2026年2月5日、東ソー(4042)の株価が急落した主な理由は、午後1時に発表された今期業績予想の下方修正です。
決算発表を受けて後場から売りが加速し、一時は前日比で6%を超える大幅な値下がりを記録しました。
株価下落の主な要因
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通期利益予想の下方修正:
2026年3月期の連結経常利益予想を、従来の1,030億円から940億円(前期比8.7%減)へ引き下げました。当初は「横ばい」の予想でしたが、一転して「減益」の見通しとなったことが嫌気されました。
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第3四半期(10-12月期)の苦戦:
直近3ヶ月の実績において、経常利益が前年同期比で16.6%減と大きく落ち込みました。売上営業利益率も前年同期の10.2%から9.8%に低下しており、収益性の悪化が懸念されました。
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市場コンセンサスを下回る内容:
事前の市場予想(コンセンサス)を下回る着地となったことで、期待感からの失望売りが広がりました。
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地合いの悪化:
本日は日経平均株価も前日比500円近く下落(15時時点で53,700円台)しており、市場全体の下げ基調も重石となりました。
今後の注目点
今回の下方修正は、主にクロル・アルカリ事業や機能商品事業における販売価格の下落や、原料コストの影響などが背景にあると考えられます。今後は、中国市場の動向や、同社が強みを持つ半導体関連材料などの回復ペースが焦点となります。
東ソー(4042)に投資し続ける4つの合理的根拠
1. 「強固な堀(Moat)」を持つ多角化ポートフォリオ
東ソーは単なる「塩ビの会社」ではありません。
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コモディティとスペシャリティの両輪: 景気に左右されやすいクロル・アルカリ事業(塩ビなど)だけでなく、**ハイテク分野の「機能商品事業」**が強力です。
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世界シェア上位製品: ジルコニア歯科材料や、臨床検査装置・診断試薬などは世界的に高いシェアを誇ります。この「替えが効かない製品群」こそが、一時的な市況悪化を乗り越えるための「堀」となります。
2. 逆張り投資のチャンス:割安指標のさらなる低下
「他人が貪欲な時に恐れ、他人が恐れている時に貪欲であれ」という教えの通り、今回の急落はバリュエーションをさらに魅力的にしています。
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低PBR・低PER: もともと割安圏にありましたが、下方修正による株価下落で、資産価値(PBR)から見た底値圏がより鮮明になりました。
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安全域(Margin of Safety): 利益予想が下がっても、保有資産やキャッシュフローの裏付けがあるため、これ以上の過度な下落は限定的という判断が働きます。
3. 「高配当株投資」としてのインカム・ゲイン
サテライト戦略として日米の高配当株を重視する立場から、以下の点は強力な支柱です。
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配当の安定性: 利益が下方修正されたとはいえ、東ソーは財務基盤が安定しており、減配リスクは現時点では低いと考えられます。
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利回りの向上: 株価が下がったことで、新規取得や継続保有における**「取得価格に対する配当利回り」**は相対的に上昇しました。インデックス(コア)が市場平均を追う一方で、こうした個別銘柄がキャッシュフローを支えます。
4. 短期的な「ノイズ」と長期的「成長」の切り分け
今回の下方修正は、中国市場の停滞や原材料コストといった外部要因が主です。
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半導体・AI需要の底堅さ: 東ソーが手がける半導体関連の材料(石英ガラスやスパッタリングターゲットなど)は、中長期的にはAI革命の恩恵を受けるセクターです。
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一時的な調整: 唐鎌氏が警鐘を鳴らすような「日本経済全体の歪み」の中でも、自力で外貨を稼ぎ、世界と戦える素材・機能を持つ企業は、通貨安の局面でも相対的な強さを維持できます。
「株価は長期的には企業の利益に収束するが、短期的には市場の感情に左右される」
今回の下げは「感情」の部分が大きいと判断されるのであれば、コアのインデックス投資をガッチリ固めた上での、サテライトとしての東ソー保有は非常に理にかなった戦略と言えるでしょう。
東ソー(4042)への継続投資を検討する上で重要となる、過去の配当実績と競合他社との比較データを整理しました。
1. 東ソーの過去10年の配当推移(減配の有無)
東ソーは、長期的に「減配しない(非減配)」もしくは「増配」を続ける累進配当的な傾向が非常に強い企業です。
| 決算期 | 1株当たり配当金 | 備考 |
| 2016年3月期 | 14円 | (株式分割前換算) |
| 2017年3月期 | 24円 | |
| 2018年3月期 | 56円 | 2017年10月に1:2の株式分割を実施 |
| 2019年3月期 | 56円 | 据え置き |
| 2020年3月期 | 56円 | コロナ禍でも維持 |
| 2021年3月期 | 56円 | 維持 |
| 2022年3月期 | 80円 | 大幅増配 |
| 2023年3月期 | 80円 | 維持 |
| 2024年3月期 | 85円 | 増配 |
| 2025年3月期(予) | 85円 | 維持(公表値) |
| 2026年3月期(予) | 85円 | 下方修正発表後も配当予想は維持 |
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確認結果: 直近10年間において一度も減配していません。特に、2020〜2021年のコロナショックや原材料高の局面でも配当を維持しており、株主還元への意識の高さが伺えます。
2. 競合他社との比較(利回り・財務健全性)
化学セクターの巨人である信越化学工業、および総合化学の三菱ケミカルグループと比較します。(※2026年2月時点の市場データに基づく概算)
| 指標 | 東ソー (4042) | 信越化学 (4063) | 三菱ケミカルG (4188) |
| 予想配当利回り | 約3.2%〜3.3% | 約1.7%〜1.9% | 約3.0%〜3.1% |
| 自己資本比率 | 約62.3% | 約82% | 約29.5% |
| PBR(実績) | 約0.7倍〜0.8倍 | 約2.3倍〜2.5倍 | 約0.8倍 |
| 特徴 | 中~高利回りかつ財務優良 | 圧倒的な財務力と成長性 | 規模は最大だが財務に課題 |
比較から見える東ソーの立ち位置
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利回りの魅力: 信越化学は「成長株」としての側面が強く利回りは低めですが、東ソーは3%を超えており、インカムゲイン(配当収入)狙いの銘柄として優位性があります。
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財務の健全性: 三菱ケミカルは過去に減配経験(2020年)があり、自己資本比率も30%弱と低めですが、東ソーは60%を超える高い自己資本比率を誇ります。これは、多少の業績悪化でも配当を維持できる「体力」があることを示しています。
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割安性: PBRが1倍を恒常的に下回っており、東証の「資本コストや株価を意識した経営」の要請による、今後のさらなる株主還元(増配や自社株買い)への期待も持てる水準です。
3. 2026年2月5日の急落をどう見るか
今回の株価下落は、今期純利益を380億円から300億円へ引き下げたことが要因ですが、以下の点は冷静に評価すべきです。
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配当原資の余力: 下方修正後も1株利益(EPS)は配当額を上回っており、配当性向にも余裕があります。
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キャッシュフロー: ネットD/Eレシオ(純負債÷自己資本)が0.05と、実質的に「無借金経営」に近い状態です。
結論として:
財務が盤石で、10年間減配なしという実績を持つ東ソーは、短期的な業績の波(ノイズ)に惑わされず、長期で配当を受け取り続ける「サテライト戦略」の銘柄として、非常に論理的な選択肢と言えます。
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