【重要】暴落時に買うべき良い米国銘柄とは、過去の歴史から学ぶ優良銘柄５選！

みなさん、こんにちは！今回は「暴落時に買ったら資産が増える良い銘柄」について説明します。

この記事を読むと、暴落という悪いイメージを払しょくできるほど、その時こそ株を買う絶好のチャンスということがわかります。

結論として、暴落時に買うべきものは、優良銘柄です。

連れ安で株価が下がった時こそ、優良な企業の株を買うチャンスなのです。

市場全体が下がっている時こそ、優良銘柄をお得に購入できる時期なのですが、下がっている時期になると、このまま下がり続けるのではないか？本当に回復するんじゃないか？と不安になってなかなか手が出せないんです。

だからこそ、暴落時でない時に、知識をつけて、暴落が来たらすぐ動けるように準備しておくことが大事なんです。

狼狽売りや、損切りなど、ネガティブなワードに惑わされず優良な会社を見る目を養えば、暴落時に恐れることはありません。

事前に準備をして、今は投資できるためのお金をコツコツと貯めていきましょう。

Content

株価大暴落の歴史
暴落時に買うべき銘柄とは
優良銘柄
最後に

株価大暴落の歴史

1929年：ウォール街大暴落

期間

1929年10月24日～1932年7月8日（約2年8ヶ月）

下落幅

NYダウ平均が最高値から約89%下落

理由

株を買う人が多すぎて、経済の実際の状況とかけ離れてしまったため

出来事

暗黒の木曜日（10月24日）、悲劇の火曜日（10月29日）

回復までの期間

約25年（1954年に最高値を回復）

回復理由

第二次世界大戦後の経済復興、新しい経済政策とインフラ投資

影響

世界恐慌の引き金となり、多くの人が仕事を失い、貧困が広がった

1987年：ブラックマンデー

期間

1987年10月19日（1日）

下落幅

ダウ平均が一日で約22%下落

理由

ドルの価値が高すぎたり、金利が上がったり、株を売買する機械が自動でたくさん売ったため

出来事

1982年からの株価上昇の反動

回復までの期間

約2年

回復理由

アメリカの中央銀行（FRB）が金利を引き下げたり、お金を増やしたりしたため

影響

米国経済への大きな影響は少なく、株価は比較的早く回復した

2008年：リーマン・ショック

期間

2008年9月15日～2009年3月9日（約6ヶ月）

下落幅

ダウ平均が約54%下落

理由

住宅ローンを返せない人が増え、大手金融機関リーマン・ブラザーズが倒産したため

出来事

住宅ローンの返済不能、金融機関の信用不安

回復までの期間

約5年（2013年に最高値を回復）

回復理由

大規模な金融緩和政策と財政支援

影響

世界的な金融危機を引き起こし、多くの国で経済が悪化した

2010年：フラッシュクラッシュ

期間

2010年5月6日（数分間）

下落幅

ダウ平均が数分で約9%下落し、同日中にほぼ回復

理由

ギリシャの経済問題と、コンピュータ取引のエラー

出来事

ギリシャの債務危機、英国総選挙の影響

回復までの期間

数分

回復理由

市場の自動調整と取引停止措置

影響

実体経済への影響はほとんどなし

2020年：OPECクラッシュ

期間

2020年3月（1ヶ月）

下落幅

原油価格が1バレル当たり50ドル以上下落

理由

サウジアラビアとロシアの石油価格戦争

出来事

OPEC会合での減産合意失敗

回復までの期間

約1年

回復理由

需要の回復と供給調整の成功

影響

世界のエネルギー市場に一時的な混乱をもたらした

2020年：新型コロナクラッシュ

期間

2020年2月下旬～3月（約1ヶ月）

下落幅

ダウ平均が約37%下落

理由

新型コロナウイルスの流行で、経済活動が停止したため

出来事

各国のロックダウン、感染拡大

回復までの期間

約半年（2020年後半に回復）

回復理由

大規模な財政政策と金融緩和、ワクチンの開発

影響

短期間の経済的混乱があったが、迅速な政策対応で回復した

これらの歴史的な株価大暴落は、いずれも大きな経済的影響をもたらしましたが、その後の政策対応や市場の回復力によって乗り越えられてきました。

暴落時に買うべき銘柄とは

暴落時に買うべき銘柄とは、ズバリ「優良銘柄」で、理由は、安定した業績を持ち、長期的に見て成長が期待できる企業の株だからです。

例えば、リーマンショックやコロナショックのような大きな暴落があった際にも、これらの銘柄は回復が早く、投資家に大きな利益をもたらすことが多いです。

優良銘柄

①テクノロジー企業GAFAM

イノベーションを牽引するテクノロジー企業です。これらの企業は、新しいサービスやプロダクトを次々と生み出し、私たちの生活を大きく変えました。具体的には、Googleで何でも検索し、Amazonを使ってネットでお買い物、InstagramやFacebookで写真を投稿して友達とつながり、Appleのパワーポイントを使って職場でプレゼンするなど、これらの企業は私たちの日常生活の一部となっています。

この20年間で私たちの生活はどう変わったか

この20年間で私たちの生活は劇的に変わりました。例えば、Googleでの情報検索が当たり前になり、Amazonで簡単に買い物ができるようになりました。InstagramやFacebookを通じて写真をシェアし、AppleやMicrosoftのツールを使って仕事を効率化しています。これらのGAFAM企業は、インターネットやテクノロジーの分野で圧倒的なシェアを持ち、日々の生活に不可欠な存在となっています。

コロナショック後の成長

コロナショックでも、在宅勤務やネット通販の需要が急増し、これらの企業は急速に業績を伸ばしました。在宅勤務やネット通販は今や当たり前になり、GAFAM企業のサービスはますます重要になっています。

