

  • 財務の健全性: 三菱ケミカルは過去に減配経験(2020年)があり、自己資本比率も30%弱と低めですが、東ソーは60%を超える高い自己資本比率を誇ります。これは、多少の業績悪化でも配当を維持できる「体力」があることを示しています。

  • 割安性: PBRが1倍を恒常的に下回っており、東証の「資本コストや株価を意識した経営」の要請による、今後のさらなる株主還元(増配や自社株買い)への期待も持てる水準です。


3. 2026年2月5日の急落をどう見るか

今回の株価下落は、今期純利益を380億円から300億円へ引き下げたことが要因ですが、以下の点は冷静に評価すべきです。

  • 配当原資の余力: 下方修正後も1株利益(EPS)は配当額を上回っており、配当性向にも余裕があります。

  • キャッシュフロー: ネットD/Eレシオ(純負債÷自己資本)が0.05と、実質的に「無借金経営」に近い状態です。

結論として:

財務が盤石で、10年間減配なしという実績を持つ東ソーは、短期的な業績の波(ノイズ)に惑わされず、長期で配当を受け取り続ける「サテライト戦略」の銘柄として、非常に論理的な選択肢と言えます。

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