成長分野への投資

GAFAM企業は株主への配当よりも成長分野への投資を重視しています。例外的に、AppleとMicrosoftだけが配当金を出していますが、他の企業は新しいビジネスや技術への投資に注力しています。

ビッグデータの活用

これらの企業はビッグデータをうまく活用しており、ユーザーの行動データを分析して新しいサービスを提供しています。例えば、Googleは検索履歴を元に広告を最適化し、Amazonは購入履歴を元におすすめ商品を提案しています。

GAFAMの影響力

GAFAM企業だけでS&P500の2割以上を占めています。このことからも、これらの企業がいかに巨大で影響力があるかが分かります。

M&A（買収）の例

GAFAM企業は多くの企業を買収しており、これも成長の一因となっています。

Google：YouTube、Android
Amazon：Whole Foods、Ring
Facebook: Instagram、WhatsApp
Apple: Beats、Shazam
Microsoft: LinkedIn、GitHub

これらの買収により、新たな市場に参入し、技術やサービスを強化しています。

GAFAM企業は、イノベーションを牽引し、私たちの生活を大きく変えています。成長分野への投資やビッグデータの活用、積極的なM&A戦略により、今後もさらに成長が期待されます。これらの企業は、長期的な投資先として非常に魅力的です。

②生活必需品株

不況に強い生活必需品株は、経済が悪くなっても安定している企業の株です。これらの企業は、私たちの生活に欠かせない商品を提供しているため、景気の影響を受けにくいのが特徴です。

衣食住に必要な商品

生活必需品とは、衣食住に必要な商品で、食品や飲み物、洗剤などがあります。具体的には、次のような商品があります。

食品: コカ・コーラなどの飲み物
洗剤: ボディーソープやTIDE洗剤

ウォーレン・バフェットという有名な投資家は、毎日コカ・コーラを飲んでおり、コカ・コーラの株も持っています。

安心安全と信用信頼

生活必需品を提供する企業は、安心安全であることが重要で、信頼できるブランドがあり、特定のファンがいることもポイントです。

例えば、P&G（プロクター・アンド・ギャンブル）は、TIDE洗剤などの製品で知られていて、世界的に圧倒的なブランド力を持ち、60年以上も配当金を毎年欠かさず増やしています。

不況でも安定している企業

これらの企業は、不況時でも安定しているため、株価が暴落するような時でも比較的安心で、不必要になることがないため、長期的な投資先として非常に魅力的なので普段からポートフォリオ（自分の持っている株の一覧）に入れておくことが大切です。

プライベートブランドの躍進

最近では、アマゾンなどの企業がプライベートブランドの商品を販売し始めていて、既存のブランドにとって挑戦が必要です。

ブランド力が試される時代ですが、生活必需品の企業はこれまで通りの強さを持ち続けるでしょう。

不況に強い生活必需品株は、安定した業績が見込まれるため、暴落時でも比較的安心して持てる株で、衣食住に欠かせない商品を提供する企業の株を持つことで、経済の変動に対するリスクを減らすことができます。

日常生活で使う商品を提供する企業の株は、長期的に見ても非常に魅力的な投資先です。

③ヘルスケア企業

高齢化と医療費は相関関係にある

ヘルスケア企業は、高齢化と医療費の増加に強く関連していて、世界中で高齢化が進んでおり、アメリカや日本では多くの高齢者がいます。

このため、医療サービスや製品の需要がますます高まっています。

製薬メーカーの不安材料

製薬メーカーは、薬を開発するために多くの時間とお金を必要と、新しい頭痛薬を開発するには、たくさんの研究と実験が必要なので、製薬メーカーには不安材料が多いのです。

医療機器メーカーが良い理由

一方、医療機器メーカーは比較的安定していて、ペースメーカーや内視鏡などの医療機器を開発・販売する企業は強いです。

メドトロニック (MDT): 心臓用ペースメーカーを中心に開発・販売しており、中国などの新興市場にも進出しています。
ストライカー (SYK): 内視鏡手術機器や他の高度な医療機器を提供しています。
ダナハー (DHR): 多様な医療機器を開発・販売している企業です。

ヘルスケア企業の強み：M&A（買収）

ヘルスケア企業は、M&A（買収と合併）をうまく活用していて、新しい技術や製品を迅速に取り入れ、企業の成長を加速させています。

メドトロニック、ストライカー、ダナハーなどの企業は、このM&A戦略を通じて大きなシナジー効果（相乗効果）を発揮しています。

④金融関連企業

政治経済、景気に左右されやすい

金融関連企業は、政治や経済の状況、そして景気の変動に大きく影響を受けるので、経済が良くなると株価が上がりやすいですが、逆に経済が悪くなると株価が下がりやすいのが特徴です。

銀行株は割安に置かれることが多い

銀行の株は、他の金融関連企業に比べて割安に評価されることが多く、銀行は多くの資金を扱うため、利益を出しやすいですが、その反面、経済の影響を強く受けます。

金融周辺株の魅力

銀行以外の金融周辺株には、先物取引所や資産運用会社、格付け会社などがあり、これらの企業は非常に魅力的です。

先物取引所: CMEグループは、先物取引を行う大手の取引所で、先物取引とは、将来のある時点での価格を今決めて取引するもので、投資家にとってリスクを減らす手段として利用されています。
格付け会社: S&Pグローバルは、企業や国の信用度を評価する会社で、信用度が高いほど、投資家は安心して投資することができます。
資産運用会社：ブラックロックやバンガードは、大規模な資産運用会社で、これらの会社は、多くの人々からお金を集めて、さまざまな株や債券に投資し、リスクを分散させながら利益を上げています。